有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第31期(平成26年12月11日-平成27年6月10日)【みなし訂正有価証券届出書】

(4)【設定及び解約の実績】

	設定口数	解約口数	発行済口数
第12計算期間	1,595,605,058	1,260,961,440	4,617,115,486
第13計算期間	1,540,018,429	826,494,440	5,330,639,475
第14計算期間	295,196,630	624,495,897	5,001,340,208
第15計算期間	526,530,465	989,942,329	4,537,928,344
第16計算期間	353,244,660	527,110,798	4,364,062,206
第17計算期間	50,511,424	134,576,277	4,279,997,353
第18計算期間	15,392,286	188,669,848	4,106,719,791
第19計算期間	8,430,658	116,794,171	3,998,356,278
第20計算期間	11,057,982	246,710,078	3,762,704,182
第21計算期間	4,761,130	371,430,491	3,396,034,821
第22計算期間	5,238,006	187,051,484	3,214,221,343
第23計算期間	4,056,265	254,375,891	2,963,901,717
第24計算期間	54,076,578	222,277,257	2,795,701,038
第25計算期間	11,821,449	223,469,537	2,584,052,950
第26計算期間	22,426,702	174,566,227	2,431,913,425
第27計算期間	1,484,649,005	1,037,783,956	2,878,778,474
第28計算期間	429,489,854	790,349,782	2,517,918,546
第29計算期間	158,968,824	407,943,773	2,268,943,597
第30計算期間	161,660,270	537,159,557	1,893,444,310
第31計算期間	232,819,189	409,621,708	1,716,641,791

<参考>「日本株バリュー・ファンド・マザーファンド」
(1)投資状況

			平成27年6月30日現在
			(単位:円)
	資産の種類	国/地域名	時価合計	投資比率(%)
株式		日本	7,766,307,280	98.91
	コール・ローン、その他資産 (負債控除後)	―	85,823,201	1.09
	純資産総額		7,852,130,481	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a評価額上位30銘柄

						平成27年6月30日現在
国/ 地域					上段:	帳簿価額	利率(%)	投資
	銘 柄	種類	業種	株式数	下段:	評 価 額	償還期限	比率
					単価(円)	金額(円)	(年/月/日)	(%)
日本	三菱UFJフィナンシャル・ グループ	株式	銀行業	749,800	877.00 879.80	657,574,600 659,674,040	― ―	8.40
日本	トヨタ自動車	株式	輸送用機器	55,200	8,185.16 8,203.00	451,820,832 452,805,600	― ―	5.77
日本	第一生命保険	株式	保険業	178,200	2,304.70 2,406.50	410,697,637 428,838,300	― ―	5.46
日本	ファミリーマート	株式	小売業	70,100	5,452.09 5,630.00	382,191,509 394,663,000	― ―	5.03
日本	リコー	株式	電気機器	294,800	1,251.53 1,270.00	368,953,519 374,396,000	― ―	4.77
日本	日本郵船	株式	海運業	1,009,000	347.03 341.00	350,153,270 344,069,000	― ―	4.38
日本	イビデン	株式	電気機器	158,800	2,157.17 2,070.00	342,559,363 328,716,000	― ―	4.19
日本	豊田自動織機	株式	輸送用機器	44,200	6,966.28 6,980.00	307,909,576 308,516,000	― ―	3.93
日本	三井住友フィナンシャルグループ	株式	銀行業	51,400	5,489.25 5,459.00	282,147,520 280,592,600	― ―	3.57
日本	三菱商事	株式	卸売業	100,400	2,755.00 2,692.00	276,602,000 270,276,800	― ―	3.44
日本	日本電信電話	株式	情報・通信業	60,800	4,327.73 4,433.50	263,125,984 269,556,800	― ―	3.43
日本	電源開発	株式	電気・ガス業	52,900	4,483.09 4,325.00	237,155,734 228,792,500	― ―	2.91
日本	三菱ケミカルホールディングス	株式	化学	268,500	729.20 770.50	195,790,200 206,879,250	― ―	2.63
日本	富士フイルムホールディングス	株式	化学	43,800	4,587.02 4,373.50	200,911,816 191,559,300	― ―	2.44
日本	ソニー	株式	電気機器	54,500	3,653.00 3,461.50	199,088,500 188,651,750	― ―	2.40
日本	オリックス	株式	その他金融業	98,200	1,886.50 1,821.00	185,254,300 178,822,200	― ―	2.28
日本	ジェイ エフ イー ホールディングス	株式	鉄鋼	63,900	2,892.00 2,716.50	184,798,904 173,584,350	― ―	2.21
日本	東京建物	株式	不動産業	100,500	1,794.02 1,700.00	180,299,010 170,850,000	― ―	2.18
日本	三井物産	株式	卸売業	102,600	1,676.50 1,662.50	172,008,900 170,572,500	― ―	2.17
日本	帝人	株式	繊維製品	346,000	458.73 475.00	158,721,936 164,350,000	― ―	2.09
日本	アイシン精機	株式	輸送用機器	31,000	5,540.00 5,210.00	171,740,000 161,510,000	― ―	2.06
日本	伊藤忠商事	株式	卸売業	99,500	1,625.00 1,617.00	161,687,500 160,891,500	― ―	2.05
日本	フジクラ	株式	非鉄金属	221,000	701.00 685.00	154,921,000 151,385,000	― ―	1.93
日本	大成建設	株式	建設業	213,000	690.13 703.00	146,999,451 149,739,000	― ―	1.91
日本	三菱重工業	株式	機械	199,000	770.85 744.70	153,399,475 148,195,300	― ―	1.89
日本	アマダホールディングス	株式	機械	107,000	1,296.00 1,294.00	138,672,000 138,458,000	― ―	1.76
日本	日本テレビホールディングス	株式	情報・通信業	63,800	2,035.00 2,165.00	129,833,029 138,127,000	― ―	1.76
日本	宇部興産	株式	化学	580,000	225.55 231.00	130,823,949 133,980,000	― ―	1.71
日本	中部電力	株式	電気・ガス業	64,800	1,868.50 1,824.50	121,078,800 118,227,600	― ―	1.51
日本	積水ハウス	株式	建設業	60,000	1,968.00 1,944.00	118,080,000 116,640,000	― ―	1.49

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

		平成27年6月30日現在
種類/業種別		投資比率(%)
株式	鉱業	1.05
	建設業	3.39
	食料品	1.44
	繊維製品	2.09
	パルプ・紙	1.16
	化学	6.78
	医薬品	1.08
	石油・石炭製品	1.17
	ゴム製品	0.51
	鉄鋼	2.21
	非鉄金属	1.93
	機械	3.65
	電気機器	11.36
	輸送用機器	11.75
	電気・ガス業	4.42
	海運業	4.38
	情報・通信業	5.19
	卸売業	7.66
	小売業	5.03
	銀行業	12.72
	保険業	5.46
	その他金融業	2.28
	不動産業	2.18
合 計		98.91

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。