半期報告書(内国投資証券)-第1期(平成28年2月5日-平成28年12月31日)
(5)【中間注記表】
[継続企業の前提に関する注記]
該当事項はありません。
[重要な会計方針に係る事項に関する注記]
[中間貸借対照表に関する注記]
※1.投資信託及び投資法人に関する法律第67条第4項に定める最低純資産額
[中間損益計算書に関する注記]
該当事項はありません。
[中間投資主資本等変動計算書に関する注記]
※1.発行可能投資口総口数及び発行済投資口の総口数
[中間キャッシュ・フロー計算書に関する注記]
※1.現金及び現金同等物の中間期末残高と中間貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
[リース取引に関する注記]
該当事項はありません。
[金融商品に関する注記]
金融商品の時価等に関する事項
平成28年7月31日における中間貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりです。
(注)金融商品の時価の算定方法
(1)現金及び預金
これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額によっています。
[有価証券に関する注記]
該当事項はありません。
[デリバティブ取引に関する注記]
該当事項はありません。
[持分法損益関係に関する注記]
該当事項はありません。
[資産除去債務に関する注記]
該当事項はありません。
[セグメント情報等に関する注記]
1.セグメント情報
本投資法人は不動産賃貸事業の単一セグメントであるため、記載を省略しています。
2.関連情報
当中間期(自 平成28年2月5日 至 平成28年7月31日)
(1)製品及びサービスごとの情報
営業収益が発生していないため、記載を省略しています。
(2)地域ごとの情報
①営業収益
営業収益が発生していないため、記載を省略しています。
②有形固定資産
有形固定資産を保有していないため、記載を省略しています。
(3)主要な顧客ごとの情報
営業収益が発生していないため、記載を省略しています。
[賃貸等不動産に関する注記]
該当事項はありません。
[1口当たり情報に関する注記]
(注1) 1口当たり中間純損失は、中間純損失を期間の日数による加重平均投資口数で除することにより算定しています。
また、潜在投資口調整後1口当たり中間純損失については、潜在投資口がないため記載していません。
(注2) 1口当たり中間純損失の算定上の基礎は、以下のとおりです。
[重要な後発事象に関する注記]
1.第三者割当による新投資口の発行
本投資法人は、平成28年6月27日及び平成28年7月21日開催の本投資法人役員会において、オーバーアロットメントによる売出しに伴う第三者割当による新投資口の発行を決議し、平成28年8月31日に払込が完了し、以下の条件にて発行しました。この結果、出資総額は8,074,023,872円、発行済投資口の総口数は90,968口となっています。
発行新投資口数 468口
発行価額(払込金額) 1口当たり金88,504円
発行価額(払込金額)の総額 41,419,872円
払込期日 平成28年8月31日
割当先 SMBC日興証券株式会社
(資金使途)
本第三者割当による新投資口発行の手取金(41,419,872円)については、取得資産の取得資金として借り入れた借入金の返済の一部に充当します。
2.資金の借入れ
本投資法人は、平成28年8月1日付で下記「3.資産の取得」記載17物件の取得資金及び付帯費用の一部に充当するため、株式会社三井住友銀行をアレンジャーとしたシンジケートローンにより、株式会社三井住友銀行、株式会社広島銀行、三井住友信託銀行株式会社、株式会社福岡銀行、株式会社三重銀行、株式会社新生銀行、株式会社中国銀行及び株式会社りそな銀行より合計9,560百万円の借入れを行いました。詳細は、以下の通りです。
(注1) 平成28年8月1日から平成28年10月31日までの適用利率です。適用利率は全銀協3か月日本円 TIBOR(基準金利)+0.2%です。各利払日に支払う利息の計算期間に適用する基準金利は、当該計算期間の初日となる各利払日(第1回の利息計算期間については借入実行日)の2営業日前に決定します。なお、全銀協3か月日本円TIBORが0%を下回る場合には、基準金利は0%とします。
(注2) 平成28年8月1日から平成28年10月31日までの適用利率です。適用利率は全銀協3か月日本円 TIBOR(基準金利)+0.6%です。各利払日に支払う利息の計算期間に適用する基準金利は、当該計算期間の初日となる各利払日(第1回の利息計算期間については借入実行日)の2営業日前に決定します。なお、全銀協3か月日本円TIBORが0%を下回る場合には、基準金利は0%とします。
(注3) 元本返済については、初回を平成28年11月1日とし、以降3か月毎1日に、7,500,000円ずつ弁済し、残額を元本弁済日に弁済する予定です。
3.資産の取得
本投資法人は、平成28年8月1日に下記17物件(取得価格16,170百万円)を取得しました。
(注1) 「物件番号」は、本投資法人の取得資産について、「投資対象」及び「地域別投資比率」の分類を組み合わせて物件ごとに番号を付したものであり、「投資対象」については、Rはレジデンス、Cは商業施設、Hはホテル、Oはオフィスを表し、pは地方、tは東京圏を表します。なお、複数の用途を有する複合施設の場合、満室稼働想定時の賃料収入割合が最も高い施設に帰属させて投資対象を記載しています。また、「取得価格」は、取得資産に係る各信託受益権売買契約書に記載された各不動産信託受益権の売買代金(消費税及び地方消費税並びに売買手数料等の諸費用を含みません。)を、百万円未満を切り捨てて記載しています。
(注2) (仮称)MRRおおむた及び(仮称)MRRデルタビルについては、本書の日付現在の物件名称はO-MUTAREX及びデルタビルです。名称変更に係る手続は順次進めていく予定です。
4.借入金の一部期限前弁済の決定
本投資法人は、平成28年9月29日に以下の借入金の一部期限前弁済(以下「本期限前弁済」といいます。)を行うことについて決定しています。
なお、本期限前弁済は平成28年11月1日に行うことが予定されています。
借入金(トランシェA)(注)
(注) 借入金の詳細につきましては、前記「2.資金の借入れ」をご参照ください。
[継続企業の前提に関する注記]
該当事項はありません。
[重要な会計方針に係る事項に関する注記]
| 1.固定資産の減価償却の方法 | 無形固定資産 定額法を採用しています。 なお、主たる無形固定資産の耐用年数は以下のとおりです。 ソフトウェア 5年 |
| 2.繰延資産の処理方法 | (1) 創立費 支出時に全額費用処理しています。 (2) 投資口交付費 支出時に全額費用処理しています。 |
| 3.中間キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 | 中間キャッシュ・フロー計算書における資金(現金及び現金同等物)は、手許現金及び信託現金、随時引き出し可能な預金及び信託預金並びに容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3か月以内に償還期限の到来する短期投資からなっています。 |
| 4.その他中間財務諸表作成のための基本となる重要な事項 | 消費税等の処理方法 消費税及び地方消費税の会計処理は、税抜方式によっています。 |
[中間貸借対照表に関する注記]
※1.投資信託及び投資法人に関する法律第67条第4項に定める最低純資産額
| 当中間期 (平成28年7月31日) |
| 50,000千円 |
[中間損益計算書に関する注記]
該当事項はありません。
[中間投資主資本等変動計算書に関する注記]
※1.発行可能投資口総口数及び発行済投資口の総口数
| 当中間期 自 平成28年2月 5日 至 平成28年7月31日 | |
| 発行可能投資口総口数 | 10,000,000口 |
| 発行済投資口の総口数 | 90,500口 |
[中間キャッシュ・フロー計算書に関する注記]
※1.現金及び現金同等物の中間期末残高と中間貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
| 当中間期 自 平成28年2月 5日 至 平成28年7月31日 | |
| 現金及び預金 | 7,934,384千円 |
| 現金及び現金同等物 | 7,934,384千円 |
[リース取引に関する注記]
該当事項はありません。
[金融商品に関する注記]
金融商品の時価等に関する事項
平成28年7月31日における中間貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりです。
| 中間貸借対照表計上額 (千円) | 時価 (千円) | 差額 (千円) | |
| (1)現金及び預金 | 7,934,384 | 7,934,384 | - |
| 資産計 | 7,934,384 | 7,934,384 | - |
(注)金融商品の時価の算定方法
(1)現金及び預金
これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額によっています。
[有価証券に関する注記]
該当事項はありません。
[デリバティブ取引に関する注記]
該当事項はありません。
[持分法損益関係に関する注記]
該当事項はありません。
[資産除去債務に関する注記]
該当事項はありません。
[セグメント情報等に関する注記]
1.セグメント情報
本投資法人は不動産賃貸事業の単一セグメントであるため、記載を省略しています。
2.関連情報
当中間期(自 平成28年2月5日 至 平成28年7月31日)
(1)製品及びサービスごとの情報
営業収益が発生していないため、記載を省略しています。
(2)地域ごとの情報
①営業収益
営業収益が発生していないため、記載を省略しています。
②有形固定資産
有形固定資産を保有していないため、記載を省略しています。
(3)主要な顧客ごとの情報
営業収益が発生していないため、記載を省略しています。
[賃貸等不動産に関する注記]
該当事項はありません。
[1口当たり情報に関する注記]
| 当中間期 自 平成28年2月 5日 至 平成28年7月31日 | |
| 1口当たり純資産額 | 87,119円 |
| 1口当たり中間純損失(△) | △37,177円 |
(注1) 1口当たり中間純損失は、中間純損失を期間の日数による加重平均投資口数で除することにより算定しています。
また、潜在投資口調整後1口当たり中間純損失については、潜在投資口がないため記載していません。
(注2) 1口当たり中間純損失の算定上の基礎は、以下のとおりです。
| 当中間期 自 平成28年2月 5日 至 平成28年7月31日 | |
| 中間純損失(△)(千円) | △148,263 |
| 普通投資主に帰属しない金額(千円) | - |
| 普通投資口に係る中間純損失(△)(千円) | △148,263 |
| 期中平均投資口数(口) | 3,988 |
[重要な後発事象に関する注記]
1.第三者割当による新投資口の発行
本投資法人は、平成28年6月27日及び平成28年7月21日開催の本投資法人役員会において、オーバーアロットメントによる売出しに伴う第三者割当による新投資口の発行を決議し、平成28年8月31日に払込が完了し、以下の条件にて発行しました。この結果、出資総額は8,074,023,872円、発行済投資口の総口数は90,968口となっています。
発行新投資口数 468口
発行価額(払込金額) 1口当たり金88,504円
発行価額(払込金額)の総額 41,419,872円
払込期日 平成28年8月31日
割当先 SMBC日興証券株式会社
(資金使途)
本第三者割当による新投資口発行の手取金(41,419,872円)については、取得資産の取得資金として借り入れた借入金の返済の一部に充当します。
2.資金の借入れ
本投資法人は、平成28年8月1日付で下記「3.資産の取得」記載17物件の取得資金及び付帯費用の一部に充当するため、株式会社三井住友銀行をアレンジャーとしたシンジケートローンにより、株式会社三井住友銀行、株式会社広島銀行、三井住友信託銀行株式会社、株式会社福岡銀行、株式会社三重銀行、株式会社新生銀行、株式会社中国銀行及び株式会社りそな銀行より合計9,560百万円の借入れを行いました。詳細は、以下の通りです。
| 借入先 | 借入額 (百万円) | 利率 | 借入日 | 元本 弁済日 | 返済方法 | 摘要 | |
| トランシェA | 株式会社三井住友銀行 株式会社広島銀行 三井住友信託銀行株式会社 | 1,230 | 0.26000% (変動金利) (注1) | 平成28年8月1日 | 平成29年8月1日 | 期限一括 | 無担保 無保証 |
| トランシェB | 株式会社三井住友銀行 株式会社広島銀行 三井住友信託銀行株式会社 株式会社三重銀行 株式会社新生銀行 株式会社中国銀行 株式会社りそな銀行 | 3,330 | 0.66000% (変動金利) (注2) | 平成28年8月1日 | 平成31年8月1日 | 期限一括 | 無担保 無保証 |
| トランシェC | 株式会社三井住友銀行 株式会社広島銀行 株式会社福岡銀行 株式会社三重銀行 株式会社新生銀行 株式会社中国銀行 | 3,500 | 0.86669% (固定金利) | 平成28年8月1日 | 平成33年8月2日 | 期限一括 | 無担保 無保証 |
| トランシェD | 株式会社三井住友銀行 株式会社福岡銀行 株式会社三重銀行 | 1,500 | 1.09908% (固定金利) | 平成28年8月1日 | 平成35年8月1日(注3) | 一部分割 (注3) | 無担保 無保証 |
(注1) 平成28年8月1日から平成28年10月31日までの適用利率です。適用利率は全銀協3か月日本円 TIBOR(基準金利)+0.2%です。各利払日に支払う利息の計算期間に適用する基準金利は、当該計算期間の初日となる各利払日(第1回の利息計算期間については借入実行日)の2営業日前に決定します。なお、全銀協3か月日本円TIBORが0%を下回る場合には、基準金利は0%とします。
(注2) 平成28年8月1日から平成28年10月31日までの適用利率です。適用利率は全銀協3か月日本円 TIBOR(基準金利)+0.6%です。各利払日に支払う利息の計算期間に適用する基準金利は、当該計算期間の初日となる各利払日(第1回の利息計算期間については借入実行日)の2営業日前に決定します。なお、全銀協3か月日本円TIBORが0%を下回る場合には、基準金利は0%とします。
(注3) 元本返済については、初回を平成28年11月1日とし、以降3か月毎1日に、7,500,000円ずつ弁済し、残額を元本弁済日に弁済する予定です。
3.資産の取得
本投資法人は、平成28年8月1日に下記17物件(取得価格16,170百万円)を取得しました。
| 物件 番号 (注1) | 物件名称 | 所在地 | 取得先 | 取得価格 (百万円) (注1) | 取得時 鑑定評価額(百万円) | 取得年月日 |
| Rp-01 | アルティザ仙台花京院 | 宮城県仙台市宮城野区 | 株式会社マリモ | 2,730 | 3,370 | 平成28年 8月1日 |
| Rp-02 | アルティザ上前津 | 愛知県名古屋市中区 | 株式会社マリモ | 400 | 497 | 平成28年 8月1日 |
| Rp-03 | アルティザ博多プレミア | 福岡県福岡市博多区 | 株式会社マリモ | 1,060 | 1,150 | 平成28年 8月1日 |
| Rp-04 | アルティザ博多駅南 | 福岡県福岡市博多区 | 株式会社マリモ | 500 | 514 | 平成28年 8月1日 |
| Rt-01 | アルティザ池尻 | 東京都世田谷区 | 株式会社マリモ | 610 | 639 | 平成28年 8月1日 |
| Rt-02 | アルティザ都筑中央公園 | 神奈川県横浜市都筑区 | 株式会社マリモ | 1,050 | 1,070 | 平成28年 8月1日 |
| Rt-03 | アルティザ川崎EAST | 神奈川県川崎市川崎区 | 株式会社マリモ | 780 | 868 | 平成28年 8月1日 |
| Rt-04 | アルティザ相武台 | 神奈川県座間市 | 株式会社マリモ | 1,130 | 1,240 | 平成28年 8月1日 |
| Cp-01 | (仮称)MRRおおむた(注2) | 福岡県大牟田市 | 株式会社マリモ | 1,250 | 1,260 | 平成28年 8月1日 |
| Cp-02 | 垂水駅前ゴールドビル | 兵庫県神戸市垂水区 | 株式会社マリモ | 500 | 503 | 平成28年 8月1日 |
| Cp-03 | Foodaly青葉店 | 宮崎県宮崎市 | 株式会社マリモ | 250 | 389 | 平成28年 8月1日 |
| Cp-04 | ヤマダ電機テックランド三原店 | 広島県三原市 | 株式会社マリモ | 2,000 | 2,600 | 平成28年 8月1日 |
| Cp-05 | ヤマダ電機テックランド時津店 | 長崎県西彼杵郡時津町 | 株式会社マリモ | 950 | 1,060 | 平成28年 8月1日 |
| Cp-06 | セブンイレブン甲府相生1丁目店(底地) | 山梨県甲府市 | 株式会社マリモ | 220 | 220 | 平成28年 8月1日 |
| Hp-01 | ルートイン一宮駅前 | 愛知県一宮市 | 株式会社マリモ | 740 | 826 | 平成28年 8月1日 |
| Op-01 | (仮称)MRRデルタビル(注2) | 広島県広島市中区 | 株式会社マリモ | 1,200 | 1,210 | 平成28年 8月1日 |
| Op-02 | プレスト博多祇園ビル | 福岡県福岡市博多区 | 株式会社マリモ | 800 | 910 | 平成28年 8月1日 |
| 合計(17物件) | 16,170 | 18,326 | - | |||
(注1) 「物件番号」は、本投資法人の取得資産について、「投資対象」及び「地域別投資比率」の分類を組み合わせて物件ごとに番号を付したものであり、「投資対象」については、Rはレジデンス、Cは商業施設、Hはホテル、Oはオフィスを表し、pは地方、tは東京圏を表します。なお、複数の用途を有する複合施設の場合、満室稼働想定時の賃料収入割合が最も高い施設に帰属させて投資対象を記載しています。また、「取得価格」は、取得資産に係る各信託受益権売買契約書に記載された各不動産信託受益権の売買代金(消費税及び地方消費税並びに売買手数料等の諸費用を含みません。)を、百万円未満を切り捨てて記載しています。
(注2) (仮称)MRRおおむた及び(仮称)MRRデルタビルについては、本書の日付現在の物件名称はO-MUTAREX及びデルタビルです。名称変更に係る手続は順次進めていく予定です。
4.借入金の一部期限前弁済の決定
本投資法人は、平成28年9月29日に以下の借入金の一部期限前弁済(以下「本期限前弁済」といいます。)を行うことについて決定しています。
なお、本期限前弁済は平成28年11月1日に行うことが予定されています。
借入金(トランシェA)(注)
| 借入先 | 株式会社三井住友銀行 株式会社広島銀行 三井住友信託銀行株式会社 |
| 本期限前弁済前残高 | 金1,230百万円 |
| 本期限前弁済金額 | 金 42百万円 |
| 本期限前弁済後残高 | 金1,188百万円 |
| 本期限前弁済予定日 | 平成28年11月1日 |
(注) 借入金の詳細につきましては、前記「2.資金の借入れ」をご参照ください。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
