訂正有価証券届出書(新規公開時)

(株主資本等変動計算書関係)
前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
1 発行済株式に関する事項

株式の種類	当事業年度期首	増加	減少	当事業年度末
普通株式	140,200	-	-	140,200
A種優先株式	62,500	-	-	62,500
B種優先株式	110,903	-	-	110,903
C種優先株式	177,500	-	-	177,500
D種優先株式	669,200	-	-	669,200
E種優先株式	-	185,000	-	185,000
計	1,160,303	185,000	-	1,345,303

(変動事由の概要)
E種優先株式の増加185,000株は有償第三者割当によるものであります。
2 自己株式に関する事項
該当事項はありません。
3 新株予約権等に関する事項

内訳	目的となる株式の種類	目的となる株式の数(株)				当事業年度末残高(千円)
		当事業年度期首	増加	減少	当事業年度末
第2回新株予約権 (2016年1月28日発行)	B種優先株式	17,000	-	-	17,000	-
第1回E2種新株予約権 (2022年11月18日発行)	E2種優先株式(注1)	375,000	-	-	375,000	1,500,000
第1回E種新株予約権 (2023年9月22日発行)	(注2)	-	-	-	-	-
ストックオプションとしての新株予約権	-	-	-	-	-	269,642
合計		392,000	-	-	392,000	1,769,642

(注)1.2024年5月29日開催の臨時株主総会及び種類株主総会において目的となる株式をE2種優先株式と定めております。
2.新株予約権の目的である株式の種類及び数は以下のとおりであります。
(a)2024年6月30日(以下「本期限」という。)までに次回投資ラウンド(当会社が割当日以降に資金調達を目的として行う(一連の)株式及び新株予約権(新株予約権付社債に付されたものを含む。)の発行(当該発行(但し、本新株予約権を含む新株予約権の転換による発行を除く。)における発行価額の総額の合計額が20億円以上のものに限る。)をいう。以下同じ。)が実行された場合、新株予約権1個につき、当会社E種優先株式1株とする。
(b)本期限までに次回投資ラウンドが実行されていない場合、(ⅰ)当会社が割当日以降に資金調達を目的として行う(一連の)株式の発行を実行している場合には、新株予約権1個につき、当該発行のうち、当該発行(本新株予約権を含む新株予約権の転換による発行を除く。)における1株当たりの発行価額が最も低い発行に係る1株当たりの発行価額で5,000を除した数字に2を乗じて得られる数の当会社普通株式とし、(ⅱ)当該発行が実行されていない場合には、新株予約権1個につき、当会社普通株式2株とする。なお、各新株予約権1個当たりの目的である株式の数に1株未満の端数が生じた場合にはこれを切り上げるものとし、現金での調整は行わない。
(c)当会社が当会社E種優先株式又は普通株式について株式分割又は株式併合を行う場合、次の算式により各本新株予約権の目的である株式の数を調整する。但し、かかる調整は、当該時点で未行使の各本新株予約権の目的である株式の数についてのみ行われ、また、かかる調整の結果生じる1株未満の株式については、これを切り上げ、現金による調整は行わないものとする。調整後の新株予約権の目的である株式の数は、株式分割の場合は会社法第183条第2項第1号に基づく株式分割の割当基準日の翌日以降、株式併合の場合は株式併合の効力発生日の翌日以降、それぞれ適用される。
調整後の新株予約権の目的である株式の数=調整前の新株予約権の目的である株式の数×分割・併合の比率
(d)前記(c)の他、当会社が合併等(合併、会社分割、株式交換、株式移転又は株式交付をいう。以下同じ。)を行う場合、株式の無償割当を行う場合、その他新株予約権の目的である株式の数の調整を必要とする場合、当会社は合理的な範囲で適切に各本新株予約権の目的である株式の数を調整するものとする。但し、かかる調整は、当該時点で未行使の新株予約権の目的である株式の数についてのみ行われ、また、かかる調整の結果生じる1株未満の株式については、これを切り上げ、現金による調整は行わないものとする。
4 配当に関する事項
該当事項はありません。
当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
1 発行済株式に関する事項

株式の種類	当事業年度期首	増加	減少	当事業年度末
普通株式	140,200	-	-	140,200
A種優先株式	62,500	-	-	62,500
B種優先株式	110,903	-	-	110,903
C種優先株式	177,500	-	-	177,500
D種優先株式	669,200	-	-	669,200
E種優先株式	185,000	210,800	-	395,800
E2種優先株式	-	175,000	-	175,000
E3種優先株式	-	374,000	-	374,000
計	1,345,303	759,800	-	2,105,103

(変動事由の概要)
E種優先株式の増加210,800株は有償第三者割当によるものであります。
E2種優先株式の増加175,000株は新株予約権の行使によるものであります。
E3種優先株式の増加374,000株は有償第三者割当によるものであります。
2 自己株式に関する事項
該当事項はありません。
3 新株予約権等に関する事項

内訳	目的となる株式の種類	目的となる株式の数(株)				当事業年度末残高(千円)
		当事業年度期首	増加	減少	当事業年度末
第2回新株予約権 (2016年1月28日発行)	B種優先株式	17,000	-	-	17,000	-
第1回E2種新株予約権 (2022年11月18日発行)	E2種優先株式	375,000	-	175,000	200,000	800,000
第1回E種新株予約権 (2023年9月22日発行)	普通株式 (注1)	-	120,000	-	120,000	-
第8回新株予約権 (2025年1月22日発行)	普通株式	-	42,160	-	42,160	-
ストックオプションとしての新株予約権	-	-	-	-	-	272,397
合計		392,000	162,160	175,000	379,160	1,072,397

(注)1.新株予約権の目的である株式の種類及び数は以下のとおりであります。
2024年6月30日までに次回投資ラウンド(当会社が割当日以降に資金調達を目的として行う(一連の)株式及び新株予約権(新株予約権付社債に付されたものを含む。)の発行(当該発行(但し、本新株予約権を含む新株予約権の転換による発行を除く。)における発行価額の総額の合計額が20億円以上のものに限る。)をいう。)が実行されなかったため、新株予約権1個につき、当会社普通株式2株となり、120,000株となりました。
2.目的となる株式の数の変動事由の概要
第1回E2種新株予約権の減少は、行使によるものであります。
第8回新株予約権の増加は、発行によるものであります。
4 配当に関する事項
該当事項はありません。