有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第34期(平成28年6月11日-平成28年12月12日)【みなし有価証券届出書】

(4)【設定及び解約の実績】

	設定口数	解約口数	発行済口数
第15計算期間	526,530,465	989,942,329	4,537,928,344
第16計算期間	353,244,660	527,110,798	4,364,062,206
第17計算期間	50,511,424	134,576,277	4,279,997,353
第18計算期間	15,392,286	188,669,848	4,106,719,791
第19計算期間	8,430,658	116,794,171	3,998,356,278
第20計算期間	11,057,982	246,710,078	3,762,704,182
第21計算期間	4,761,130	371,430,491	3,396,034,821
第22計算期間	5,238,006	187,051,484	3,214,221,343
第23計算期間	4,056,265	254,375,891	2,963,901,717
第24計算期間	54,076,578	222,277,257	2,795,701,038
第25計算期間	11,821,449	223,469,537	2,584,052,950
第26計算期間	22,426,702	174,566,227	2,431,913,425
第27計算期間	1,484,649,005	1,037,783,956	2,878,778,474
第28計算期間	429,489,854	790,349,782	2,517,918,546
第29計算期間	158,968,824	407,943,773	2,268,943,597
第30計算期間	161,660,270	537,159,557	1,893,444,310
第31計算期間	232,819,189	409,621,708	1,716,641,791
第32計算期間	468,423,241	228,070,238	1,956,994,794
第33計算期間	25,312,421	81,904,827	1,900,402,388
第34計算期間	15,306,293	118,243,240	1,797,465,441

<参考>「日本株バリュー・ファンド・マザーファンド」
(1)投資状況

			平成28年12月30日現在
			(単位:円)
	資産の種類	国/地域名	時価合計	投資比率(%)
株式		日本	8,316,304,390	98.69
	コール・ローン、その他資産 (負債控除後)	―	110,572,474	1.31
	純資産総額		8,426,876,864	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a評価額上位30銘柄

						平成28年12月30日現在
国/ 地域					上段:	帳簿価額	利率(%)	投資
	銘 柄	種類	業種	株式数	下段:	評 価 額	償還期限	比率
					単価(円)	金額(円)	(年/月/日)	(%)
日本	日本電信電話	株式	情報・通信業	136,800	4,766.06 4,912.00	651,997,279 671,961,600	― ―	7.97
日本	三菱UFJフィナンシャル・グループ	株式	銀行業	843,800	752.60 720.20	635,043,880 607,704,760	― ―	7.21
日本	SOMPOホールディングス	株式	保険業	146,300	4,092.40 3,960.00	598,719,536 579,348,000	― ―	6.88
日本	セブン&アイ・ホールディングス	株式	小売業	125,200	4,574.84 4,453.00	572,770,884 557,515,600	― ―	6.62
日本	豊田自動織機	株式	輸送用機器	72,900	5,730.00 5,570.00	417,717,000 406,053,000	― ―	4.82
日本	伊藤忠商事	株式	卸売業	207,400	1,649.00 1,552.00	342,002,600 321,884,800	― ―	3.82
日本	富士フイルムホールディングス	株式	化学	72,500	4,391.00 4,435.00	318,347,500 321,537,500	― ―	3.82
日本	日立製作所	株式	電気機器	490,000	643.60 632.00	315,364,000 309,680,000	― ―	3.67
日本	本田技研工業	株式	輸送用機器	84,400	3,466.00 3,415.00	292,530,400 288,226,000	― ―	3.42
日本	東海旅客鉄道	株式	陸運業	13,200	18,881.37 19,230.00	249,234,143 253,836,000	― ―	3.01
日本	三菱地所	株式	不動産業	89,000	2,414.00 2,327.50	214,846,000 207,147,500	― ―	2.46
日本	大塚ホールディングス	株式	医薬品	39,600	4,622.65 5,093.00	183,057,301 201,682,800	― ―	2.39
日本	アイシン精機	株式	輸送用機器	39,200	5,000.00 5,070.00	196,000,000 198,744,000	― ―	2.36
日本	野村ホールディングス	株式	証券、商品先物取引業	280,500	751.30 689.10	210,739,650 193,292,550	― ―	2.29
日本	ローム	株式	電気機器	28,600	6,680.00 6,730.00	191,048,000 192,478,000	― ―	2.28
日本	コカ・コーラウエスト	株式	食料品	55,600	3,322.63 3,445.00	184,738,329 191,542,000	― ―	2.27
日本	三菱重工業	株式	機械	343,000	557.90 532.60	191,359,700 182,681,800	― ―	2.17
日本	中部電力	株式	電気・ガス業	111,600	1,701.45 1,633.00	189,882,850 182,242,800	― ―	2.16
日本	日本電気硝子	株式	ガラス・土石製品	272,000	654.00 632.00	177,888,000 171,904,000	― ―	2.04
日本	ジェイ エフ イー ホールディングス	株式	鉄鋼	94,000	1,917.50 1,780.00	180,245,000 167,320,000	― ―	1.99
日本	クレディセゾン	株式	その他金融業	74,200	2,187.00 2,077.00	162,275,400 154,113,400	― ―	1.83
日本	三菱ケミカルホールディングス	株式	化学	197,100	782.40 758.00	154,211,040 149,401,800	― ―	1.77
日本	TDK	株式	電気機器	17,600	8,340.00 8,040.00	146,784,000 141,504,000	― ―	1.68
日本	住友金属鉱山	株式	非鉄金属	93,000	1,615.50 1,507.00	150,241,500 140,151,000	― ―	1.66
日本	京セラ	株式	電気機器	22,500	5,760.00 5,812.00	129,600,000 130,770,000	― ―	1.55
日本	T&Dホールディングス	株式	保険業	84,600	1,557.50 1,545.50	131,764,500 130,749,300	― ―	1.55
日本	スズキ	株式	輸送用機器	30,800	3,997.00 4,114.00	123,107,600 126,711,200	― ―	1.50
日本	日本電気	株式	電気機器	406,000	323.00 310.00	131,138,000 125,860,000	― ―	1.49
日本	東京建物	株式	不動産業	78,500	1,545.00 1,563.00	121,282,500 122,695,500	― ―	1.46
日本	日本郵船	株式	海運業	542,000	239.00 217.00	129,538,000 117,614,000	― ―	1.40

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

		平成28年12月30日現在
種類/業種別		投資比率(%)
株式	鉱業	0.61
	建設業	1.51
	食料品	2.27
	化学	6.13
	医薬品	2.39
	石油・石炭製品	0.84
	ガラス・土石製品	2.04
	鉄鋼	1.99
	非鉄金属	1.66
	機械	3.29
	電気機器	11.38
	輸送用機器	12.10
	電気・ガス業	2.16
	陸運業	3.01
	海運業	1.40
	情報・通信業	9.12
	卸売業	4.82
	小売業	6.62
	銀行業	8.89
	証券、商品先物取引業	2.29
	保険業	8.43
	その他金融業	1.83
	不動産業	3.91
合 計		98.69

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。
[参考情報]