半期報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成26年5月28日-平成27年8月3日)

(3)【中間注記表】
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1 有価証券の評価基準及び評価方法
親投資信託受益証券及び投資信託受益証券は移動平均法に基づき、当該親投資信託受益証券及び投資信託受益証券の基準価額で時価評価しております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
為替予約取引
個別法に基づき、原則としてわが国における中間計算期間末日の対顧客先物売買相場の仲値で評価しております。
3 収益及び費用の計上基準
有価証券売買等損益の計上基準
約定日基準で計上しております。
(中間貸借対照表に関する注記)

項目	当中間計算期間末 (平成26年11月27日現在)
1 当該中間計算期間の末日における受益権総数	801,145,825口
2 1口当たり純資産額	1.1111円

(中間損益及び剰余金計算書に関する注記)
該当事項はありません。
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

当中間計算期間末 (平成26年11月27日現在)

1 中間貸借対照表計上額、時価及び差額 中間貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、中間貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

2 時価の算定方法 (1) 有価証券 「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。 (2) デリバティブ取引 デリバティブ取引については、「(その他の注記)」の「3 デリバティブ取引関係」に記載しております。 (3) コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務 これらの科目は短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していること から、当該帳簿価額によっております。

3 金融商品の時価等に関する事項の補足説明 金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額又は計算上の想定元本であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。 4 金銭債権の中間計算期間末日後の償還予定額 金銭債権については全て1年以内に償還予定であります。

(その他の注記)
1 期中元本変動額

項目	当中間計算期間末 (平成26年11月27日現在)
期首元本額	54,510,494円
期中追加設定元本額	765,798,362円
期中一部解約元本額	19,163,031円

2 有価証券関係
該当事項はありません。
3 デリバティブ取引関係
取引の時価等に関する事項
通貨関連

	種類	当中間計算期間末 (平成26年11月27日現在)
区分		契約額等 (円)		時価 (円)	評価損益 (円)
			うち 1年超
	為替予約取引
	売 建
	アメリカドル	158,797,550	-	161,783,730	△2,986,180
	イギリスポンド	28,662,204	-	29,117,220	△455,016
市場取引以外の取引	オーストラリアドル	3,480,200	-	3,514,350	△34,150
	カナダドル	10,253,123	-	10,536,320	△283,197
	スウェーデンクローナ	1,316,693	-	1,348,100	△31,407
	デンマーククローネ	1,561,602	-	1,598,940	△37,338
	ポーランドズロチ	1,516,500	-	1,581,750	△65,250
	メキシコペソ	1,861,063	-	1,889,550	△28,487
	ユーロ	111,075,675	-	113,677,380	△2,601,705
合計		318,524,610	-	325,047,340	△6,522,730

(注1) 時価の算定方法
為替予約取引
1 計算日に対顧客先物相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
① 計算日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という)の対顧客先物相場が発表されている場合は、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
② 計算日において当該日の対顧客先物相場が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・ 計算日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。
・ 計算日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物相場の仲値を用いております。
2 計算日に対顧客先物相場の仲値が発表されていない外貨については、計算日の対顧客相場の仲値で評価しております。
(注2) 上記取引で、ヘッジ会計が適用されているものはありません。
(参考情報)
当ファンドは、「ブラックロック国内債券インデックス・マザーファンド」、「ブラックロック先進国債券インデックス・マザーファンド」、「ブラックロック国内株式インデックス・マザーファンド」、「ブラックロック先進国株式インデックス・マザーファンド」、「ブラックロック新興国株式インデックス・マザーファンド」、「ブラックロック国内リート・インデックス・マザーファンド」受益証券を主要投資対象としており、中間貸借対照表の資産の部に計上された親投資信託受益証券は、すべて同マザーファンドの受益証券であります。同マザーファンドの平成26年11月27日現在(以下「計算日」という)の状況は次の通りであります。
なお、以下に記載した情報は監査意見の対象外であります。

「ブラックロック国内債券インデックス・マザーファンド」の状況

(1) 貸借対照表

	(平成26年11月27日現在)
項目	金額(円)
資産の部
流動資産
コール・ローン	3,214,566
国債証券	301,236,350
未収利息	616,030
前払費用	81,258
流動資産合計	305,148,204
資産合計	305,148,204
負債の部
流動負債
未払金	11,299,550
未払解約金	1,411,382
流動負債合計	12,710,932
負債合計	12,710,932
純資産の部
元本等
元本	281,806,888
剰余金
剰余金又は欠損金(△)	10,630,384
元本等合計	292,437,272
純資産合計	292,437,272
負債純資産合計	305,148,204

(2) 注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1 有価証券の評価基準及び評価方法
公社債は個別法に基づき、原則として以下の通り時価評価しております。
(1) 金融商品取引所等に上場されている有価証券
金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として当該取引所等における計算日において知りうる直近の最終相場で評価しております。
(2) 金融商品取引所等に上場されていない有価証券
当該有価証券については、原則として、日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)、金融機関の提示する価額又は価格情報会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
(3)時価が入手できなかった有価証券
適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
(貸借対照表に関する注記)

項目	(平成26年11月27日現在)
1 当該計算日における受益権総数	281,806,888口
2 1口当たり純資産額	1.0377円

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

(平成26年11月27日現在)

1 貸借対照表計上額、時価及び差額 貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

2 時価の算定方法 (1) 有価証券 「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。 (2) コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務 これらの科目は短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから、当該帳簿価額によっております。

3 金融商品の時価等に関する事項の補足説明 金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。 4 金銭債権の計算日後の償還予定額 金銭債権については全て1年以内に償還予定であります。

(その他の注記)
1 本報告書における開示対象ファンドの当該中間計算期間における当該親投資信託の元本額の変動及び計算日における元本の内訳

(平成26年11月27日現在)
同中間計算期間の期首元本額	211,946,624円
同中間計算期間中の追加設定元本額	188,740,814円
同中間計算期間中の一部解約元本額	118,880,550円
同中間計算期間末日の元本額※	281,806,888円
※当該親投資信託受益証券を投資対象とする投資信託の元本額は次の通りです。
i-mizuho国内債券インデックス	256,660,992円
みずほインデックス投資戦略ファンド	25,145,896円
合計	281,806,888円

2 有価証券関係
該当事項はありません。
3 デリバティブ取引関係
該当事項はありません。

「ブラックロック先進国債券インデックス・マザーファンド」の状況

(1) 貸借対照表

	(平成26年11月27日現在)
項目	金額(円)
資産の部
流動資産
預金	1,975,286
コール・ローン	28,175,744
国債証券	645,663,044
派生商品評価勘定	6,018
未収利息	4,025,900
前払費用	2,309,785
流動資産合計	682,155,777
資産合計	682,155,777
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定	111,168
未払金	20,326,878
未払解約金	1,241,844
流動負債合計	21,679,890
負債合計	21,679,890
純資産の部
元本等
元本	528,578,014
剰余金
剰余金又は欠損金(△)	131,897,873
元本等合計	660,475,887
純資産合計	660,475,887
負債純資産合計	682,155,777

(2) 注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1 有価証券の評価基準及び評価方法
公社債は個別法に基づき、原則として以下の通り時価評価しております。
(1) 金融商品取引所等に上場されている有価証券
金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として当該取引所等における計算日において知りうる直近の最終相場で評価しております。
(2) 金融商品取引所等に上場されていない有価証券
当該有価証券については、原則として、金融機関の提示する価額又は価格情報会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
(3)時価が入手できなかった有価証券
適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
為替予約取引
個別法に基づき、原則としてわが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値で評価しております。
3 外貨建資産・負債の本邦通貨への換算基準
外貨建資産・負債の円換算については原則として、わが国における計算日の対顧客電信売買相場の仲値によって計算しております。
4 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
外貨建資産等の会計処理
外貨建資産等については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条の規定に基づき、通貨の種類ごとに勘定を設けて、邦貨建資産等と区分する方法を採用しております。従って、外貨の売買については、同規則第61条の規定により処理し、為替差損益を算定しております。
(貸借対照表に関する注記)

項目	(平成26年11月27日現在)
1 当該計算日における受益権総数	528,578,014口
2 1口当たり純資産額	1.2495円

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

(平成26年11月27日現在)

1 貸借対照表計上額、時価及び差額 貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

2 時価の算定方法 (1) 有価証券 「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。 (2) デリバティブ取引 デリバティブ取引については、「(その他の注記)」の「3 デリバティブ取引関係」に記載しております。 (3) コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務 これらの科目は短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから、当該帳簿価額によっております。

3 金融商品の時価等に関する事項の補足説明 金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。 また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額又は計算上の想定元本であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。 4 金銭債権の計算日後の償還予定額 金銭債権については全て1年以内に償還予定であります。

(その他の注記)
1 本報告書における開示対象ファンドの当該中間計算期間における当該親投資信託の元本額の変動及び計算日における元本の内訳

(平成26年11月27日現在)
同中間計算期間の期首元本額	199,358,762円
同中間計算期間中の追加設定元本額	717,503,351円
同中間計算期間中の一部解約元本額	388,284,099円
同中間計算期間末日の元本額※	528,578,014円
※当該親投資信託受益証券を投資対象とする投資信託の元本額は次の通りです。
i-mizuho先進国債券インデックス(為替ヘッジあり)	100,819,638円
i-mizuho先進国債券インデックス(為替ヘッジなし)	174,981,049円
みずほインデックス投資戦略ファンド	252,777,327円
合計	528,578,014円

2 有価証券関係
該当事項はありません。
3 デリバティブ取引関係
取引の時価等に関する事項
通貨関連

区分	種類	(平成26年11月27日現在)
		契約額等(円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち1年超 (円)
	為替予約取引
	買建
市場取引以外の取引	アメリカドル	7,257,492	―	7,222,634	△34,858
	イギリスポンド	900,363	―	901,998	1,635
	メキシコペソ	1,777,965	―	1,761,767	△16,198
	ユーロ	10,624,772	―	10,569,043	△55,729
合計		20,560,592	―	20,455,442	△105,150

(注1) 時価の算定方法
為替予約取引
1 計算日に対顧客先物相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
① 計算日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という)の対顧客先物相場が発表されている場合は、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
② 計算日において当該日の対顧客先物相場が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・ 計算日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。
・ 計算日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物相場の仲値を用いております。
2 計算日に対顧客先物相場の仲値が発表されていない外貨については、計算日の対顧客相場の仲値で評価しております。
(注2) 上記取引で、ヘッジ会計が適用されているものはありません。

「ブラックロック国内株式インデックス・マザーファンド」の状況

(1) 貸借対照表

	(平成26年11月27日現在)
項目	金額(円)
資産の部
流動資産
コール・ローン	178,832,160
投資信託受益証券	1,080,160,200
派生商品評価勘定	701,585
差入委託証拠金	7,128,000
流動資産合計	1,266,821,945
資産合計	1,266,821,945
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定	529,999
前受金	1,350,500
未払金	3,193,561
未払解約金	24,779,769
流動負債合計	29,853,829
負債合計	29,853,829
純資産の部
元本等
元本	979,402,845
剰余金
剰余金又は欠損金(△)	257,565,271
元本等合計	1,236,968,116
純資産合計	1,236,968,116
負債純資産合計	1,266,821,945

(2) 注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1 有価証券の評価基準及び評価方法
投資信託受益証券は移動平均法に基づき、原則として以下の通り時価評価しております。
(1) 金融商品取引所等に上場されている有価証券
金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として当該取引所等における計算日において知りうる直近の最終相場で評価しております。
(2) 金融商品取引所等に上場されていない有価証券
当該有価証券については、原則として、金融機関の提示する価額又は価格情報会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
(3)時価が入手できなかった有価証券
適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
(1)株価指数先物取引
個別法に基づき、原則として時価評価しております。時価評価にあたっては、原則として、当該取引所の発表する計算日に知りうる直近の日の清算値段又は最終相場で評価しております。
(貸借対照表に関する注記)

項目	(平成26年11月27日現在)
1 当該計算日における受益権総数	979,402,845口
2 1口当たり純資産額	1.2630円

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

(平成26年11月27日現在)

1 貸借対照表計上額、時価及び差額 貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

2 時価の算定方法 (1) 有価証券 「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。 (2) デリバティブ取引 デリバティブ取引については、「(その他の注記)」の「3 デリバティブ取引関係」に記載しております。 (3) コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務 これらの科目は短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから、当該帳簿価額によっております。

3 金融商品の時価等に関する事項の補足説明 金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。 また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額又は計算上の想定元本であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。 4 金銭債権の計算日後の償還予定額 金銭債権については全て1年以内に償還予定であります。

(その他の注記)
1 本報告書における開示対象ファンドの当該中間計算期間における当該親投資信託の元本額の変動及び計算日における元本の内訳

(平成26年11月27日現在)
同中間計算期間の期首元本額	1,170,974,056円
同中間計算期間中の追加設定元本額	1,515,004,397円
同中間計算期間中の一部解約元本額	1,706,575,608円
同中間計算期間末日の元本額※	979,402,845円
※当該親投資信託受益証券を投資対象とする投資信託の元本額は次の通りです。
i-mizuho国内株式インデックス	952,074,406円
みずほインデックス投資戦略ファンド	27,328,439円
合計	979,402,845円

2 有価証券関係
該当事項はありません。
3 デリバティブ取引関係
取引の時価等に関する事項
株式関連

区分	種類	(平成26年11月27日現在)
		契約額等(円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち1年超 (円)
市場取引	株価指数先物取引 買建	155,071,500	―	155,250,000	178,500
合計		155,071,500	―	155,250,000	178,500

(注) 時価の算定方法
(1)株価指数先物取引の時価については、以下のように評価しております。
原則として当計算日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は証拠金算定基準値段を用いております。このような時価が発表されていない場合には、当計算日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。
(2)株価指数先物取引の残高は、契約額ベースで表示しております。
(3)契約額等には手数料相当額を含んでおりません。

「ブラックロック先進国株式インデックス・マザーファンド」の状況

(1) 貸借対照表

	(平成26年11月27日現在)
項目	金額(円)
資産の部
流動資産
預金	1,522,264
コール・ローン	42,174,048
投資信託受益証券	657,659,761
派生商品評価勘定	10,271
流動資産合計	701,366,344
資産合計	701,366,344
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定	55,847
未払金	34,781,178
未払解約金	3,837,956
流動負債合計	38,674,981
負債合計	38,674,981
純資産の部
元本等
元本	467,169,973
剰余金
剰余金又は欠損金(△)	195,521,390
元本等合計	662,691,363
純資産合計	662,691,363
負債純資産合計	701,366,344

(2) 注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1 有価証券の評価基準及び評価方法
投資信託受益証券は移動平均法に基づき、原則として以下の通り時価評価しております。
(1) 金融商品取引所等に上場されている有価証券
金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として当該取引所等における計算日において知りうる直近の最終相場で評価しております。
(2) 金融商品取引所等に上場されていない有価証券
当該有価証券については、原則として、金融機関の提示する価額又は価格情報会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
(3)時価が入手できなかった有価証券
適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
為替予約取引
個別法に基づき、原則としてわが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値で評価しております。
3 外貨建資産・負債の本邦通貨への換算基準
外貨建資産・負債の円換算については原則として、わが国における計算日の対顧客電信売買相場の仲値によって計算しております。
4 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
外貨建資産等の会計処理
外貨建資産等については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条の規定に基づき、通貨の種類ごとに勘定を設けて、邦貨建資産等と区分する方法を採用しております。従って、外貨の売買については、同規則第61条の規定により処理し、為替差損益を算定しております。
(貸借対照表に関する注記)

項目	(平成26年11月27日現在)
1 当該計算日における受益権総数	467,169,973口
2 1口当たり純資産額	1.4185円

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

(平成26年11月27日現在)

1 貸借対照表計上額、時価及び差額 貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

2 時価の算定方法 (1) 有価証券 「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。 (2) デリバティブ取引 デリバティブ取引については、「(その他の注記)」の「3 デリバティブ取引関係」に記載しております。 (3) コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務 これらの科目は短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから、当該帳簿価額によっております。

3 金融商品の時価等に関する事項の補足説明 金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。 また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額又は計算上の想定元本であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。 4 金銭債権の計算日後の償還予定額 金銭債権については全て1年以内に償還予定であります。

(その他の注記)
1 本報告書における開示対象ファンドの当該中間計算期間における当該親投資信託の元本額の変動及び計算日における元本の内訳

(平成26年11月27日現在)
同中間計算期間の期首元本額	186,699,811円
同中間計算期間中の追加設定元本額	467,448,883円
同中間計算期間中の一部解約元本額	186,978,721円
同中間計算期間末日の元本額※	467,169,973円
※当該親投資信託受益証券を投資対象とする投資信託の元本額は次の通りです。
i-mizuho先進国株式インデックス(為替ヘッジあり)	49,785,667円
i-mizuho先進国株式インデックス(為替ヘッジなし)	136,845,930円
みずほインデックス投資戦略ファンド	280,538,376円
合計	467,169,973円

2 有価証券関係
該当事項はありません。
3 デリバティブ取引関係
取引の時価等に関する事項
通貨関連

区分	種類	(平成26年11月27日現在)
		契約額等(円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち1年超 (円)
	為替予約取引
	買建
市場取引以外の取引	アメリカドル	23,284,715	―	23,233,842	△50,873
	イギリスポンド	4,391,209	―	4,401,480	10,271
	カナダドル	2,314,544	―	2,310,577	△3,967
	ユーロ	4,768,302	―	4,767,295	△1,007
合計		34,758,770	―	34,713,194	△45,576

(注1) 時価の算定方法
為替予約取引
1 計算日に対顧客先物相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
①計算日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という)の対顧客先物相場が発表されている場合は、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②計算日において当該日の対顧客先物相場が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・計算日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。
・計算日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物相場の仲値を用いております。
2 計算日に対顧客先物相場の仲値が発表されていない外貨については、計算日の対顧客相場の仲値で評価しております。
(注2) 上記取引で、ヘッジ会計が適用されているものはありません。

「ブラックロック新興国株式インデックス・マザーファンド」の状況

(1) 貸借対照表

	(平成26年11月27日現在)
項目	金額(円)
資産の部
流動資産
預金	257,150
コール・ローン	4,335,138
投資信託受益証券	206,155,005
流動資産合計	210,747,293
資産合計	210,747,293
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定	7,076
未払金	3,239,577
未払解約金	421,488
流動負債合計	3,668,141
負債合計	3,668,141
純資産の部
元本等
元本	158,405,938
剰余金
剰余金又は欠損金(△)	48,673,214
元本等合計	207,079,152
純資産合計	207,079,152
負債純資産合計	210,747,293

(2) 注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1 有価証券の評価基準及び評価方法
投資信託受益証券は移動平均法に基づき、原則として以下の通り時価評価しております。
(1) 金融商品取引所等に上場されている有価証券
金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として当該取引所等における計算日において知りうる直近の最終相場で評価しております。
(2) 金融商品取引所等に上場されていない有価証券
当該有価証券については、原則として、金融機関の提示する価額又は価格情報会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
(3)時価が入手できなかった有価証券
適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
為替予約取引
個別法に基づき、原則としてわが国における計算日の対顧客先物売買相場の仲値で評価しております。
3 外貨建資産・負債の本邦通貨への換算基準
外貨建資産・負債の円換算については原則として、わが国における計算日の対顧客電信売買相場の仲値によって計算しております。
4 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
外貨建資産等の会計処理
外貨建資産等については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条の規定に基づき、通貨の種類ごとに勘定を設けて、邦貨建資産等と区分する方法を採用しております。従って、外貨の売買については、同規則第61条の規定により処理し、為替差損益を算定しております。
(貸借対照表に関する注記)

項目	(平成26年11月27日現在)
1 当該計算日における受益権総数	158,405,938口
2 1口当たり純資産額	1.3073円

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

(平成26年11月27日現在)

1 貸借対照表計上額、時価及び差額 貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

2 時価の算定方法 (1) 有価証券 「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。 (2) デリバティブ取引 デリバティブ取引については、「(その他の注記)」の「3 デリバティブ取引関係」に記載しております。 (3) コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務 これらの科目は短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから、当該帳簿価額によっております。

3 金融商品の時価等に関する事項の補足説明 金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。 また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額又は計算上の想定元本であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。 4 金銭債権の計算日後の償還予定額 金銭債権については全て1年以内に償還予定であります。

(その他の注記)
1 本報告書における開示対象ファンドの当該中間計算期間における当該親投資信託の元本額の変動及び計算日における元本の内訳

(平成26年11月27日現在)
同中間計算期間の期首元本額	99,746,036円
同中間計算期間中の追加設定元本額	139,722,959円
同中間計算期間中の一部解約元本額	81,063,057円
同中間計算期間末日の元本額※	158,405,938円
※当該親投資信託受益証券を投資対象とする投資信託の元本額は次の通りです。
i-mizuho新興国株式インデックス	124,177,519円
みずほインデックス投資戦略ファンド	34,228,419円
合計	158,405,938円

2 有価証券関係
該当事項はありません。
3 デリバティブ取引関係
取引の時価等に関する事項
通貨関連

区分	種類	(平成26年11月27日現在)
		契約額等(円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち1年超 (円)
	為替予約取引
市場取引以外の取引	買建
	アメリカドル	3,238,838	―	3,231,762	△7,076
合計		3,238,838	―	3,231,762	△7,076

(注1) 時価の算定方法
為替予約取引
1 計算日に対顧客先物相場の仲値が発表されている外貨については、以下のように評価しております。
①計算日において為替予約の受渡日(以下「当該日」という)の対顧客先物相場が発表されている場合は、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②計算日において当該日の対顧客先物相場が発表されていない場合は、以下の方法によっております。
・計算日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。
・計算日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物相場の仲値を用いております。
2 計算日に対顧客先物相場の仲値が発表されていない外貨については、計算日の対顧客相場の仲値で評価しております。
(注2) 上記取引で、ヘッジ会計が適用されているものはありません。

「ブラックロック国内リート・インデックス・マザーファンド」の状況

(1) 貸借対照表

	(平成26年11月27日現在)
項目	金額(円)
資産の部
流動資産
コール・ローン	35,810,652
投資証券	944,757,300
未収配当金	4,937,077
流動資産合計	985,505,029
資産合計	985,505,029
負債の部
流動負債
未払金	24,906,104
未払解約金	9,044,647
流動負債合計	33,950,751
負債合計	33,950,751
純資産の部
元本等
元本	757,634,619
剰余金
剰余金又は欠損金(△)	193,919,659
元本等合計	951,554,278
純資産合計	951,554,278
負債純資産合計	985,505,029

(2) 注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
1 有価証券の評価基準及び評価方法
投資証券は移動平均法に基づき、原則として以下の通り時価評価しております。
(1) 金融商品取引所等に上場されている有価証券
金融商品取引所等に上場されている有価証券は、原則として当該取引所等における計算日において知りうる直近の最終相場で評価しております。
(2) 金融商品取引所等に上場されていない有価証券
当該有価証券については、原則として、金融機関の提示する価額又は価格情報会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。
(3)時価が入手できなかった有価証券
適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
(貸借対照表に関する注記)

項目	(平成26年11月27日現在)
1 当該計算日における受益権総数	757,634,619口
2 1口当たり純資産額	1.2560円

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

(平成26年11月27日現在)

1 貸借対照表計上額、時価及び差額 貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。

2 時価の算定方法 (1) 有価証券 「(重要な会計方針に係る事項に関する注記)」に記載しております。 (2) コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務 これらの科目は短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから、当該帳簿価額によっております。

3 金融商品の時価等に関する事項の補足説明 金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。 4 金銭債権の計算日後の償還予定額 金銭債権については全て1年以内に償還予定であります。

(その他の注記)
1 本報告書における開示対象ファンドの当該中間計算期間における当該親投資信託の元本額の変動及び計算日における元本の内訳

(平成26年11月27日現在)
同中間計算期間の期首元本額	431,717,353円
同中間計算期間中の追加設定元本額	636,007,268円
同中間計算期間中の一部解約元本額	310,090,002円
同中間計算期間末日の元本額※	757,634,619円
※当該親投資信託受益証券を投資対象とする投資信託の元本額は次の通りです。
i-mizuho国内リートインデックス	649,971,826円
国内リートインデックス・ファンド(適格機関投資家限定)	93,700,221円
みずほインデックス投資戦略ファンド	13,962,572円
合計	757,634,619円

2 有価証券関係
該当事項はありません。
3 デリバティブ取引関係
該当事項はありません。