純資産
個別
- 2014年1月20日
- 5億3291万
- 2015年1月20日 +72.29%
- 9億1814万
個別
- 2014年1月20日
- 5億3291万
- 2015年1月20日 +72.29%
- 9億1814万
有報情報
- #1 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況(連結)
- 平成27年2月末日現在における委託会社の運用する証券投資信託は以下の通りです。2015/04/20 9:44
種 類 本 数 純資産総額 追加型株式投資信託 13本 181,985百万円 合 計 13本 181,985百万円 - #2 信託報酬等(連結)
- (1)基本報酬額2015/04/20 9:44
計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.216%(税抜0.20%)の率を乗じて得た額とします。基本報酬額の配分および当該信託報酬を対価とする役務の内容は次のとおりとします。
- #3 投資制限(連結)
- (a)委託会社は、投資信託財産の効率的な運用に資するため、公社債の借入れの指図をすることができます。なお、当該公社債の借入れを行うにあたり担保の提供が必要と認めたときは、担保の提供の指図を行うものとします。2015/04/20 9:44
(b)(a)の借入れの指図は、当該借入れに係る公社債の時価総額が投資信託財産の純資産総額の範囲内とします。
(c)投資信託財産の一部解約等の事由により、(b)の借入れに係る公社債の時価総額が投資信託財産の純資産総額を超えることとなった場合には、委託会社は速やかに、その超える額に相当する借入れた公社債の一部を返還するための指図をするものとします。 - #4 投資有価証券の主要銘柄(連結)
- (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。2015/04/20 9:44
- #5 投資状況(連結)
- (1)【投資状況】2015/04/20 9:44
(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。(平成27年2月27日現在) コール・ローン、その他の資産(負債控除後) 3,717,466 0.39 純資産総額 962,977,298 100.00
(注2)投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。 - #6 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- 2015/04/20 9:44
(2)中間損益計算書(単位:千円) 負債合計 182,295 純資産の部 株主資本
- #7 注記表(連結)
- (貸借対照表に関する注記)2015/04/20 9:44
(損益及び剰余金計算書に関する注記)項 目 前期平成26年1月20日現在 当期平成27年1月20日現在 1. 計算期間末日における受益権の総数 500,044,903口 883,328,488口 2. 計算期間末日における1口当たり純資産額(1万口当たり純資産額) 1.0657円(10,657円) 1.0394円(10,394円)
- #8 純資産の推移(連結)
- ①【純資産の推移】2015/04/20 9:44
平成27年2月27日現在及び同日前1年以内における各月末営業日及び各計算期間末の純資産の推移は次の通りです。 - #9 純資産額計算書(連結)
- 【純資産額計算書】2015/04/20 9:44
(参考情報)楽天みらい・マザーファンド(平成27年2月27日現在) Ⅱ 負債総額 7,327,516円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 962,977,298円 Ⅳ 発行済数量 885,142,142口 Ⅴ 1単位当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 1.0879円 - #10 貸借対照表、委託会社等の経理状況(連結)
- 2015/04/20 9:44
(単位:千円) 純資産の部 株主資本 - #11 資産の評価(連結)
- (1)【資産の評価】2015/04/20 9:44
①基準価額とは、投資信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券を除きます。)を法令および一般社団法人投資信託協会規則に従って時価または一部償却原価法により評価して得た投資信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
②ファンドの基準価額(1万口あたりで発表されます。)は毎営業日算出されます。最新の基準価額は、販売会社または委託会社の下記照会先にお問い合わせください。また、原則として翌日付の日本経済新聞朝刊に基準価額が掲載されます。 - #12 附属明細表(連結)
- (1)貸借対照表2015/04/20 9:44
(2)注記表区 分 平成26年1月20日現在 平成27年1月20日現在 金 額(円) 金 額(円) 負債合計 10,243,575 5,238,872 純資産の部 元本等
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)