純資産
個別
- 2016年5月19日
- 13億4819万
- 2016年11月21日 -6.08%
- 12億6625万
個別
- 2016年5月19日
- 13億4819万
- 2016年11月21日 -6.08%
- 12億6625万
個別
- 2016年5月19日
- 14億3090万
- 2016年11月21日 -0.99%
- 14億1672万
個別
- 2016年5月19日
- 14億3090万
- 2016年11月21日 -0.99%
- 14億1672万
個別
- 2016年5月19日
- 15億3822万
- 2016年11月21日 -15.7%
- 12億9674万
個別
- 2016年5月19日
- 15億3822万
- 2016年11月21日 -15.7%
- 12億9674万
有報情報
- #1 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況(連結)
- 平成28年11月30日現在、委託会社の運用する投資信託は以下の通りです。(親投資信託を除く)2017/02/21 9:49
基本的性格 本数 純資産総額(単位:円) 追加型公社債投資信託 38 1,006,120,079,038 追加型株式投資信託 861 11,455,085,737,414 単位型公社債投資信託 57 341,865,599,519 単位型株式投資信託 102 714,083,798,992 合計 1,058 13,517,155,214,963 - #2 信託報酬等(連結)
- (3)【信託報酬等】2017/02/21 9:49
◆税法が改正された場合等には、上記内容が変更になることがあります。各ファンド ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.0746%(税抜0.995%)※信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率※信託報酬は、毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託報酬にかかる消費税等相当額とともに信託財産から支払われます。 投資対象とする外国投資信託 外国投資信託の純資産総額に対して年率0.585%程度※ただし、当該外国投資信託の信託報酬には、年間最低報酬額が定められている場合があり、純資産総額等によっては年率換算で上記の信託報酬率を上回る場合があります。 実質的な負担 各ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.6596%(税抜1.58%)(概算)上記は各ファンドが投資対象とする外国投資信託を高位に組入れた状態を想定しています。 - #3 投資リスク(連結)
- ○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。2017/02/21 9:49
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
<その他の留意点>○各ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。 - #4 投資制限(連結)
- 1)委託会社は、信託財産の効率的な運用ならびに運用の安定性を図るため、一部解約に伴う支払資金の手当て(一部解約に伴う支払資金の手当てのために借入れた資金の返済を含みます。)を目的として、または再投資に係る収益分配金の支払資金の手当てを目的として、資金借入れ(コール市場を通じる場合を含みます。)の指図をすることができます。なお、当該借入金をもって有価証券等の運用は行わないものとします。2017/02/21 9:49
2)一部解約に伴う支払資金の手当てに係る借入期間は、受益者への解約代金支払開始日から信託財産で保有する有価証券等の売却代金の受渡日までの間または受益者への解約代金支払開始日から信託財産で保有する有価証券等の解約代金入金日までの間もしくは受益者への解約代金支払開始日から信託財産で保有する有価証券等の償還金の入金日までの期間が5営業日以内である場合の当該期間とし、資金借入額は、借入れ指図を行う日の信託財産の純資産総額の10%以内における、当該有価証券等の売却代金または解約代金および有価証券等の償還金の合計額を限度とします。
3)収益分配金の再投資にかかる借入期間は信託財産から収益分配金が支弁される日からその翌営業日までとし、資金借入額は収益分配金の再投資額を限度とします。 - #5 投資対象(連結)
- 無格付債券(格付会社の格付が付されていないもの)への投資割合は、原則として純資産総額の10%以内とします。2017/02/21 9:49
- #6 投資方針(連結)
- ② 外国投資信託でのハイイールド債券の運用は、ジャナス・キャピタル・マネジメント・エルエルシーが行います。2017/02/21 9:49
③ ファンドの資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、ならびに純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合等、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用が出来ない場合があります。 - #7 投資有価証券の主要銘柄(連結)
- (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。2017/02/21 9:49
投資有価証券の種類別投資比率 - #8 投資状況(連結)
- DIAM グローバル・ハイイールド・ボンド・ファンド・通貨選択シリーズ 資源国通貨バスケットコース2017/02/21 9:49
(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。平成28年11月30日現在 コール・ローン、その他の資産(負債控除後) 21,168,243 1.60 純資産総額 1,320,283,003 100.00
(注2)資産の種類の内書は、当該資産の発行体又は上場金融商品取引所の国/地域別に表示しています。 - #9 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- 2017/02/21 9:49
第31期(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)評価・換算差額等 純資産合計 その他有価証券評価差額金 当期首残高 243,159 27,160,381 会計方針の変更による累積的影響額 131,037 会計方針の変更を反映した当期首残高 243,159 27,291,419 当期変動額 剰余金の配当 △2,328,000 別途積立金の積立 - 当期純利益 5,126,003 株主資本以外の項目の当期変動額(純額) 9,746 9,746 当期変動額合計 9,746 2,807,749 当期末残高 252,905 30,099,168
- #10 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- 2017/02/21 9:49
(2)中間損益計算書(単位:千円) 負債合計 9,185,394 (純資産の部) 株主資本
- #11 注記表(連結)
- (貸借対照表に関する注記)2017/02/21 9:49
(損益及び剰余金計算書に関する注記)項目 前 期平成28年5月19日現在 当 期平成28年11月21日現在 3. ※2 元本の欠損 貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は1,048,836,471円であります。 貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は1,002,735,717円であります。
- #12 申込(販売)手続等(連結)
- 「分配金再投資コース」により収益分配金の再投資を行う場合は、各計算期間終了日の基準価額とします。2017/02/21 9:49
※「基準価額」とは、純資産総額(ファンドの資産総額から負債総額を控除した金額)を計算日の受益権総口数で除した価額をいいます。(ただし、便宜上1万口当たりに換算した基準価額で表示することがあります。)
<基準価額の照会方法等>基準価額は、委託会社の毎営業日において、委託会社により計算され、公表されます。 - #13 純資産の推移(連結)
- ①【純資産の推移】2017/02/21 9:49
直近日(平成28年11月末)、同日前1年以内における各月末及び下記計算期間末における純資産の推移は次の通りです。 - #14 純資産額計算書(連結)
- 【純資産額計算書】2017/02/21 9:49
DIAM グローバル・ハイイールド・ボンド・ファンド・通貨選択シリーズ 資源国通貨バスケットコース - #15 貸借対照表、委託会社等の経理状況(連結)
- 2017/02/21 9:49
(単位:千円) 負債合計 10,259,468 9,556,060 (純資産の部) 株主資本 - #16 資産の評価(連結)
- (1)【資産の評価】2017/02/21 9:49
基準価額とは、純資産総額(信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券を除きます。)を法令および一般社団法人投資信託協会規則に従って時価評価して得た信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
基準価額(1万口当たり)は、委託会社の毎営業日において、委託会社により計算され、公表されます。 - #17 附属明細表(連結)
- 貸借対照表2017/02/21 9:49
注記表(単位:円) 負債合計 10,820,182 - 純資産の部 元本等
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)