ジャパン・ホテル・リート投資法人(8985)の建設仮勘定の推移 - 四半期
個別
- 2012年3月31日
- 223万
- 2015年12月31日 +19.95%
- 267万
- 2016年6月30日 -71.79%
- 75万
- 2016年12月31日 +329.14%
- 324万
- 2019年6月30日 -38.12%
- 200万
- 2020年6月30日 +146.78%
- 494万
- 2020年12月31日 -44.2%
- 276万
- 2021年12月31日 +695.8%
- 2197万
- 2022年6月30日 +5.26%
- 2312万
- 2022年12月31日 -95.01%
- 115万
- 2023年6月30日 +385.28%
- 560万
- 2023年12月31日 +104%
- 1143万
- 2024年6月30日 ±0%
- 1143万
- 2024年12月31日 -20.27%
- 911万
個別
- 2015年12月31日
- 267万
- 2016年6月30日 -71.79%
- 75万
- 2016年12月31日 +329.14%
- 324万
- 2019年6月30日 -38.12%
- 200万
- 2020年6月30日 +146.78%
- 494万
- 2020年12月31日 -44.2%
- 276万
- 2021年12月31日 +695.8%
- 2197万
- 2022年6月30日 +5.26%
- 2312万
- 2022年12月31日 -95.01%
- 115万
- 2023年6月30日 +385.28%
- 560万
- 2023年12月31日 +104%
- 1143万
- 2024年6月30日 ±0%
- 1143万
- 2024年12月31日 -20.27%
- 911万
個別
- 2015年12月31日
- 267万
- 2016年6月30日 -71.79%
- 75万
- 2016年12月31日 +329.14%
- 324万
- 2019年6月30日 -38.12%
- 200万
- 2020年6月30日 +146.78%
- 494万
- 2020年12月31日 -44.2%
- 276万
- 2021年12月31日 +695.8%
- 2197万
- 2022年6月30日 +5.26%
- 2312万
- 2022年12月31日 -95.01%
- 115万
- 2023年6月30日 +385.28%
- 560万
- 2023年12月31日 +104%
- 1143万
- 2024年6月30日 ±0%
- 1143万
- 2024年12月31日 -20.27%
- 911万
個別
- 2015年12月31日
- 267万
- 2016年6月30日 -71.79%
- 75万
- 2016年12月31日 +329.14%
- 324万
- 2019年6月30日 -38.12%
- 200万
- 2020年6月30日 +146.78%
- 494万
- 2020年12月31日 -44.2%
- 276万
- 2021年12月31日 +695.8%
- 2197万
- 2022年6月30日 +5.26%
- 2312万
- 2022年12月31日 -95.01%
- 115万
- 2023年6月30日 +385.28%
- 560万
- 2023年12月31日 +104%
- 1143万
- 2024年6月30日 ±0%
- 1143万
- 2024年12月31日 -20.27%
- 911万
個別
- 2015年12月31日
- 267万
- 2016年6月30日 -71.79%
- 75万
- 2016年12月31日 +329.14%
- 324万
- 2019年6月30日 -38.12%
- 200万
- 2020年6月30日 +146.78%
- 494万
- 2020年12月31日 -44.2%
- 276万
- 2021年12月31日 +695.8%
- 2197万
- 2022年6月30日 +5.26%
- 2312万
- 2022年12月31日 -95.01%
- 115万
- 2023年6月30日 +385.28%
- 560万
- 2023年12月31日 +104%
- 1143万
- 2024年6月30日 ±0%
- 1143万
- 2024年12月31日 -20.27%
- 911万
個別
- 2015年12月31日
- 267万
- 2016年6月30日 -71.79%
- 75万
- 2016年12月31日 +329.14%
- 324万
- 2019年6月30日 -38.12%
- 200万
- 2020年6月30日 +146.78%
- 494万
- 2020年12月31日 -44.2%
- 276万
- 2021年12月31日 +695.8%
- 2197万
- 2022年6月30日 +5.26%
- 2312万
- 2022年12月31日 -95.01%
- 115万
- 2023年6月30日 +385.28%
- 560万
- 2023年12月31日 +104%
- 1143万
- 2024年6月30日 ±0%
- 1143万
- 2024年12月31日 -20.27%
- 911万
有報情報
- #1 中間注記表(連結)
- [重要な会計方針に係る事項に関する注記]2026/09/17 15:33
[中間貸借対照表に関する注記]1.固定資産の減価償却の方法 (1)有形固定資産(信託財産を含む。)定額法を採用しています。なお、主たる有形固定資産の耐用年数は以下のとおりです。機械及び装置 2~17年工具、器具及び備品 2~26年信託建物 2~64年信託構築物 2~64年信託機械及び装置 2~32年信託工具、器具及び備品 2~27年 (2)無形固定資産定額法を採用しています。なお、主たる償却年数は以下のとおりです。ソフトウエア(自社利用分) 社内における利用可能期間5年また、信託定期借地権については、残存契約年数(41年)に基づく定額法を採用しています。 (3)長期前払費用定額法を採用しています。 5.中間キャッシュ・フロー計算書における資金(現金及び現金同等物)の範囲 中間キャッシュ・フロー計算書における資金(現金及び現金同等物)は、手許現金及び信託現金、随時引出し可能な預金及び信託預金並びに容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3ヶ月以内に償還期限の到来する短期投資からなっています。 6.その他中間財務諸表作成のための重要な事項 不動産等を信託財産とする信託受益権に関する会計処理方法保有する不動産等を信託財産とする信託受益権につきましては、信託財産内の全ての資産及び負債勘定並びに信託財産に生じた全ての収益及び費用勘定について、中間貸借対照表及び中間損益計算書の該当勘定科目に計上しています。なお、当該勘定科目に計上した信託財産のうち重要性がある下記の科目については、中間貸借対照表において区分掲記することとしています。① 信託現金及び信託預金② 信託建物、信託構築物、信託機械及び装置、信託工具、器具及び備品、信託土地、信託建設仮勘定③ 信託借地権、信託定期借地権、信託差入敷金及び保証金④ 信託預り敷金及び保証金
※1.国庫補助金等により取得した有形固定資産の圧縮記帳額 - #2 投資状況(連結)
- (注6)ザ・ビーチタワー沖縄は、2026年7月31日付で譲渡しました。2026/09/17 15:33
(注7)機械及び装置、工具、器具及び備品、信託建設仮勘定及び無形固定資産(信託借地権及び信託定期借地権を除きます。)が含まれています。