有価証券報告書-第7期(2024/01/01-2024/12/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度より流動資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた303,186千円及び「その他」に表示していた162,558千円は、「その他」465,745千円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取給付金」「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取給付金」1,812千円及び「為替差益」1,258千円並びに「その他」1,685千円は、「その他」4,756千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「業務委託料」として表示していた科目名称を、より実態に即した明瞭な表示とするために、当連結会計年度より「上場関連費用」に変更いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の科目名称を変更しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「未収入金の増減額(△は増加)」は重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「未収入金の増減額(△は増加)」21,556千円及び「その他」206,366千円は、「その他」227,922千円として組み替えております。
なお、前連結会計年度において表示しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「業務委託料」は、より実態に即した明瞭な表示とするために、当連結会計年度より「上場関連費用」と科目名称を変更しております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は金額的重要性が乏しくなったため当連結会計年度より流動資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた303,186千円及び「その他」に表示していた162,558千円は、「その他」465,745千円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取給付金」「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取給付金」1,812千円及び「為替差益」1,258千円並びに「その他」1,685千円は、「その他」4,756千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「業務委託料」として表示していた科目名称を、より実態に即した明瞭な表示とするために、当連結会計年度より「上場関連費用」に変更いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の科目名称を変更しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「未収入金の増減額(△は増加)」は重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「未収入金の増減額(△は増加)」21,556千円及び「その他」206,366千円は、「その他」227,922千円として組み替えております。
なお、前連結会計年度において表示しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「業務委託料」は、より実態に即した明瞭な表示とするために、当連結会計年度より「上場関連費用」と科目名称を変更しております。