- 1377
- 2026/10/16
- 時価
- 1932億円
- PER 予
- 17.93倍
- 2010年以降
- 8.9-69.97倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.63-1.98倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.12%
- ROE 予
- 5.5%
- ROA 予
- 4.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
サカタのタネ(1377)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年5月31日
- 467億8100万
- 2009年5月31日 -3.05%
- 453億5500万
- 2009年11月30日 -52.05%
- 217億4900万
- 2010年2月28日 +49.41%
- 324億9600万
- 2010年5月31日 +43.15%
- 465億1800万
- 2010年8月31日 -75.62%
- 113億4000万
- 2010年11月30日 +90.92%
- 216億5000万
- 2011年2月28日 +47.98%
- 320億3700万
- 2011年5月31日 +47.22%
- 471億6500万
- 2011年8月31日 -75.09%
- 117億5100万
- 2011年11月30日 +82.21%
- 214億1200万
- 2012年2月29日 +48.09%
- 317億1000万
- 2012年5月31日 +48.18%
- 469億8800万
- 2012年8月31日 -76.25%
- 111億5800万
- 2012年11月30日 +93.91%
- 216億3700万
- 2013年2月28日 +55.71%
- 336億9100万
- 2013年5月31日 +49.22%
- 502億7400万
- 2013年8月31日 -75.61%
- 122億6300万
- 2013年11月30日 +97.98%
- 242億7800万
- 2014年2月28日 +55.98%
- 378億6900万
- 2014年5月31日 +42.39%
- 539億2200万
- 2014年8月31日 -74.65%
- 136億6800万
- 2014年11月30日 +92.46%
- 263億500万
- 2015年2月28日 +54.03%
- 405億1800万
- 2015年5月31日 +39.96%
- 567億700万
- 2015年8月31日 -73.47%
- 150億4700万
- 2015年11月30日 +85.28%
- 278億7900万
- 2016年2月29日 +49.65%
- 417億2200万
- 2016年5月31日 +40.87%
- 587億7300万
- 2016年8月31日 -73.41%
- 156億3000万
- 2016年11月30日 +80.56%
- 282億2100万
- 2017年2月28日 +56.99%
- 443億500万
- 2017年5月31日 +39.59%
- 618億4400万
- 2017年8月31日 -73.75%
- 162億3500万
- 2017年11月30日 +83.42%
- 297億7800万
- 2018年2月28日 +52.07%
- 452億8400万
- 2018年5月31日 +37.82%
- 624億1200万
- 2018年8月31日 -76.66%
- 145億6800万
- 2018年11月30日 +99.99%
- 291億3500万
- 2019年2月28日 +50.1%
- 437億3200万
- 2019年5月31日 +43.48%
- 627億4600万
- 2019年8月31日 -76.76%
- 145億8500万
- 2019年11月30日 +96.56%
- 286億6800万
- 2020年2月29日 +52.39%
- 436億8600万
- 2020年5月31日 +41.16%
- 616億6700万
- 2020年8月31日 -74.33%
- 158億2700万
- 2020年11月30日 +99.18%
- 315億2400万
- 2021年2月28日 +51.7%
- 478億2300万
- 2021年5月31日 +44.74%
- 692億1800万
- 2021年8月31日 -76.35%
- 163億7200万
- 2021年11月30日 +99.76%
- 327億400万
- 2022年2月28日 +52.53%
- 498億8300万
- 2022年5月31日 +46.44%
- 730億4900万
- 2022年8月31日 -75.72%
- 177億3600万
- 2022年11月30日 +114.22%
- 379億9400万
- 2023年2月28日 +43.8%
- 546億3500万
- 2023年5月31日 +41.42%
- 772億6300万
- 2023年8月31日 -75.2%
- 191億6300万
- 2023年11月30日 +113.29%
- 408億7200万
- 2024年2月29日 +46.1%
- 597億1600万
- 2024年5月31日 +48.5%
- 886億7700万
- 2024年8月31日 -76.33%
- 209億8800万
- 2024年11月30日 +101.66%
- 423億2500万
- 2025年2月28日 +56.9%
- 664億900万
- 2025年5月31日 +39.92%
- 929億2000万
- 2025年8月31日 -75.24%
- 230億500万
- 2025年11月30日 +107.55%
- 477億4600万
- 2026年2月28日 +52.2%
- 726億6900万
- 2026年5月31日 +43.5%
- 1042億8000万
- 2026年8月31日 -76.34%
- 246億7000万
個別
- 2008年5月31日
- 324億6700万
- 2009年5月31日 -0.18%
- 324億900万
- 2010年5月31日 +0.7%
- 326億3600万
- 2011年5月31日 +1.51%
- 331億2900万
- 2012年5月31日 -3.06%
- 321億1500万
- 2013年5月31日 +1.68%
- 326億5400万
- 2013年11月30日 -53.61%
- 151億4800万
- 2014年5月31日 +119.8%
- 332億9600万
- 2014年11月30日 -51.49%
- 161億5300万
- 2015年5月31日 +113.92%
- 345億5500万
- 2015年11月30日 -50.52%
- 170億9900万
- 2016年5月31日 +111.5%
- 361億6400万
- 2017年5月31日 +0.72%
- 364億2600万
- 2018年5月31日 -2.34%
- 355億7400万
- 2019年5月31日 -2.73%
- 346億300万
- 2020年5月31日 -3.03%
- 335億5600万
- 2021年5月31日 +6.4%
- 357億300万
- 2022年5月31日 -9.73%
- 322億3000万
- 2023年5月31日 +3.83%
- 334億6300万
- 2024年5月31日 +4.01%
- 348億400万
- 2025年5月31日 +3.34%
- 359億6800万
- 2026年5月31日 +3.45%
- 372億1000万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- なお、IEA(国際エネルギー機関)、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)等が公表している「2℃未満シナリオ」、「4℃シナリオ」の2つのシナリオを想定し、気候関連リスクと機会、事業インパクトを分析しております。記載の試算影響額については、移行リスクは「2℃未満シナリオ」、物理リスクは「4℃シナリオ」を採用しております。2026/08/21 15:30
<リスクと事業インパクト><ビジネスチャンス(機会)>
② 指標と目標分類 種類 事業および財務への影響 重要度 対応策 機会 製品サービス/市場 ⦅品種開発⦆気候変動対応品種、高温でも栽培可能な品種、病害虫に強い品種、土砂災害対策植物の需要が高まり、当社商品への需要が増加する。 大 ・耐候性、耐病害虫性品種の開発強化 ⦅ソリューション⦆・環境負荷の低い商品への需要が増加し、省暖房、低農薬、少肥料品種や有機肥料、バイオスティミュラント資材等の売上高が増加する。・機械化・スマート農業に適した品種への需要が増加し、当社商品への需要が増加する。 ・省暖房、低農薬、少肥料で栽培可能な品種の開発強化・有機肥料やバイオスティミュラント資材の取扱い強化・機械化・スマート農業適合品種の開発強化 ⦅造園緑花⦆都市部の緑花・園芸(壁面緑花、都市緑花)の需要が高まり、造園緑花部門の売上が増加する。 ・サカタのタネグリーンサービス(株)による造園緑花事業の取り組み強化
当社グループの中長期的な温室効果ガス排出量(Scope1・2)削減目標を策定いたしました。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「小売事業」は、一般園芸愛好家を対象とした商品を生産もしくは仕入れ、ホームセンター向けに販売しているほか、通信販売を行っております。2026/08/21 15:30
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計処理の原則及び手続に準拠した方法です。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 主に国内卸売事業と海外卸売事業における一部の取引において、顧客との契約に基づき、当社の知的財産を含む原材料を使用して商品を製造販売するライセンスを供与する履行義務を負っています。2026/08/21 15:30
ロイヤリティ収入は、ライセンス先の企業の売上高に応じて生じるものであり、ライセンス先の企業において当社の知的財産を含む原材料を使用して商品を製造し、当該商品が販売された時点で収益を認識しております。
④ 工事契約に係る収益 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/08/21 15:30
当社グループの売上高は、顧客との契約から生じる収益であり、当社グループの報告セグメントを財又はサービスの種類別及び地域別に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年6月1日 至 2025年5月31日) - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計処理の原則及び手続に準拠した方法です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/08/21 15:30 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/08/21 15:30
- #7 役員報酬(連結)
- b.業績連動報酬等に関する方針2026/08/21 15:30
業績連動報酬である「賞与」は、対象期間の連結売上高、連結営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益の各目標値に対する達成度を総合的に勘案し、所定の算定式で算出された業績評価ポイントに応じ支給額を決定します。
c.非金銭報酬等に関する方針 - #8 戦略 (気候変動への対応(TCFD提言への取組))(連結)
- なお、IEA(国際エネルギー機関)、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)等が公表している「2℃未満シナリオ」、「4℃シナリオ」の2つのシナリオを想定し、気候関連リスクと機会、事業インパクトを分析しております。記載の試算影響額については、移行リスクは「2℃未満シナリオ」、物理リスクは「4℃シナリオ」を採用しております。2026/08/21 15:30
<リスクと事業インパクト><ビジネスチャンス(機会)>分類 種類 事業および財務への影響 重要度 対応策 機会 製品サービス/市場 ⦅品種開発⦆気候変動対応品種、高温でも栽培可能な品種、病害虫に強い品種、土砂災害対策植物の需要が高まり、当社商品への需要が増加する。 大 ・耐候性、耐病害虫性品種の開発強化 ⦅ソリューション⦆・環境負荷の低い商品への需要が増加し、省暖房、低農薬、少肥料品種や有機肥料、バイオスティミュラント資材等の売上高が増加する。・機械化・スマート農業に適した品種への需要が増加し、当社商品への需要が増加する。 ・省暖房、低農薬、少肥料で栽培可能な品種の開発強化・有機肥料やバイオスティミュラント資材の取扱い強化・機械化・スマート農業適合品種の開発強化 ⦅造園緑花⦆都市部の緑花・園芸(壁面緑花、都市緑花)の需要が高まり、造園緑花部門の売上が増加する。 ・サカタのタネグリーンサービス(株)による造園緑花事業の取り組み強化 - #9 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 10%以上を保有する者)またはその業務執行者である者2026/08/21 15:30
(3)当社等と重要な取引関係(直近の事業年度の年間売上高の2%を超える場合)がある会社またはそ
の親会社もしくはその重要な子会社の業務執行者である者 - #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- PASSION2035では、2036年5月期に売上高2,000億円、営業利益率17.5%を目指すとともに、ROEについては、2031年5月期に8%以上、2036年5月期に10%以上を目標としております。これらの目標の実現に向けて、2031年5月期までの5年間で総額約500億円の成長投資を計画しております。研究開発、グローバル展開、IT/DX/AIの活用等に対する投資を加速することで、将来の成長基盤を強化してまいります。また、棚卸資産回転率や現預金月商比率の改善等を通じて資産効率を高めるとともに、健全な財務規律を維持しながら財務レバレッジを活用し、自己資本比率は60%台を目安として、資本収益性の向上に取り組んでまいります。2026/08/21 15:30
(4)株主還元KPI 2026年5月期(実績) 2031年5月期 目標 2036年5月期 目標 売上高 1,043億円 1,400億円 2,000億円 営業利益 131億円 195億円 350億円
株主還元については、株主資本配当率 2.5%以上としつつ、配当性向は35%を目安とし安定的な株主還元を実施いたします。また、自己株式の取得を適切に実施することにより、今後5年間における総還元性向は60%を目安としております。 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 経営成績の状況2026/08/21 15:30
当社グループの当連結会計年度(2025年6月1日から2026年5月31日まで)における業績は、売上高は1,042億80百万円(前期比113億60百万円、12.2%増)、営業利益は131億22百万円(前期比8億64百万円、7.1%増)、経常利益は142億78百万円(前期比19億66百万円、16.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は121億63百万円(前期比24億51百万円、25.2%増)となりました。
② 財政状態の状況 - #12 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/08/21 15:30
(単位:百万円) 種苗 資材 その他 合計 外部顧客への売上高 91,013 4,945 8,320 104,280 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主に国内卸売事業と海外卸売事業における一部の取引において、顧客との契約に基づき、当社の知的財産を含む原材料を使用して商品を製造販売するライセンスを供与する履行義務を負っています。2026/08/21 15:30
ロイヤリティ収入は、ライセンス先の企業の売上高に応じて生じるものであり、ライセンス先の企業において当社の知的財産を含む原材料を使用して商品を製造し、当該商品が販売された時点で収益を認識しております。
全ての主要な取引において、履行義務を充足してから対価を受領するまでの期間が、通常1年以内であるため、当該顧客との契約に基づく債権について、重要な金融要素の調整はおこなっておりません。 - #14 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2026/08/21 15:30
前事業年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当事業年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 営業取引の取引高 売上高 10,223 百万円 11,403 百万円 仕入高 7,813 8,686 - #15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/08/21 15:30
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。