有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第32期(平成27年6月11日-平成27年12月10日)【みなし有価証券届出書】

(4)【設定及び解約の実績】

	設定口数	解約口数	発行済口数
第13計算期間	1,540,018,429	826,494,440	5,330,639,475
第14計算期間	295,196,630	624,495,897	5,001,340,208
第15計算期間	526,530,465	989,942,329	4,537,928,344
第16計算期間	353,244,660	527,110,798	4,364,062,206
第17計算期間	50,511,424	134,576,277	4,279,997,353
第18計算期間	15,392,286	188,669,848	4,106,719,791
第19計算期間	8,430,658	116,794,171	3,998,356,278
第20計算期間	11,057,982	246,710,078	3,762,704,182
第21計算期間	4,761,130	371,430,491	3,396,034,821
第22計算期間	5,238,006	187,051,484	3,214,221,343
第23計算期間	4,056,265	254,375,891	2,963,901,717
第24計算期間	54,076,578	222,277,257	2,795,701,038
第25計算期間	11,821,449	223,469,537	2,584,052,950
第26計算期間	22,426,702	174,566,227	2,431,913,425
第27計算期間	1,484,649,005	1,037,783,956	2,878,778,474
第28計算期間	429,489,854	790,349,782	2,517,918,546
第29計算期間	158,968,824	407,943,773	2,268,943,597
第30計算期間	161,660,270	537,159,557	1,893,444,310
第31計算期間	232,819,189	409,621,708	1,716,641,791
第32計算期間	468,423,241	228,070,238	1,956,994,794

<参考>「日本株バリュー・ファンド・マザーファンド」
(1)投資状況

			平成27年12月30日現在
			(単位:円)
	資産の種類	国/地域名	時価合計	投資比率(%)
株式		日本	7,146,613,960	99.11
	コール・ローン、その他資産 (負債控除後)	―	64,474,385	0.89
	純資産総額		7,211,088,345	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a評価額上位30銘柄

						平成27年12月30日現在
国/ 地域					上段:	帳簿価額	利率(%)	投資
	銘 柄	種類	業種	株式数	下段:	評 価 額	償還期限	比率
					単価(円)	金額(円)	(年/月/日)	(%)
日本	三菱UFJフィナンシャル・ グループ	株式	銀行業	849,100	779.50 757.10	661,873,450 642,853,610	― ―	8.91
日本	みずほフィナンシャルグループ	株式	銀行業	2,636,900	242.80 243.50	640,239,320 642,085,150	― ―	8.90
日本	第一生命保険	株式	保険業	273,800	2,042.00 2,035.00	559,099,600 557,183,000	― ―	7.73
日本	トヨタ自動車	株式	輸送用機器	50,200	7,594.39 7,488.00	381,238,748 375,897,600	― ―	5.21
日本	日本郵船	株式	海運業	1,177,000	300.84 295.00	354,096,976 347,215,000	― ―	4.82
日本	日立製作所	株式	電気機器	484,000	689.10 691.50	333,524,599 334,686,000	― ―	4.64
日本	三井物産	株式	卸売業	228,500	1,455.08 1,445.50	332,486,526 330,296,750	― ―	4.58
日本	リコー	株式	電気機器	219,900	1,239.00 1,251.00	272,456,100 275,094,900	― ―	3.81
日本	日産自動車	株式	輸送用機器	197,600	1,246.50 1,279.50	246,308,400 252,829,200	― ―	3.51
日本	イビデン	株式	電気機器	144,200	1,841.00 1,743.00	265,472,200 251,340,600	― ―	3.49
日本	豊田自動織機	株式	輸送用機器	33,700	6,390.00 6,530.00	215,343,000 220,061,000	― ―	3.05
日本	住友金属鉱山	株式	非鉄金属	144,000	1,385.00 1,479.50	199,440,000 213,048,000	― ―	2.95
日本	東京建物	株式	不動産業	154,400	1,405.00 1,323.00	216,932,000 204,271,200	― ―	2.83
日本	富士フイルムホールディングス	株式	化学	37,900	4,854.00 5,080.00	183,966,600 192,532,000	― ―	2.67
日本	ジェイ エフ イー ホールディングス	株式	鉄鋼	97,600	1,848.00 1,920.00	180,364,800 187,392,000	― ―	2.60
日本	アマダホールディングス	株式	機械	157,800	1,191.00 1,164.00	187,939,800 183,679,200	― ―	2.55
日本	伊藤忠商事	株式	卸売業	123,100	1,453.50 1,442.00	178,925,850 177,510,200	― ―	2.46
日本	オリックス	株式	その他金融業	94,300	1,738.00 1,715.50	163,893,400 161,771,650	― ―	2.24
日本	日本電信電話	株式	情報・通信業	32,600	4,584.00 4,836.00	149,438,400 157,653,600	― ―	2.19
日本	アイシン精機	株式	輸送用機器	28,300	5,050.00 5,240.00	142,915,000 148,292,000	― ―	2.06
日本	三菱ケミカルホールディングス	株式	化学	174,400	765.10 774.30	133,433,440 135,037,920	― ―	1.87
日本	NOK	株式	輸送用機器	44,600	3,100.00 2,858.00	138,260,000 127,466,800	― ―	1.77
日本	ファミリーマート	株式	小売業	21,900	5,600.00 5,640.00	122,640,000 123,516,000	― ―	1.71
日本	大塚ホールディングス	株式	医薬品	24,600	4,186.00 4,317.00	102,975,600 106,198,200	― ―	1.47
日本	NTN	株式	機械	204,000	523.08 517.00	106,709,901 105,468,000	― ―	1.46
日本	三菱瓦斯化学	株式	化学	145,000	614.00 622.00	89,030,000 90,190,000	― ―	1.25
日本	日本製紙	株式	パルプ・紙	41,600	1,903.00 1,964.00	79,164,800 81,702,400	― ―	1.13
日本	電源開発	株式	電気・ガス業	18,700	4,050.00 4,325.00	75,735,000 80,877,500	― ―	1.12
日本	JXホールディングス	株式	石油・ 石炭製品	144,200	509.10 508.40	73,412,220 73,311,280	― ―	1.02
日本	日本テレビホールディングス	株式	情報・通信業	32,800	2,316.00 2,216.00	75,964,800 72,684,800	― ―	1.01

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

		平成27年12月30日現在
種類/業種別		投資比率(%)
株式	鉱業	0.98
	食料品	0.85
	パルプ・紙	1.13
	化学	6.67
	医薬品	1.47
	石油・石炭製品	1.02
	ゴム製品	0.13
	ガラス・土石製品	0.84
	鉄鋼	2.60
	非鉄金属	2.95
	機械	4.01
	電気機器	11.94
	輸送用機器	15.59
	電気・ガス業	1.12
	海運業	4.82
	情報・通信業	3.19
	卸売業	7.04
	小売業	1.71
	銀行業	18.24
	保険業	7.73
	その他金融業	2.24
	不動産業	2.83
合 計		99.11

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。