通貨選択型ダイワ・トップ・オブ・ジャパン(米ドル投資型)の（分配準備積立金）の推移 - 通期

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【期間】

通期

個別

2014年9月17日: 4億4916万
2015年3月17日 +208.39%: 13億8514万
2015年9月17日 -21.14%: 10億9236万
2016年3月17日 -22.42%: 8億4747万
2016年9月20日 -13.47%: 7億3333万
2017年3月17日 -43.18%: 4億1671万
2017年9月19日 -12.5%: 3億6460万
2018年3月19日 -28.35%: 2億6124万
2018年9月18日 +5.93%: 2億7674万
2019年3月18日 -13.78%: 2億3860万
2019年9月17日 -8.24%: 2億1894万
2020年3月17日 -22.1%: 1億7056万
2020年9月17日 -34.6%: 1億1155万
2021年3月17日 +76.84%: 1億9726万
2021年9月17日 +5.36%: 2億783万
2022年3月17日 -10.54%: 1億8592万
2022年9月20日 +15.89%: 2億1546万
2023年3月17日 -27.19%: 1億5687万

有報情報

#1 その他、委託会社等の概況（連結）

5 【その他】
a. 定款の変更、事業譲渡または事業譲受、出資の状況その他の重要事項

2023/06/09 9:33

#2 その他、資産管理等の概要（連結）

(5)【その他】
① 信託の終了

2023/06/09 9:33

#3 その他の手数料等（連結）

信託財産において資金借入れを行なった場合、当該借入金の利息は信託財産中より支弁します。2023/06/09 9:33

#4 その他の関係法人の概況（連結）

第2【その他の関係法人の概況】
1【名称、資本金の額及び事業の内容】

2023/06/09 9:33

#5 その他投資資産の主要なもの（連結）


③ 【その他投資資産の主要なもの】
	(単位:円)

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">③ 【その他投資資産の主要なもの】(単位:円)

種類	地域	資産名	買建/売建	数量	簿価	時価	投資比率
為替予約取引	日本	米ドル買/円売 2023年4月	買建	5,980,000	794,158,461	796,087,500	99.34%

e border="0" style="width:496.0pt;border-collapse:collapse">種類地域資産名買建/
売建数量簿価時価投資比率為替予約取引日本米ドル買/円売 2023年4月買建5,980,000794,158,461796,087,50099.34%

(注1)	投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(注2)	為替予約取引の時価については、原則として対顧客先物売買相場の仲値で評価しています。
(注3)	為替予約取引の数量については、現地通貨建契約金額です。

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。(注2)為替予約取引の時価については、原則として対顧客先物売買相場の仲値で評価しています。(注3)為替予約取引の数量については、現地通貨建契約金額です。

2023/06/09 9:33

#6 ファンドの仕組み（連結）

(3)【ファンドの仕組み】

受益者	お申込者
	収益分配金(注)、償還金など↑↓お申込金(※3)
お取扱窓口	販売会社	受益権の募集・販売の取扱い等に関する委託会社との契約(※1)に基づき、次の業務を行ないます。 ①受益権の募集の取扱い ②一部解約請求に関する事務③収益分配金、償還金、一部解約金の支払いに関する事務など
↑↓※1	収益分配金、償還金など↑↓お申込金(※3)
委託会社	大和アセットマネジメント株式会社	当ファンドにかかる証券投資信託契約(以下「信託契約」といいます。)(※2)の委託者であり、次の業務を行ないます。 ①受益権の募集・発行 ②信託財産の運用指図 ③信託財産の計算 ④運用報告書の作成など
↓運用指図↑↓※2	損益↑↓信託金(※3)
受託会社	みずほ信託銀行株式会社再信託受託会社: 株式会社日本カストディ銀行	信託契約(※2)の受託者であり、次の業務を行ないます。なお、信託事務の一部につき株式会社日本カストディ銀行に委託することができます。また、外国における資産の保管は、その業務を行なうに充分な能力を有すると認められる外国の金融機関が行なう場合があります。 ①委託会社の指図に基づく信託財産の管理・処分 ②信託財産の計算など
	損益↑↓投資
投資対象	わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含みます。) など(ファミリーファンド方式で運用します。)

e border="0" style="margin-left:10.5pt;border-collapse:collapse">受益者お申込者収益分配金(注)、償還金など↑↓お申込金(※3)お取扱窓口販売会社受益権の募集・販売の取扱い等に関する委託会社との契約(※1)に基づき、次の業務を行ないます。 ①受益権の募集の取扱い ②一部解約請求に関する事務

2023/06/09 9:33

#7 ファンドの沿革（連結）

(2)【ファンドの沿革】

2013年9月18日	信託契約締結、当初設定、運用開始
2017年12月13日	信託期間終了日を2023年9月15日に変更(当初は2018年9月14日まで)

e border="0" style="margin-left:31.5pt;border-collapse:collapse">2013年9月18日信託契約締結、当初設定、運用開始2017年12月13日信託期間終了日を2023年9月15日に変更(当初は2018年

2023/06/09 9:33

#8 ファンドの目的及び基本的性格（連結）

(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
当ファンドは、わが国の株式に投資し、値上がり益の獲得を追求するとともに、米ドルへの投資効果の享受をめざすことにより、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。

2023/06/09 9:33

#9 ファンドの経理状況（連結）

第3 【ファンドの経理状況】

(1) 当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づいて作成しております。なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。

(2) 当ファンドの計算期間は6か月であるため、財務諸表は6か月毎に作成しております。

(3) 当ファンドは、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第19期計算期間(2022年9月21日から2023年3月17日まで)の財務諸表について、有限責任あずさ監査法人により監査を受けております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第3 【ファンドの経理状況】(1) 当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づいて作成しております。なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。(2) 当ファンドの計算期間は6か月であるため、財務諸表は6か月毎に作成しております。(3) 当ファンドは、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第19期計算期間(2022年9月21日から2023年3月17日まで)の財務諸表について、有限責任あずさ監査法人により監査を受けております。

2023/06/09 9:33

#10 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）

2 【事業の内容及び営業の概況】
委託会社は、「投資信託及び投資法人に関する法律」に定める投資信託委託会社として、証券投資信託の設定を行なうとともに「金融商品取引法」に定める金融商品取引業者としてその運用(投資運用業)を行なっています。また「金融商品取引法」に定める投資助言業務等の関連する業務を行なっています。

2023/06/09 9:33

#11 保管（連結）

【保管】
該当事項はありません。2023/06/09 9:33

#12 信託報酬等（連結）

(3)【信託報酬等】
① 信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年率1.595%(税抜1.45%)を乗じて得た額とします。信託報酬は、毎日計上され日々の基準価額に反映されます。信託報酬は、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支弁します。

2023/06/09 9:33

#13 信託期間（連結）

により信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。
委託会社は、信託期間満了前に、信託期間の延長が受益者に有利であると認めたときは、受託会社と合意のうえ、信託期間を延長することができます。2023/06/09 9:33

#14 内国投資信託受益証券事務の概要（連結）

受益者は、その保有する受益権を譲渡する場合には、当該受益者の譲渡の対象とする受益権が記載または記録されている振替口座簿にかかる振替機関等に振替の申請をするものとします。2023/06/09 9:33

#15 分配の推移（連結）

② 【分配の推移】

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">② 【分配の推移】

	1口当たり分配金(円)
第1計算期間	0.0000
第2計算期間	0.0600
第3計算期間	0.1100
第4計算期間	0.0000
第5計算期間	0.0000
第6計算期間	0.0000
第7計算期間	0.0500
第8計算期間	0.0000
第9計算期間	0.0200
第10計算期間	0.0050
第11計算期間	0.0000
第12計算期間	0.0000
第13計算期間	0.0000
第14計算期間	0.0550
第15計算期間	0.1400
第16計算期間	0.1400
第17計算期間	0.0000
第18計算期間	0.0800
第19計算期間	0.0700

e border="0" style="width:240.0pt;border-collapse:collapse">1口当たり分配金(円)第1計算期間0.0000第2計算期間0.0600第3計算期間0.1100第4計算期間0.0000第5計算期間0.0000第6計算期間0.0000第7計算期間0.0500第8計算期間0.0000第9計算期間0.0200第10計算期間0.0050第11計算期間0.0000第12計算期間0.0000第13計算期間0.0000第14計算期間0.0550第15計算期間0.1400第16計算期間0.1400第17計算期間0.0000第18計算期間0.0800第19計算期間0.0700

2023/06/09 9:33

#16 分配方針（連結）

分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等とします。2023/06/09 9:33

#17 利害関係人との取引制限（連結）

自己又はその取締役若しくは執行役との間における取引を行なうことを内容とした運用を行なうこと(投資者の保護に欠け、若しくは取引の公正を害し、又は金融商品取引業の信用を失墜させるおそれがないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2023/06/09 9:33

#18 参考情報（連結）

第3【参考情報】
ファンドについては、当計算期間において以下の書類が関東財務局長に提出されております。

(提出年月日)	(書類名)
2022年12月13日	有価証券報告書、有価証券届出書

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(提出年月日)(書類名)2022年12月13日有価証券報告書、有価証券届出書

2023/06/09 9:33

#19 収益率の推移（連結）

③ 【収益率の推移】

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">③ 【収益率の推移】

	収益率(%)
第1計算期間	△2.6
第2計算期間	17.4
第3計算期間	24.4
第4計算期間	△2.7
第5計算期間	△13.4
第6計算期間	△17.0
第7計算期間	28.4
第8計算期間	8.1
第9計算期間	7.2
第10計算期間	2.4
第11計算期間	△12.8
第12計算期間	1.8
第13計算期間	△19.1
第14計算期間	38.3
第15計算期間	25.8
第16計算期間	13.6
第17計算期間	△8.2
第18計算期間	21.4
第19計算期間	△3.7

e border="0" style="width:240.0pt;border-collapse:collapse">収益率(%)第1計算期間△2.6第2計算期間17.4第3計算期間24.4第4計算期間△2.7第5計算期間△13.4第6計算期間△17.0第7計算期間28.4第8計算期間8.1第9計算期間7.2第10計算期間2.4第11計算期間△12.8第12計算期間1.8第13計算期間△19.1第14計算期間38.3第15計算期間25.8第16計算期間13.6第17計算期間△8.2第18計算期間21.4第19計算期間△3.7

2023/06/09 9:33

#20 受益者の権利等（連結）

4【受益者の権利等】
信託契約締結当初および追加信託当初の受益者は、委託会社の指定する受益権取得申込者とし、分割された受益権は、その取得申込口数に応じて、取得申込者に帰属します。

2023/06/09 9:33

#21 委託会社等の概況（連結）

会社の意思決定機構
業務執行上重要な事項は、取締役会の決議をもって決定します。取締役は、株主総会において選任され、その任期は選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでです。
取締役会は、4名以内の代表取締役を選定し、代表取締役は、会社を代表し、取締役会の決議にしたがい業務を執行します。
また、取締役、執行役員等から構成される経営会議は、経営全般にかかる基本的事項を審議し、決定します。経営会議は、分科会を設置し、専門的な事項についてはその権限を委ねることができます。2023/06/09 9:33

#22 委託会社等の経理状況（連結）

当社の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号。以下「財務諸表等規則」という。)並びに同規則第2条の規定に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年8月6日内閣府令第52号)に基づいて作成しております。
また、当社の中間財務諸表は、「中間財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和52年大蔵省令第38号。以下「中間財務諸表等規則」という。)並びに同規則第38条及び第57条の規定により、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年8月6日内閣府令第52号)に基づいて作成しております。2023/06/09 9:33

#23 投資リスク（連結）

株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります(発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。)。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドは中小型株式に投資することがあります。中小型の株式については、株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動するリスクがあり、当ファンドの基準価額に影響する可能性があります。2023/06/09 9:33

#24 投資不動産物件（連結）

② 【投資不動産物件】

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">② 【投資不動産物件】e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">該当事項はありません。

2023/06/09 9:33

#25 投資制限（連結）

マザーファンドの受益証券(信託約款)
マザーファンドの受益証券への投資割合には、制限を設けません。2023/06/09 9:33

#26 投資対象（連結）

当ファンドにおいて投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
1.次に掲げる特定資産(投資信託及び投資法人に関する法律施行令第3条に掲げるものをいいます。以下同じ。)
イ.有価証券
ロ.デリバティブ取引にかかる権利(金融商品取引法第2条第20項に規定するものをいい、後掲(5)⑧、⑨および⑩に定めるものに限ります。)
ハ.約束手形
ニ.金銭債権のうち、投資信託及び投資法人に関する法律施行規則第22条第1項第6号に掲げるもの
2.次に掲げる特定資産以外の資産
イ.為替手形2023/06/09 9:33

#27 投資方針（連結）

主要投資対象
ダイワ・ニッポン・エクイティ・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象とします。2023/06/09 9:33

#28 投資有価証券の主要銘柄（連結）


(2) 【投資資産】 (2023年3月31日現在)
① 【投資有価証券の主要銘柄】
イ.主要銘柄の明細

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(2) 【投資資産】 (2023年3月31日現在)① 【投資有価証券の主要銘柄】イ.主要銘柄の明細

	銘柄名	地域	種類	株数、口数または額面金額	簿価単価簿価 (円)	評価単価時価 (円)	投資比率 (%)
1	ダイワ・ニッポン・エクイティ・マザーファンド	日本	親投資信託受益証券	410,272,951	1.8855773,582,027	1.9500800,032,254	99.83

e border="0" style="width:497.0pt;border-collapse:collapse">銘柄名地域種類株数、口数または額面金額簿価単価簿価 (円)評価単価時価 (円)投資比率 (%)1ダイワ・ニッポン・エクイティ・マザーファンド日本親投資信託受益証券410,272,9511.8855
773,582,0271.9500

2023/06/09 9:33

#29 投資状況（連結）


(1) 【投資状況】 (2023年3月31日現在)
投資状況

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(1) 【投資状況】 (2023年3月31日現在)投資状況

投資資産の種類		時価(円)	投資比率(%)
親投資信託受益証券		800,032,254	99.83
	内日本	800,032,254	99.83
コール・ローン、その他の資産(負債控除後)		1,346,201	0.17
純資産総額		801,378,455	100.00

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">投資資産の種類時価(円)投資比率(%)親投資信託受益証券800,032,25499.83内日本800,032,25499.83コール・ローン、その他の資産(負債控除後)1,346,2010.17純資産総額801,378,455100.00


その他の資産の投資状況

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">その他の資産の投資状況

投資資産の種類		時価(円)	投資比率(%)
為替予約取引(買建)		796,087,500	99.34
	内日本	796,087,500	99.34

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">投資資産の種類時価(円)投資比率(%)為替予約取引(買建)796,087,50099.34内日本796,087,50099.34

(注1)	投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(注2)	投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。
(注3)	為替予約取引の時価については、原則として対顧客先物売買相場の仲値で評価しています。

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。(注2)投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。(注3)為替予約取引の時価については、原則として対顧客先物売買相場の仲値で評価しています。

2023/06/09 9:33

#30 換金（解約）手数料（連結）

換金手数料
ありません。2023/06/09 9:33

#31 換金（解約）手続等（連結）

2【換金(解約)手続等】
委託会社の各営業日の午後3時までに受付けた換金の申込み(当該申込みにかかる販売会社所定の事務手続きが完了したもの)を、当日の受付分として取扱います。この時刻を過ぎて行なわれる申込みは、翌営業日の取扱いとなります。

2023/06/09 9:33

#32 損益及び剰余金計算書（連結）

(2)【損益及び剰余金計算書】

		第18期自2022年3月18日至2022年9月20日	第19期自2022年9月21日至2023年3月17日
営業収益
	受取利息	51	13
	有価証券売買等損益	5,582,298	20,027,968
	為替差損益	178,793,836	△46,094,874
	営業収益合計	184,376,185	△26,066,893
営業費用
	支払利息	1,340	3,527
	受託者報酬	260,649	232,069
	委託者報酬	7,299,537	6,499,292
	その他費用	115,558	73,425
	営業費用合計	7,677,084	6,808,313
営業利益又は営業損失(△)		176,699,101	△32,875,206
経常利益又は経常損失(△)		176,699,101	△32,875,206
当期純利益又は当期純損失(△)		176,699,101	△32,875,206
一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△)		10,075,554	△2,358,023
期首剰余金又は期首欠損金(△)		178,258,412	279,391,450
剰余金増加額又は欠損金減少額		1,728,904	3,972,978
	当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額	1,728,904	3,972,978
剰余金減少額又は欠損金増加額		17,504,092	24,190,767
	当期一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額	17,504,092	24,190,767
分配金		※149,715,321	※140,368,748
期末剰余金又は期末欠損金(△)		279,391,450	188,287,730

2023/06/09 9:33

#33 損益計算書、委託会社等の経理状況（連結）

(2) 【損益計算書】

						(単位:百万円)
			前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)		当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
営業収益
	委託者報酬			65,487			74,402
	その他営業収益			419			545
	営業収益計			65,906			74,948
営業費用
	支払手数料			27,965			31,234
	広告宣伝費			624			650
	調査費			8,245			9,104
		調査費		1,134			1,252
		委託調査費		7,110			7,851
	委託計算費			1,501			1,729
	営業雑経費			1,870			2,051
		通信費		240			189
		印刷費		478			468
		協会費		51			46
		諸会費		14			15
		その他営業雑経費		1,084			1,331
	営業費用計			40,207			44,768
一般管理費
	給料			5,991			5,948
		役員報酬		351			306
		給料・手当		4,293			4,281
		賞与		395			493
		賞与引当金繰入額		950			866
	福利厚生費			893			867
	交際費			32			46
	旅費交通費			37			48
	租税公課			472			527
	不動産賃借料			1,302			1,300
	退職給付費用			449			408
	役員退職慰労引当金繰入額			28			10
	固定資産減価償却費			661			606
	諸経費			1,763			1,864
	一般管理費計			11,631			11,628
営業利益				14,067			18,551

e border="0" style="border-collapse:collapse">(単位:百万円)前事業年度

2023/06/09 9:33

#34 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（連結）

gif" alt="">当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
通貨選択型ダイワ・トップ・オブ・ジャパン(米ドル投資型)｜株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（2023/06/09 9:33提出）

2023/06/09 9:33

#35 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

注記事項
(重要な会計方針)
1.有価証券の評価基準及び評価方法

2023/06/09 9:33

#36 注記表（連結）

(3) 【注記表】

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(3) 【注記表】

(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
区分		第19期自 2022年9月21日至 2023年3月17日
1.	有価証券の評価基準及び評価方法	親投資信託受益証券
		移動平均法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、親投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。

2.	デリバティブ取引の評価基準及び評価方法	為替予約取引
		個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として計算日の対顧客先物売買相場において為替予約の受渡日の仲値が発表されている場合には当該仲値、受渡日の仲値が発表されていない場合には発表されている受渡日に最も近い前後二つの日の仲値をもとに計算しております。

3.	その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	計算期間末日
		2022年9月17日、その翌日及びその翌々日が休日のため、前計算期間末日を2022年9月20日としております。このため、当計算期間は178日となっております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(重要な会計方針に係る事項に関する注記)区分第19期自 2022年9月21日至 2023年3月17日1.有価証券の評価基準及び評価方法親投資信託受益証券移動平均法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、親投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。2.デリバティブ取引の評価基準及び評価方法為替予約取引個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として計算日の対顧客先物売買相場において為替予約の受渡日の仲値が発表されている場合には当該仲値、受渡日の仲値が発表されていない場合には発表されている受渡日に最も近い前後二つの日の仲値をもとに計算しております。3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項計算期間末日2022年9月17日、その翌日及びその翌々日が休日のため、前計算期間末日を2022年9月20日としております。このため、当計算期間は178日となっております。

(貸借対照表に関する注記)
区分			第18期 2022年9月20日現在	第19期 2023年3月17日現在

1.	※1	期首元本額	684,896,941円	621,441,523円
		期中追加設定元本額	3,717,225円	9,077,940円
		期中一部解約元本額	67,172,643円	53,823,054円

2.		計算期間末日における受益権の総数	621,441,523口	576,696,409口

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(貸借対照表に関する注記)区分第18期 2022年9月20日現在第19期 2023年3月17日現在1.※1期首元本額684,896,941円621,441,523円期中追加設定元本額3,717,225円9,077,940円期中一部解約元本額67,172,643円53,823,054円2.計算期間末日における受益権の総数621,441,523口576,696,409口

(損益及び剰余金計算書に関する注記)
区分			第18期自 2022年3月18日至 2022年9月20日	第19期自 2022年9月21日至 2023年3月17日
	※1	分配金の計算過程	計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(8,986,211円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(88,474,803円)、投資信託約款に規定される収益調整金(63,922,312円)及び分配準備積立金(167,723,445円)より分配対象額は329,106,771円(1万口当たり5,295.86円)であり、うち49,715,321円(1万口当たり800円)を分配金額としております。	計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(176,132円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(39,037,529円)及び分配準備積立金(197,065,218円)より分配対象額は236,278,879円(1万口当たり4,097.11円)であり、うち40,368,748円(1万口当たり700円)を分配金額としております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(損益及び剰余金計算書に関する注記)区分第18期自 2022年3月18日至 2022年9月20日第19期自 2022年9月21日至 2023年3月17日※1分配金の計算過程計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(8,986,211円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(88,474,803円)、投資信託約款に規定される収益調整金(63,922,312円)及び分配準備積立金(167,723,445円)より分配対象額は329,106,771円(1万口当たり5,295.86円)であり、うち49,715,321円(1万口当たり800円)を分配金額としております。計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(176,132円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(39,037,529円)及び分配準備積立金(197,065,218円)より分配対象額は236,278,879円(1万口当たり4,097.11円)であり、うち40,368,748円(1万口当たり700円)を分配金額としております。(金融商品に関する注記)

Ⅰ 金融商品の状況に関する事項
区分		第19期自 2022年9月21日至 2023年3月17日
1.	金融商品に対する取組方針	当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。

2.	金融商品の内容及びリスク	当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、デリバティブ取引、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細をデリバティブ取引に関する注記及び附属明細表に記載しております。なお、当ファンドは、親投資信託受益証券を通じて有価証券に投資しております。これらの金融商品に係るリスクは、市場リスク(価格変動、為替変動等)、信用リスク、流動性リスクであります。信託財産の効率的な運用に資することを目的として、投資信託約款に従って為替予約取引を利用しております。

3.	金融商品に係るリスク管理体制	複数の部署と会議体が連携する組織的な体制によりリスク管理を行っております。信託財産全体としてのリスク管理を金融商品、リスクの種類毎に行っております。

4.	金融商品の時価等に関する事項についての補足説明	金融商品の時価の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等に拠った場合、当該価額が異なることもあります。デリバティブ取引に関する契約額等については、その金額自体がデリバティブ取引に係る市場リスクを示すものではありません。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅰ 金融商品の状況に関する事項区分第19期自 2022年9月21日至 2023年3月17日1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。2.金融商品の内容及びリスク当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、デリバティブ取引、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細をデリバティブ取引に関する注記及び附属明細表に記載しております。なお、当ファンドは、親投資信託受益証券を通じて有価証券に投資しております。これらの金融商品に係るリスクは、市場リスク(価格変動、為替変動等)、信用リスク、流動性リスクであります。信託財産の効率的な運用に資することを目的として、投資信託約款に従って為替予約取引を利用しております。3.金融商品に係るリスク管理体制複数の部署と会議体が連携する組織的な体制によりリスク管理を行っております。信託財産全体としてのリスク管理を金融商品、リスクの種類毎に行っております。4.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等に拠った場合、当該価額が異なることもあります。デリバティブ取引に関する契約額等については、その金額自体がデリバティブ取引に係る市場リスクを示すものではありません。

Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項
区分		第19期 2023年3月17日現在
1.	金融商品の時価及び貸借対照表計上額との差額	金融商品はすべて時価で計上されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

2.	金融商品の時価の算定方法	(1)有価証券
		重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。

		(2)デリバティブ取引
		デリバティブ取引に関する注記に記載しております。

		(3)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等
		これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項区分第19期 2023年3月17日現在1.金融商品の時価及び貸借対照表計上額との差額金融商品はすべて時価で計上されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。2.金融商品の時価の算定方法(1)有価証券重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。(2)デリバティブ取引デリバティブ取引に関する注記に記載しております。(3)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。

(有価証券に関する注記)
売買目的有価証券
	第18期 2022年9月20日現在	第19期 2023年3月17日現在
種類	当計算期間の損益に含まれた評価差額(円)	当計算期間の損益に含まれた評価差額(円)
親投資信託受益証券	3,870,707	15,174,448
合計	3,870,707	15,174,448

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(有価証券に関する注記)売買目的有価証券第18期 2022年9月20日現在第19期 2023年3月17日現在種類当計算期間の損益に含まれた評価差額(円)当計算期間の損益に含まれた評価差額(円)親投資信託受益証券3,870,70715,174,448合計3,870,70715,174,448

(デリバティブ取引に関する注記)

ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(デリバティブ取引に関する注記)ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引

通貨関連
	第18期 2022年9月20日現在				第19期 2023年3月17日現在
種類	契約額等		時価	評価損益	契約額等		時価	評価損益
	(円)	うち	(円)	(円)	(円)	うち	(円)	(円)
		1年超				1年超
市場取引以外の取引

為替予約取引

買建	902,181,522	-	895,638,150	△6,543,372	742,658,683	-	740,045,239	△2,613,444

アメリカ・ドル	902,181,522	-	895,638,150	△6,543,372	742,658,683	-	740,045,239	△2,613,444

合計	902,181,522	-	895,638,150	△6,543,372	742,658,683	-	740,045,239	△2,613,444

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">通貨関連第18期 2022年9月20日現在第19期 2023年3月17日現在種類契約額等時価評価損益契約額等時価評価損益(円)うち(円)(円)(円)うち(円)(円)1年超1年超市場取引以外の取引為替予約取引買建902,181,522-895,638,150△6,543,372742,658,683-740,045,239△2,613,444アメリカ・ドル902,181,522-895,638,150△6,543,372742,658,683-740,045,239△2,613,444合計902,181,522-895,638,150△6,543,372742,658,683-740,045,239△2,613,444

(注)	1.	時価の算定方法
		(1)	計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
			①	計算期間末日において為替予約の受渡日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されている場合は、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
			②	計算期間末日において為替予約の受渡日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
				・	計算期間末日に為替予約の受渡日を超える対顧客先物売買相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。
				・	計算期間末日に為替予約の受渡日を超える対顧客先物売買相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物売買相場の仲値を用いております。
		(2)	計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない外貨については、計算期間末日の対顧客電信売買相場の仲値で評価しております。
	2.	換算において円未満の端数は切り捨てております。
	3.	契約額等及び時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(注)1.時価の算定方法(1)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。①計算期間末日において為替予約の受渡日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されている場合は、当該為替予約は当該仲値で評価しております。②計算期間末日において為替予約の受渡日の対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない場合は、以下の方法によっております。・計算期間末日に為替予約の受渡日を超える対顧客先物売買相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。・計算期間末日に為替予約の受渡日を超える対顧客先物売買相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物売買相場の仲値を用いております。(2)計算期間末日に対顧客先物売買相場の仲値が発表されていない外貨については、計算期間末日の対顧客電信売買相場の仲値で評価しております。2.換算において円未満の端数は切り捨てております。3.契約額等及び時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。

(関連当事者との取引に関する注記)

第19期自 2022年9月21日至 2023年3月17日

市場価格その他当該取引に係る価格を勘案して、一般の取引条件と異なる関連当事者との取引は行なわれていないため、該当事項はありません。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(関連当事者との取引に関する注記)第19期自 2022年9月21日至 2023年3月17日市場価格その他当該取引に係る価格を勘案して、一般の取引条件と異なる関連当事者との取引は行なわれていないため、該当事項はありません。

(1口当たり情報)
	第18期 2022年9月20日現在	第19期 2023年3月17日現在
1口当たり純資産額	1.4496円	1.3265円
(1万口当たり純資産額)	(14,496円)	(13,265円)

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(1口当たり情報)第18期 2022年9月20日現在第19期 2023年3月17日現在1口当たり純資産額1.4496円1.3265円(1万口当たり純資産額)(14,496円)(13,265円)

2023/06/09 9:33

#37 申込手数料、ファンドの状況（連結）

【申込手数料】
販売会社におけるお買付時の申込手数料の料率の上限は、3.3%(税抜3.0%)となっています。
具体的な手数料の料率等については、販売会社にお問合わせ下さい。
申込手数料には、消費税および地方消費税(以下「消費税等」といいます。)が課されます。
｢分配金再投資コース｣の収益分配金の再投資の際には、申込手数料はかかりません。
申込手数料は、お買付時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。2023/06/09 9:33

#38 申込（販売）手続等（連結）

1【申込(販売)手続等】
受益権の取得申込者は、販売会社において取引口座を開設のうえ、取得の申込みを行なうものとします。

2023/06/09 9:33

#39 純資産の推移（連結）

(3) 【運用実績】

① 【純資産の推移】

e border="0" style="width:495.0pt;margin-left:.4pt;border-collapse:collapse">(3) 【運用実績】① 【純資産の推移】

	純資産総額 (分配落) (円)	純資産総額 (分配付) (円)	1口当たりの純資産額 (分配落)(円)	1口当たりの純資産額 (分配付)(円)
第1計算期間末 (2014年3月17日)	11,194,281,011	11,194,281,011	0.9737	0.9737
第2計算期間末 (2014年9月17日)	10,955,939,690	11,562,683,551	1.0834	1.1434
第3計算期間末 (2015年3月17日)	9,043,508,643	9,847,440,425	1.2374	1.3474
第4計算期間末 (2015年9月17日)	7,633,238,410	7,633,238,410	1.2045	1.2045
第5計算期間末 (2016年3月17日)	5,213,084,633	5,213,084,633	1.0429	1.0429
第6計算期間末 (2016年9月20日)	3,752,195,261	3,752,195,261	0.8657	0.8657
第7計算期間末 (2017年3月17日)	3,573,229,591	3,741,486,785	1.0618	1.1118
第8計算期間末 (2017年9月19日)	3,167,736,316	3,167,736,316	1.1477	1.1477
第9計算期間末 (2018年3月19日)	2,435,444,202	2,475,677,483	1.2107	1.2307
第10計算期間末 (2018年9月18日)	2,243,796,198	2,252,885,926	1.2342	1.2392
第11計算期間末 (2019年3月18日)	1,692,297,868	1,692,297,868	1.0757	1.0757
第12計算期間末 (2019年9月17日)	1,503,850,418	1,503,850,418	1.0947	1.0947
第13計算期間末 (2020年3月17日)	948,867,703	948,867,703	0.8854	0.8854
第14計算期間末 (2020年9月17日)	1,139,211,801	1,192,777,318	1.1697	1.2247
第15計算期間末 (2021年3月17日)	1,059,753,362	1,171,225,776	1.3310	1.4710
第16計算期間末 (2021年9月17日)	1,005,506,024	1,108,061,109	1.3726	1.5126
第17計算期間末 (2022年3月17日)	863,155,353	863,155,353	1.2603	1.2603
2022年3月末日	925,191,737	-	1.3619	-
4月末日	936,648,018	-	1.3792	-
5月末日	911,432,202	-	1.3875	-
6月末日	908,049,938	-	1.3985	-
7月末日	937,346,808	-	1.4427	-
8月末日	937,173,918	-	1.5003	-
第18計算期間末 (2022年9月20日)	900,832,973	950,548,294	1.4496	1.5296
9月末日	875,442,774	-	1.3931	-
10月末日	959,282,346	-	1.5276	-
11月末日	905,305,811	-	1.4556	-
12月末日	803,716,814	-	1.3052	-
2023年1月末日	832,512,691	-	1.3603	-
2月末日	826,725,850	-	1.4214	-
第19計算期間末 (2023年3月17日)	764,984,139	805,352,887	1.3265	1.3965
3月末日	801,378,455	-	1.3744	-

e border="0" style="width:418.0pt;border-collapse:collapse">純資産総額 (分配落) (円)純資産総額 (分配付) (円)1口当たりの純資産額 (分配落)(円)1口当たりの純資産額 (分配付)(円)第1計算期間末 (2014年3月17日)11,194,281,01111,194,281,0110.97370.9737第2計算期間末 (2014年9月17日)10,955,939,69011,562,683,5511.08341.1434第3計算期間末 (2015年3月17日)9,043,508,6439,847,440,4251.23741.3474第4計算期間末 (2015年9月17日)7,633,238,4107,633,238,4101.20451.2045第5計算期間末 (2016年3月17日)5,213,084,6335,213,084,6331.04291.0429第6計算期間末 (2016年9月20日)3,752,195,2613,752,195,2610.86570.8657第7計算期間末 (2017年3月17日)3,573,229,5913,741,486,7851.06181.1118第8計算期間末 (2017年9月19日)3,167,736,3163,167,736,3161.14771.1477第9計算期間末 (2018年3月19日)2,435,444,2022,475,677,4831.21071.2307第10計算期間末 (2018年9月18日)2,243,796,1982,252,885,9261.23421.2392第11計算期間末 (2019年3月18日)1,692,297,8681,692,297,8681.07571.0757第12計算期間末 (2019年9月17日)1,503,850,4181,503,850,4181.09471.0947第13計算期間末 (2020年3月17日)948,867,703948,867,7030.88540.8854第14計算期間末 (2020年9月17日)1,139,211,8011,192,777,3181.16971.2247第15計算期間末 (2021年3月17日)1,059,753,3621,171,225,7761.33101.4710第16計算期間末 (2021年9月17日)1,005,506,0241,108,061,1091.37261.5126第17計算期間末 (2022年3月17日)863,155,353863,155,3531.26031.26032022年3月末日925,191,737-1.3619-4月末日936,648,018-1.3792-5月末日911,432,202-1.3875-6月末日908,049,938-1.3985-7月末日937,346,808-1.4427-8月末日937,173,918-1.5003-第18計算期間末 (2022年9月20日)900,832,973950,548,2941.44961.52969月末日875,442,774-1.3931-10月末日959,282,346-1.5276-11月末日905,305,811-1.4556-12月末日803,716,814-1.3052-2023年1月末日832,512,691-1.3603-2月末日826,725,850-1.4214-第19計算期間末 (2023年3月17日)764,984,139805,352,8871.32651.39653月末日801,378,455-1.3744-

2023/06/09 9:33

#40 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】
	2023年3月31日

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">【純資産額計算書】2023年3月31日

Ⅰ 資産総額	802,997,705円
Ⅱ 負債総額	1,619,250円
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)	801,378,455円
Ⅳ 発行済数量	583,061,156口
Ⅴ 1単位当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)	1.3744円

e border="0" style="width:338.0pt;border-collapse:collapse">Ⅰ 資産総額802,997,705円Ⅱ 負債総額1,619,250円Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)801,378,455円Ⅳ 発行済数量583,061,156口Ⅴ 1単位当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)1.3744円

(参考) ダイワ・ニッポン・エクイティ・マザーファンド

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(参考) ダイワ・ニッポン・エクイティ・マザーファンド

純資産額計算書
	2023年3月31日

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">純資産額計算書2023年3月31日

Ⅰ 資産総額	7,665,480,527円
Ⅱ 負債総額	105,675,397円
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)	7,559,805,130円
Ⅳ 発行済数量	3,876,918,590口
Ⅴ 1単位当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)	1.9500円

e border="0" style="width:338.0pt;border-collapse:collapse">Ⅰ 資産総額7,665,480,527円Ⅱ 負債総額105,675,397円Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)7,559,805,130円Ⅳ 発行済数量3,876,918,590口Ⅴ 1単位当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)1.9500円

2023/06/09 9:33

#41 計算期間（連結）

【計算期間】
毎年3月18日から9月17日まで、および9月18日から翌年3月17日までとします。ただし、最終計算期間は、2023年3月18日から2023年9月15日までとします。
上記にかかわらず、上記により各計算期間終了日に該当する日(以下「該当日」といいます。)が休業日の場合には、各計算期間終了日は該当日の翌営業日とし、その翌日から次の計算期間が開始されるものとします。ただし、最終計算期間の終了日には適用しません。2023/06/09 9:33

#42 設定及び解約の実績（連結）

(4) 【設定及び解約の実績】

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(4) 【設定及び解約の実績】

	設定数量(口)	解約数量(口)
第1計算期間	5,286,577,686	1,440,646,752
第2計算期間	480,586,603	1,865,276,438
第3計算期間	526,233,509	3,330,160,448
第4計算期間	660,062,297	1,631,004,230
第5計算期間	90,123,159	1,428,998,589
第6計算期間	56,476,597	720,640,988
第7計算期間	59,670,174	1,029,015,272
第8計算期間	43,399,443	648,552,082
第9計算期間	128,465,550	876,792,737
第10計算期間	22,023,619	215,742,051
第11計算期間	13,754,349	258,436,857
第12計算期間	1,715,855	201,187,714
第13計算期間	1,518,759	303,676,204
第14計算期間	1,495,778	99,211,097
第15計算期間	9,879,690	187,566,666
第16計算期間	18,650,121	82,345,327
第17計算期間	32,945,665	80,585,051
第18計算期間	3,717,225	67,172,643
第19計算期間	9,077,940	53,823,054

e border="0" style="width:496.0pt;border-collapse:collapse">設定数量(口)解約数量(口)第1計算期間5,286,577,6861,440,646,752第2計算期間480,586,6031,865,276,438第3計算期間526,233,5093,330,160,448第4計算期間660,062,2971,631,004,230第5計算期間90,123,1591,428,998,589第6計算期間56,476,597720,640,988第7計算期間59,670,1741,029,015,272第8計算期間43,399,443648,552,082第9計算期間128,465,550876,792,737第10計算期間22,023,619215,742,051第11計算期間13,754,349258,436,857第12計算期間1,715,855201,187,714第13計算期間1,518,759303,676,204第14計算期間1,495,77899,211,097第15計算期間9,879,690187,566,666第16計算期間18,650,12182,345,327第17計算期間32,945,66580,585,051第18計算期間3,717,22567,172,643第19計算期間9,077,94053,823,054e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(注)当初設定数量は7,651,156,590口です。

2023/06/09 9:33

#43 課税上の取扱い（連結）

個人の投資者に対する課税
イ.収益分配金に対する課税

2023/06/09 9:33

#44 貸借対照表、委託会社等の経理状況（連結）

(1) 【貸借対照表】

								(単位:百万円)
				前事業年度 (2021年3月31日)			当事業年度(2022年3月31日)
資産の部
	流動資産
		現金・預金				4,860			3,168
		有価証券				333			486
		前払費用				237			332
		未収委託者報酬				13,150			13,811
		未収収益				49			52
		関係会社短期貸付金				18,700			24,900
		その他				207			45
		流動資産計				37,539			42,799
	固定資産
		有形固定資産			※1	224		※1	203
			建物			6			4
			器具備品			218			198
		無形固定資産				1,937			1,770
			ソフトウェア			1,882			1,738
			ソフトウェア仮勘定			54			31
		投資その他の資産				16,121			16,617
			投資有価証券			10,159			10,755
			関係会社株式			3,705			3,705
			出資金			183			177
			長期差入保証金			1,068			1,067
			繰延税金資産			973			885
			その他			30			26
		固定資産計				18,283			18,591
	資産合計					55,822			61,390

e border="0" style="border-collapse:collapse">(単位:百万円)前事業年度 (2021年3月31日)当事業年度

2023/06/09 9:33

#45 資産の評価（連結）

【資産の評価】
基準価額とは、信託財産の純資産総額を計算日における受益権口数で除した1万口当たりの価額をいいます。

2023/06/09 9:33

#46 運用体制（連結）

運用体制
ファンドの運用体制は、以下のとおりとなっています。

2023/06/09 9:33

#47 運用状況（連結）

5【運用状況】

2023/06/09 9:33

#48 附属明細表（連結）

(4) 【附属明細表】

第1 有価証券明細表

(1) 株式

該当事項はありません。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第1 有価証券明細表(1) 株式該当事項はありません。

(2) 株式以外の有価証券
種類	銘柄	券面総額	評価額 (円)	備考
親投資信託受益証券	ダイワ・ニッポン・エクイティ・マザーファンド	425,820,550	802,842,064
親投資信託受益証券合計			802,842,064
合計			802,842,064

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(2) 株式以外の有価証券種類銘柄券面総額評価額 (円)備考親投資信託受益証券ダイワ・ニッポン・エクイティ・マザーファンド425,820,550802,842,064親投資信託受益証券合計802,842,064合計802,842,064親投資信託受益証券における券面総額欄の数値は、証券数を表示しております。

2023/06/09 9:33

#49 （参考情報）運用実績（連結）

jpg" alt=""> 通貨選択型ダイワ・トップ・オブ・ジャパン(米ドル投資型)｜（参考情報）運用実績（2023/06/09 9:33提出）

2023/06/09 9:33

#50 （参考）マザーファンド、運用状況（連結）

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(参考)マザーファンドダイワ・ニッポン・エクイティ・マザーファンド


(1) 投資状況 (2023年3月31日現在)
投資状況

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(1) 投資状況 (2023年3月31日現在)投資状況

投資資産の種類		時価(円)	投資比率(%)
株式		6,956,826,140	92.02
	内日本	6,956,826,140	92.02
コール・ローン、その他の資産(負債控除後)		602,978,990	7.98
純資産総額		7,559,805,130	100.00

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">投資資産の種類時価(円)投資比率(%)株式6,956,826,14092.02内日本6,956,826,14092.02コール・ローン、その他の資産(負債控除後)602,978,9907.98純資産総額7,559,805,130100.00

(注1)	投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(注2)	投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。(注2)投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。


(2) 投資資産 (2023年3月31日現在)
① 投資有価証券の主要銘柄
イ.主要銘柄の明細

e border="0" style="width:495.0pt;border-collapse:collapse">(2) 投資資産 (2023年3月31日現在)① 投資有価証券の主要銘柄イ.主要銘柄の明細

	銘柄名	地域	種類	業種	株数、口数または額面金額	簿価単価簿価 (円)	評価単価時価 (円)	投資比率 (%)
1	キーエンス	日本	株式	電気機器	9,000	60,510.00544,590,000	64,450.00580,050,000	7.67
2	ソニーグループ	日本	株式	電気機器	44,000	11,630.00511,720,000	11,985.00527,340,000	6.98
3	信越化学	日本	株式	化学	110,500	4,031.00445,425,500	4,275.00472,387,500	6.25
4	第一三共	日本	株式	医薬品	63,000	4,579.00288,477,000	4,822.00303,786,000	4.02
5	ディスコ	日本	株式	機械	19,800	14,666.66290,400,000	15,300.00302,940,000	4.01
6	デンソー	日本	株式	輸送用機器	40,000	7,075.00283,000,000	7,443.00297,720,000	3.94
7	オリエンタルランド	日本	株式	サービス業	64,000	4,415.00282,560,000	4,528.00289,792,000	3.83
8	ダイキン工業	日本	株式	機械	12,100	22,605.00273,520,500	23,655.00286,225,500	3.79
9	日本電信電話	日本	株式	情報・通信業	64,500	4,006.00258,387,000	3,962.00255,549,000	3.38
10	スクウェア・エニックス・HD	日本	株式	情報・通信業	37,000	6,370.00235,690,000	6,360.00235,320,000	3.11
11	任天堂	日本	株式	その他製品	40,500	5,144.00208,332,000	5,131.00207,805,500	2.75
12	トヨタ自動車	日本	株式	輸送用機器	107,000	1,786.00191,102,000	1,880.00201,160,000	2.66
13	東京エレクトロン	日本	株式	電気機器	12,000	16,186.66194,240,000	16,040.00192,480,000	2.55
14	味の素	日本	株式	食料品	37,000	4,490.00166,130,000	4,606.00170,422,000	2.25
15	村田製作所	日本	株式	電気機器	18,300	7,697.00140,855,100	8,040.00147,132,000	1.95
16	野村総合研究所	日本	株式	情報・通信業	48,000	3,062.71147,010,328	3,065.00147,120,000	1.95
17	三井住友フィナンシャルG	日本	株式	銀行業	26,000	5,258.00136,708,000	5,298.00137,748,000	1.82
18	日清食品HD	日本	株式	食料品	10,700	11,760.00125,832,000	12,130.00129,791,000	1.72
19	富士フイルムHLDGS	日本	株式	化学	19,000	6,458.00122,702,000	6,698.00127,262,000	1.68
20	リクルートホールディングス	日本	株式	サービス業	33,500	3,480.00116,580,000	3,650.00122,275,000	1.62
21	テルモ	日本	株式	精密機器	34,000	3,561.00121,074,000	3,574.00121,516,000	1.61
22	IHI	日本	株式	機械	34,000	3,185.94108,322,006	3,320.00112,880,000	1.49
23	GMOペイメントゲートウェイ	日本	株式	情報・通信業	9,300	11,710.00108,903,000	11,380.00105,834,000	1.40
24	パンパシフィックHD	日本	株式	小売業	40,500	2,491.00100,885,500	2,559.00103,639,500	1.37
25	フクシマガリレイ	日本	株式	機械	20,000	4,485.0089,700,000	4,775.0095,500,000	1.26
26	WDBホールディングス	日本	株式	サービス業	46,700	1,976.0092,279,200	1,986.0092,746,200	1.23
27	鎌倉新書	日本	株式	サービス業	88,000	1,083.0095,304,000	1,019.0089,672,000	1.19
28	東レ	日本	株式	繊維製品	118,100	735.5086,862,550	756.4089,330,840	1.18
29	サンコーテクノ	日本	株式	金属製品	81,300	973.0079,104,900	979.0079,592,700	1.05
30	クボタ	日本	株式	機械	32,500	1,930.0062,725,000	1,999.0064,967,500	0.86

e border="0" style="width:497.0pt;border-collapse:collapse">銘柄名地域種類業種株数、口数または額面金額簿価単価簿価 (円)評価単価時価 (円)投資比率 (%)1キーエンス日本株式電気機器9,00060,510.00
544,590,00064,450.00

2023/06/09 9:33