純資産

有報情報

#1 その他投資資産の主要なもの（連結）

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該投資資産の評価金額の比率です。

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#2 ファンドの目的及び基本的性格（連結）

<主な投資制限>・株式への投資割合に制限を設けません。
・同一銘柄の株式への投資割合は、取得時において信託財産の純資産総額の10%以下とします。
・外貨建資産への投資割合に制限を設けません。

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#3 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）

平成26年3月31日現在における委託会社の運用する証券投資信託は以下の通りです。(親投資信託を除きます。)

商品分類	本 数(本)	純資産総額(百万円)
追加型株式投資信託	482	6,798,867
追加型公社債投資信託	18	727,278
単位型株式投資信託	21	421,889
単位型公社債投資信託	5	185,166
合 計	526	8,133,199

なお、純資産総額の金額については、百万円未満の端数を四捨五入して記載しておりますので、表中の個々の数字の合計と合計欄の数字とは一致しないことがあります。

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#4 信託報酬等（連結）

委託会社および受託会社の信託報酬の総額は、ファンドの計算期間を通じて毎日、以下により計算されます。
信託財産の純資産総額 × 年2.214%※(税抜 年2.05%)
委託会社は、信託報酬から、販売会社に対し、販売会社の行う業務に対する報酬を支払います。したがって、実質的な信託報酬の配分は、次の通りとなります。

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#5 投資リスク（連結）

投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
(2)投資リスクに対する管理体制

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#6 投資制限（連結）

株引受権証券および新株予約権証券
委託会社は、取得時において信託財産に属する新株引受権証券および新株予約権証券の時価総額が、信託財産の純資産総額の100分の20を超えることとなる投資の指図をしません。
②投資信託証券

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#7 投資有価証券の主要銘柄（連結）

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

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#8 投資状況（連結）

(1)【投資状況】

			平成26年3月31日現在
	コール・ローン、その他資産(負債控除後)	―	298,339,059	19.91
	純資産総額		1,498,319,859	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
その他の資産の投資状況

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#9 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（連結）

(3)【株主資本等変動計算書】

		(単位:千円)
当期末残高	723,054	1,797,355
純資産合計
当期首残高	44,857,668	47,149,203

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#10 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

	(単位:千円)
(純資産の部)
株主資本

(2)中間損益計算書

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#11 注記表（連結）

(貸借対照表に関する注記)

		第 15 期[ 平成25年3月18日現在 ]	第 16 期[ 平成26年3月17日現在 ]
2	受益権の総数	1,770,300,214口	1,361,948,918口
3	1口当たり純資産額	1.0571円	1.0797円
	(1万口当たり純資産額)	(10,571円)	(10,797円)

(損益及び剰余金計算書に関する注記)
第 15 期(自 平成24年3月17日 至 平成25年3月18日)

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#12 純資産の推移（連結）

①【純資産の推移】
下記計算期間末日および平成26年3月末日、同日前1年以内における各月末の純資産の推移は次の通りです。

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#13 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】

平成26年3月31日現在
Ⅱ 負 債 総 額	21,562,901
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)	1,498,319,859
Ⅳ 発 行 済 口 数	1,375,506,829	口
Ⅴ 1口当たり純資産価額(Ⅲ/Ⅳ)	1.0893( 1万口当たり 10,893	)

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#14 資産の評価（連結）

(1)【資産の評価】

基準価額の算出方法	基準価額=信託財産の純資産総額÷受益権総口数なお、当ファンドでは1万口当たりの価額で表示されます。(注)「信託財産の純資産総額」とは、信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券および借入有価証券を除きます。)を法令および一般社団法人投資信託協会規則にしたがって時価評価して得た信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額をいいます。(主な評価方法)株式:原則として、金融商品取引所における計算日の最終相場(外国で取引されているものについては、原則として、外国金融商品市場における計算時に知りうる直近の日の最終相場)で評価します。公社債等:原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、第一種金融商品取引業者・銀行等の提示する価額または価格情報会社の提供する価額のいずれかの価額で評価します。外貨建資産:原則として、わが国における計算日の対顧客電信売買相場の仲値により円換算します。外国為替予約取引:原則として、わが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値により評価します。
基準価額の算出頻度	原則として、委託会社の毎営業日に計算されます。
基準価額の照会方法	基準価額は、販売会社にてご確認いただけます。また、原則として、計算日の翌日付の日本経済新聞朝刊に掲載されます。なお、下記においてもご照会いただけます。三菱UFJ投信株式会社お客様専用フリーダイヤル 0120-151034(受付時間:毎営業日の9:00～17:00)ホームページアドレス http://www.am.mufg.jp/

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