日興ワールドエクイティオープンの(分配準備積立金)の推移 - 全期間
個別
- 2009年3月19日
- 8632万
- 2010年3月19日 +12.38%
- 9700万
- 2010年9月19日 -4.21%
- 9291万
- 2011年3月22日 +8.82%
- 1億111万
- 2012年3月19日 +0.44%
- 1億155万
- 2013年3月19日 +1.04%
- 1億261万
- 2014年3月19日 -8.27%
- 9413万
- 2014年9月19日 -7.29%
- 8727万
有報情報
- #1 その他、委託会社等の概況(連結)
- 5【その他】2014/06/19 9:03
(1)定款の変更 - #2 その他、資産管理等の概要(連結)
- (5)【その他】2014/06/19 9:03
① 信託の終了(繰上償還) - #3 その他の手数料等(連結)
- 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料および先物・オプション取引などに要する費用。2014/06/19 9:03
- #4 その他の関係法人の概況(連結)
- 第2【その他の関係法人の概況】2014/06/19 9:03
1【名称、資本金の額及び事業の内容】 - #5 ファンドの仕組み(連結)
- (3)【ファンドの仕組み】2014/06/19 9:03
① ファンドの仕組み - #6 ファンドの沿革(連結)
- 【ファンドの沿革】
平成9年3月28日
・ファンドの信託契約締結、運用開始
平成13年10月26日
・ファミリーファンド方式の導入
平成18年3月20日
・信託期間の更新(信託終了日を平成19年 3月19日から平成24年 3月19日へ変更)
平成23年3月22日
・信託期間の更新(信託終了日を平成24年 3月19日から平成27年 3月19日へ変更)
平成27年3月19日
・信託終了(償還)予定2014/06/19 9:03 - #7 ファンドの現況
- 2【ファンドの現況】2014/06/19 9:03
以下のファンドの現況は2014年 3月31日現在です。 - #8 ファンドの目的及び基本的性格(連結)
- (1)【ファンドの目的及び基本的性格】2014/06/19 9:03
① ファンドの目的 - #9 ファンドの経理状況の冒頭記載(連結)
- 当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づき作成しております。
なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。2014/06/19 9:03 - #10 信託報酬等(連結)
- (3)【信託報酬等】2014/06/19 9:03
① 信託報酬 - #11 信託期間(連結)
- 【信託期間】
平成27年 3月19日までとします(平成 9年 3月28日設定)。ただし、約款の規定に基づき、信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。2014/06/19 9:03 - #12 内国投資信託受益証券事務の概要(連結)
- 譲渡制限はありません。2014/06/19 9:03
- #13 分配の推移(連結)
- ②【分配の推移】2014/06/19 9:03
期 期間 1口当たりの分配金(円) 第8期 2004年 3月20日~2005年 3月22日 0.0000 第9期 2005年 3月23日~2006年 3月20日 0.0100 第10期 2006年 3月21日~2007年 3月19日 0.0060 第11期 2007年 3月20日~2008年 3月19日 0.0000 第12期 2008年 3月20日~2009年 3月19日 0.0000 第13期 2009年 3月20日~2010年 3月19日 0.0000 第14期 2010年 3月20日~2011年 3月22日 0.0000 第15期 2011年 3月23日~2012年 3月19日 0.0000 第16期 2012年 3月20日~2013年 3月19日 0.0000 第17期 2013年 3月20日~2014年 3月19日 0.0000 - #14 分配方針(連結)
- 収益分配方針
毎決算時に、原則として次の通り収益分配を行なう方針です。
1)分配対象額の範囲
経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価益を含みます。)などの全額とします。
2)分配対象額についての分配方針
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
3)留保益の運用方針
収益分配に充てず信託財産内に留保した利益については、約款に定める運用の基本方針に基づき運用を行ないます。2014/06/19 9:03 - #15 利害関係人との取引制限(連結)
- 自己またはその取締役もしくは執行役との間における取引を行なうことを内容とした運用を行なうこと(投資者の保護に欠け、もしくは取引の公正を害し、または金融商品取引業の信用を失墜させるおそれがないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2014/06/19 9:03
- #16 参考情報(連結)
- 第3【参考情報】2014/06/19 9:03
ファンドについては、当計算期間において以下の書類が提出されております。
提出年月日 提出書類 平成25年 6月19日 有価証券報告書 平成25年 6月19日 有価証券届出書 平成25年11月29日 有価証券届出書の訂正届出書 平成25年12月19日 半期報告書 平成25年12月19日 有価証券届出書の訂正届出書 - #17 収益率の推移(連結)
- ③【収益率の推移】2014/06/19 9:03
期 期間 収益率(%) 第8期 2004年 3月20日~2005年 3月22日 5.21 第9期 2005年 3月23日~2006年 3月20日 14.58 第10期 2006年 3月21日~2007年 3月19日 1.53 第11期 2007年 3月20日~2008年 3月19日 △9.47 第12期 2008年 3月20日~2009年 3月19日 △34.01 第13期 2009年 3月20日~2010年 3月19日 35.29 第14期 2010年 3月20日~2011年 3月22日 5.46 第15期 2011年 3月23日~2012年 3月19日 3.22 第16期 2012年 3月20日~2013年 3月19日 10.92 第17期 2013年 3月20日~2014年 3月19日 15.04 - #18 受益者の権利等(連結)
- 収益分配金・償還金受領権
・受益者は、ファンドの収益分配金・償還金を、自己に帰属する受益権の口数に応じて受領する権利を有します。
・ただし、受益者が収益分配金については支払開始日から5年間、償還金については支払開始日から10年間請求を行なわない場合はその権利を失い、その金銭は委託会社に帰属します。2014/06/19 9:03 - #19 委託会社等の経理状況の冒頭記載(連結)
- 当社の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の規定により、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年内閣府令第52号)に基づいて作成しております。2014/06/19 9:03
- #20 投資リスク(連結)
- 価格変動リスク
一般に株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。2014/06/19 9:03 - #21 投資制限(連結)
- 約款に定める投資制限2014/06/19 9:03
<日興ワールド エクイティ オープン>1)株式(新株引受権証券および新株予約権証券を含みます。)への実質投資割合には制限を設けません。 - #22 投資対象(連結)
- (2)【投資対象】2014/06/19 9:03
<日興ワールド エクイティ オープン>「ワールド エクイティ マザーファンド」受益証券ならびに日本を含む世界各国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含みます。)を主要投資対象とします。 - #23 投資方針(連結)
- 【投資方針】
・主に「ワールド エクイティ マザーファンド」受益証券に投資を行なうとともに、世界各国の株式に投資を行ない、信託財産の成長をめざします。
・投資対象国の選別ならびに各国の資産配分については、MSCIワールド指数採用国を中心に分散投資を基本とし、各国の株式市場時価総額、マクロ経済見通し、割安判断指標、資金流動性およびリスク分散などを考慮して決定します。
・各国ごとの銘柄選定にあたっては、個別企業の成長性、株価の割安性、銘柄の流動性などを勘案し、あわせて海外関連会社の助言を参考とします。なお、各国の株価指数先物取引を利用することもあります。
・株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
・外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行なうことがあります。為替ヘッジ比率は、マクロ環境、金利動向、ヘッジコストなどを勘案して決定します。また、ヘッジコストなどを勘案して、当該外貨建資産と異なる通貨により為替ヘッジを行なうこともあります。2014/06/19 9:03 - #24 投資有価証券の主要銘柄(連結)
- ①【投資有価証券の主要銘柄】2014/06/19 9:03
- #25 投資状況(連結)
- (1)【投資状況】2014/06/19 9:03
資産の種類 国・地域 時価合計(円) 投資比率(%) 親投資信託受益証券 日本 773,596,480 98.31 コール・ローン等、その他資産(負債控除後) ― 13,274,366 1.69 合計(純資産総額) 786,870,846 100.00 - #26 換金(解約)手数料(連結)
- 換金手数料
ありません。2014/06/19 9:03 - #27 換金(解約)手続等(連結)
- 2【換金(解約)手続等】2014/06/19 9:03
<解約請求による換金>(1)解約の受付 - #28 損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【損益及び剰余金計算書】2014/06/19 9:03
第16期自 平成24年 3月20日至 平成25年 3月19日 第17期自 平成25年 3月20日至 平成26年 3月19日 営業収益 受取利息 7,489 9,098 有価証券売買等損益 98,622,267 132,212,782 営業収益合計 98,629,756 132,221,880 営業費用 受託者報酬 858,919 878,846 委託者報酬 12,198,425 12,481,352 その他費用 41,974 42,936 営業費用合計 13,099,318 13,403,134 営業利益又は営業損失(△) 85,530,438 118,818,746 経常利益又は経常損失(△) 85,530,438 118,818,746 当期純利益又は当期純損失(△) 85,530,438 118,818,746 一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△) 1,130,857 16,745,981 期首剰余金又は期首欠損金(△) △431,011,058 △302,024,781 剰余金増加額又は欠損金減少額 59,811,157 65,205,591 当期一部解約に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 59,811,157 65,205,591 当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 - - 剰余金減少額又は欠損金増加額 15,224,461 4,714,527 当期一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額 - - 当期追加信託に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額 15,224,461 4,714,527 分配金 - - 期末剰余金又は期末欠損金(△) △302,024,781 △139,460,952 - #29 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- (2)【損益計算書】2014/06/19 9:03
(単位:百万円) 第53期(自 平成23年4月1日至 平成24年3月31日) 第54期(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 営業収益 委託者報酬 56,698 52,848 その他営業収益 2,025 1,922 営業収益合計 58,724 54,771 営業費用 支払手数料 29,251 26,955 広告宣伝費 673 649 公告費 3 7 調査費 11,397 10,797 調査費 719 691 委託調査費 10,660 10,089 図書費 18 17 委託計算費 348 406 営業雑経費 577 530 通信費 206 188 印刷費 247 214 協会費 43 46 諸会費 9 16 その他 70 64 営業費用計 42,252 39,347 一般管理費 給料 6,991 6,759 役員報酬 237 256 役員賞与引当金繰入額 105 80 給料・手当 4,508 4,565 賞与 101 87 賞与引当金繰入額 2,039 1,770 交際費 74 100 寄付金 111 66 旅費交通費 328 313 租税公課 145 188 不動産賃借料 749 753 退職給付費用 307 312 退職金 8 83 固定資産減価償却費 143 124 諸経費 3,110 3,061 一般管理費計 11,971 11,764 営業利益 4,500 3,659
.(単位:百万円) 第53期(自 平成23年4月1日至 平成24年3月31日) 第54期(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 営業外収益 受取利息 15 12 受取配当金 ※1 757 ※1 601 有価証券償還益 19 - 時効成立分配金・償還金 35 4 為替差益 - 64 その他 18 16 営業外収益合計 846 699 営業外費用 支払利息 10 19 有価証券償還損 - 1 時効成立後支払分配金・償還金 77 15 支払源泉所得税 74 55 為替差損 35 - 弁護士報酬等 180 - その他 4 2 営業外費用合計 381 93 経常利益 4,965 4,265 特別利益 投資有価証券売却益 1 226 関係会社株式売却益 - 239 特別利益合計 1 465 特別損失 投資有価証券売却損 0 84 固定資産処分損 6 3 役員退職一時金 369 75 特別損失合計 376 163 税引前当期純利益 4,590 4,568 法人税、住民税及び事業税 1,795 1,480 法人税等調整額 224 260 法人税等合計 2,020 1,740 当期純利益 2,570 2,827 - #30 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- (3)【株主資本等変動計算書】2014/06/19 9:03
- #31 注記表(連結)
- (3)【注記表】2014/06/19 9:03
- #32 申込手数料、ファンドの状況(連結)
- 【申込手数料】
販売会社が定めるものとします。申込手数料率につきましては、販売会社または委託会社の照会先にお問い合わせください。
・販売会社における申込手数料率は3.24%(税抜3%)が上限となっております。
・申込手数料の額(1口当たり)は、取得申込受付日の翌営業日の基準価額に申込手数料率を乗じて得た額とします。
・<分配金再投資コース>の場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、申込手数料はかかりません。
・販売会社によっては、償還乗換、乗換優遇の適用を受けることができる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。2014/06/19 9:03 - #33 申込(販売)手続等(連結)
- 1【申込(販売)手続等】2014/06/19 9:03
(1)申込方法 - #34 純資産の推移(連結)
- 【純資産の推移】2014/06/19 9:03
- #35 純資産額計算書(連結)
- 【純資産額計算書】2014/06/19 9:03
Ⅰ 資産総額 787,283,949 円 Ⅱ 負債総額 413,103 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 786,870,846 円 Ⅳ 発行済口数 926,713,724 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 0.8491 円 - #36 計算期間(連結)
- 【計算期間】
毎年3月20日から翌年3月19日までとします。ただし、各計算期間の末日が休業日のときはその翌営業日を計算期間の末日とし、その翌日より次の計算期間が開始されます。2014/06/19 9:03 - #37 設定及び解約の実績(連結)
- (4)【設定及び解約の実績】2014/06/19 9:03
期 期間 設定口数(口) 解約口数(口) 第8期 2004年 3月20日~2005年 3月22日 213,056,032 399,348,171 第9期 2005年 3月23日~2006年 3月20日 192,598,359 445,623,973 第10期 2006年 3月21日~2007年 3月19日 209,625,468 322,483,460 第11期 2007年 3月20日~2008年 3月19日 147,982,708 271,805,946 第12期 2008年 3月20日~2009年 3月19日 120,603,875 336,472,896 第13期 2009年 3月20日~2010年 3月19日 88,671,564 130,709,686 第14期 2010年 3月20日~2011年 3月22日 64,712,102 159,659,455 第15期 2011年 3月23日~2012年 3月19日 46,304,443 171,460,133 第16期 2012年 3月20日~2013年 3月19日 44,203,473 178,815,398 第17期 2013年 3月20日~2014年 3月19日 22,820,122 249,955,742 - #38 課税上の取扱い(連結)
- 個人受益者の場合2014/06/19 9:03
1)収益分配金に対する課税 - #39 貸借対照表、委託会社等の経理状況(連結)
- (1)【貸借対照表】2014/06/19 9:03
(単位:百万円) 第53期(平成24年3月31日) 第54期(平成25年3月31日) 資産の部 流動資産 現金・預金 ※3 17,352 ※3 15,820 前払費用 332 ※3 380 未収入金 1 4 未収委託者報酬 5,872 7,472 未収収益 ※3 543 ※3 342 関係会社短期貸付金 33 606 立替金 1,094 335 繰延税金資産 1,084 869 その他 ※2 30 ※2 30 流動資産合計 26,345 25,862 固定資産 有形固定資産 建物 ※1 66 ※1 48 器具備品 ※1 137 ※1 124 有形固定資産合計 203 172 無形固定資産 ソフトウエア 72 70 無形固定資産合計 72 70 投資その他の資産 投資有価証券 3,002 7,170 関係会社株式 24,320 22,935 関係会社長期貸付金 60 60 長期差入保証金 774 706 繰延税金資産 723 500 投資その他の資産合計 28,880 31,373 固定資産合計 29,156 31,616 資産合計 55,502 57,478
.(単位:百万円) 第53期(平成24年3月31日) 第54期(平成25年3月31日) 負債の部 流動負債 預り金 194 305 未払金 3,086 3,862 未払収益分配金 7 6 未払償還金 129 115 未払手数料 ※3 2,486 ※3 3,195 その他未払金 462 545 未払費用 ※3 2,807 ※3 3,282 未払法人税等 1,295 589 未払消費税等 ※4 281 ※4 123 賞与引当金 2,039 1,770 役員賞与引当金 105 80 流動負債合計 9,809 10,012 固定負債 退職給付引当金 907 1,001 その他 55 55 固定負債合計 963 1,057 負債合計 10,773 11,070 純資産の部 株主資本 資本金 17,363 17,363 資本剰余金 資本準備金 5,220 5,220 資本剰余金合計 5,220 5,220 利益剰余金 その他利益剰余金 繰越利益剰余金 22,172 23,530 利益剰余金合計 22,172 23,530 自己株式 △68 △68 株主資本合計 44,687 46,045 評価・換算差額等 その他有価証券評価差額金 42 362 評価・換算差額等合計 42 362 純資産合計 44,729 46,408 負債純資産合計 55,502 57,478 - #40 資産の評価(連結)
- (1)【資産の評価】2014/06/19 9:03
① 基準価額の算出 - #41 運用体制(連結)
- 【運用体制】
<日興アセットマネジメント株式会社(委託会社)における運用体制>※上記体制は平成26年3月末現在のものであり、今後変更となる場合があります。2014/06/19 9:03 - #42 運用状況の冒頭記載(連結)
- 【日興ワールド エクイティ オープン】2014/06/19 9:03
以下の運用状況は2014年 3月31日現在です。
・投資比率とはファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率をいいます。 - #43 附属明細表(連結)
- (4)【附属明細表】2014/06/19 9:03
- #44 (参考情報)運用実績(連結)
- ≪参考情報≫2014/06/19 9:03
- #45 (参考)マザーファンド、ファンドの現況
- 純資産額計算書2014/06/19 9:03
Ⅰ 資産総額 949,040,806 円 Ⅱ 負債総額 6,471,182 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 942,569,624 円 Ⅳ 発行済口数 632,610,749 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 1.4900 円 - #46 (参考)マザーファンド、財務諸表
- 貸借対照表2014/06/19 9:03
注記表平成25年 3月19日現在 平成26年 3月19日現在 資産の部 流動資産 預金 2,330,037 3,169,150 コール・ローン 19,466,129 22,904,880 株式 991,793,867 906,908,989 投資証券 17,928,692 9,715,366 派生商品評価勘定 408,174 5,180,496 未収入金 - 10,310,926 未収配当金 1,386,246 1,373,580 未収利息 33 38 流動資産合計 1,033,313,178 959,563,425 資産合計 1,033,313,178 959,563,425 負債の部 流動負債 派生商品評価勘定 14,130,236 906,528 未払金 3,401,748 9,892,007 未払解約金 2,495,407 - 流動負債合計 20,027,391 10,798,535 負債合計 20,027,391 10,798,535 純資産の部 元本等 元本 796,543,456 636,537,193 剰余金 剰余金又は欠損金(△) 216,742,331 312,227,697 元本等合計 1,013,285,787 948,764,890 純資産合計 1,013,285,787 948,764,890 負債純資産合計 1,033,313,178 959,563,425
- #47 (参考)マザーファンド、運用状況(連結)
- ワールド エクイティ マザーファンド2014/06/19 9:03
以下の運用状況は2014年 3月31日現在です。
・投資比率とはファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率をいいます。