基本的性格	本数	純資産総額(単位:円)
追加型公社債投資信託	26	1,208,218,266,308
追加型株式投資信託	871	12,971,273,353,960
単位型公社債投資信託	46	178,520,111,161
単位型株式投資信託	154	1,193,507,472,892
合計	1,097	15,551,519,204,321

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#2 信託報酬等（連結）

(3)【信託報酬等】
e>各ファンドファンドの日々の純資産総額に対して年率1.1124%(税抜1.03%)
※信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率

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#3 分配方針（連結）

2.売買損益に評価損益を加減した額からみなし配当等収益を控除して得た利益金額(以下「売買益」と言います。)は、諸経費、信託報酬および当該信託報酬にかかる消費税等に相当する金額、監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額を控除し、繰越欠損金のある時はその全額を売買益をもって補填した後、受益者に分配することができます。なお、次期以降の分配にあてるため、分配準備積立金として積み立てることができます。
(2)上記1.および2.におけるみなし配当等収益とは、マザーファンドの信託財産にかかる配当等収益の額に、マザーファンドの信託財産の純資産総額に占める信託財産に属するマザーファンド受益証券の時価総額の割合を乗じて得た額をいいます。
(3)毎計算期末において、信託財産につき生じた損失は、次期に繰り越します。

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#4 投資リスク（連結）

受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
○資金動向、市況動向等によっては、投資態度にしたがった運用ができない場合があります。

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#5 投資制限（連結）

⑤非株式への実質投資割合には、制限を設けません。(約款「運用の基本方針」2.運用方法(3)投資制限)
⑥一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する実質比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託会社は、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。(約款「運用の基本方針」2.運用方法(3)投資制限)
⑦資金の借入れ(約款第24条)

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#6 投資対象（連結）

(参考)各ファンドが投資対象とする投資信託証券の概要

ファンド名	ニューバーガー・バーマン USロング・ショート・エクイティ・ファンド円建て分配なし為替ヘッジありクラスニューバーガー・バーマン USロング・ショート・エクイティ・ファンド円建て分配なし為替ヘッジなしクラス
投資態度	①主として米国株式に投資を行い、値上がりが期待される株式を買い建て、値下がりが予想される株式を売り建てることで、株式市場の動きに左右されない収益の獲得をめざします。加えて、米ドル建て社債(ハイイールド債を含みます。)等への投資を行う場合があります。②投資対象とする株式は、原則として購入時に250百万米ドル以上の時価総額を有する企業の株式とします。③株式市場環境に応じて機動的に株式の実質組入比率を変更し、リスクの低減を図ります。④組入外貨建資産については、円建て分配なし為替ヘッジありクラスでは、原則として米ドル売り円買いによる対円での為替ヘッジを行います。円建て分配なし為替ヘッジなしクラスでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
主な投資制限	・原則として、単一の発行体が発行する証券への投資は、ファンドの純資産総額の10%を超えないものとします。・ネットエクスポージャーは、原則としてファンドの純資産総額の-20%～+150%の範囲とします。・債券の投資割合は、ファンドの純資産総額の30%を超えないこととします。・原則として、ファンドの純資産総額の10%を超えて借入れを行いません。
主要関係法人	・投資顧問会社:ニューバーガー・バーマン・ヨーロッパ・リミテッド(Neuberger Berman Europe Limited)・副投資顧問会社:ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズLLC(Neuberger Berman Investment Advisers LLC)・管理事務代行会社:ブラウン・ブラザーズ・ハリマン・ファンド・アドミニストレーション・サービシーズ(アイルランド)・リミテッド(Brown Brothers Harriman Fund Administration Services (Ireland) Limited)・保管銀行:ブラウン・ブラザーズ・ハリマン・トラスティ・サービシーズ(アイルランド)・リミテッド(Brown Brothers Harriman Trustee Services (Ireland) Limited
申込手数料	ありません。
信託報酬等	純資産総額に対して年率1.57%程度(注)ただし、当該外国投資信託の信託報酬には、年間最低報酬額が定められている場合があり、純資産総額等によっては年率換算で上記の信託報酬率を上回る場合があります。
その他費用	ファンドに関する租税、組入資産の売買時の売買手数料、信託事務の処理に要する費用、ファンド監査に要する費用、法律関係の費用、資産の保管などに要する費用、借入金の利息および立替金の利息などを負担する場合があります。また、ファンドの設立にかかる費用はファンドが負担します。

ファンド名	DIAMマネーマザーファンド
運用プロセス	マクロ経済分析を主体としたファンダメンタルズ分析、投資家の需給動向等分析および信用リスク市場の分析等に基づき、短期金利の方向性見通し、セクター別のクレジットスプレッドの拡縮等を予測し、ファンドのデュレーションおよびセクター配分を決定します(トップダウンアプローチ)。
主な投資制限	①株式への投資割合は、純資産総額の10%以下とします。②同一銘柄の株式への投資は、取得時において信託財産の純資産総額の5%以下とします。③同一銘柄の新株引受権証券及び新株予約権証券への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。④新株引受権証券及び新株予約権証券への投資割合は、取得時において、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。⑤投資信託証券への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。⑥外貨建て資産への投資は行いません。⑦デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます。)は、価格変動および金利変動により生じるリスクを減じる目的ならびに投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。⑧一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託会社は、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。
申込手数料	ありません。

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#7 投資有価証券の主要銘柄（連結）

①【投資有価証券の主要銘柄】
米国株式リスクコントロール戦略ファンド<為替ヘッジあり>(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率

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#8 投資状況（連結）

(1)【投資状況】
米国株式リスクコントロール戦略ファンド<為替ヘッジあり>

	平成31年2月28日現在
コール・ローン、その他の資産(負債控除後)	1,481,761	3.07
純資産総額	48,188,465	100.00

(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(注2)資産の種類の内書は、当該資産の発行体又は上場金融商品取引所の国/地域別に表示しています。

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#9 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

(1)貸借対照表項目

流動資産	-千円
負債合計	13,059,836千円
純資産	101,210,659千円

(注)固定資産及び資産合計には、のれんの金額70,507,975千円及び顧客関連資産の金額45,200,838千円が含まれております。
(2)損益計算書項目

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#10 注記表（連結）

(貸借対照表に関する注記)

項目			第7期平成30年8月1日現在	第8期平成31年2月1日現在
3.	※2	元本の欠損	――――――	貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は1,210,748円であります。

(損益及び剰余金計算書に関する注記)

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#11 申込（販売）手続等（連結）

※「分配金自動けいぞく投資コース」により収益分配金を再投資する場合は、各計算期間終了日の基準価額とします。
※「基準価額」とは、純資産総額(ファンドの資産総額から負債総額を控除した金額)を計算日の受益権総口数で除した価額をいいます。(ただし、便宜上1万口当たりに換算した基準価額で表示することがあります。)
<基準価額の照会方法等>基準価額は、委託会社の毎営業日において、委託会社により計算され、公表されます。

2019/04/26 9:15

#12 純資産の推移（連結）

①【純資産の推移】
直近日(平成31年2月末)、同日前1年以内における各月末及び下記計算期間末における純資産の推移は次の通りです。

2019/04/26 9:15

#13 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】
米国株式リスクコントロール戦略ファンド<為替ヘッジあり>

	平成31年2月28日現在
Ⅱ 負債総額	62,510円
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)	48,188,465円
Ⅳ 発行済数量	48,820,325口
Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)	0.9871円

米国株式リスクコントロール戦略ファンド<為替ヘッジなし>

	平成31年2月28日現在
Ⅱ 負債総額	97,568円
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)	119,672,397円
Ⅳ 発行済数量	123,248,868口
Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)	0.9710円

(参考)

2019/04/26 9:15

#14 貸借対照表、委託会社等の経理状況（連結）

		(単位:千円)
負債合計	19,675,761		24,047,195
(純資産の部)
株主資本

2019/04/26 9:15

#15 資産の評価（連結）

(1)【資産の評価】
基準価額とは、純資産総額(信託財産に属する資産を法令および一般社団法人投資信託協会規則に従って時価評価して得た信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
<主な投資対象の時価評価方法の原則>

投資対象	評価方法
外国投資信託証券	計算日に入手し得る直近の純資産価格(基準価額)
マザーファンド受益証券	計算日の基準価額

基準価額(1万口当たり)は、委託会社の毎営業日において、委託会社により計算され、公表されます。

2019/04/26 9:15

#16 附属明細表（連結）

貸借対照表

		(単位:円)
負債合計	-	-
純資産の部
元本等

注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

2019/04/26 9:15