1379 ホクト

1379
2026/05/25
時価
612億円
PER 予
10.96倍
2010年以降
赤字-41.73倍
(2010-2026年)
PBR
0.89倍
2010年以降
0.82-1.72倍
(2010-2026年)
配当 予
3.38%
ROE 予
8.09%
ROA 予
4.62%
資料
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ホクト(1379)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
36億1900万
2009年3月31日 +32.41%
47億9200万
2009年12月31日 -24.56%
36億1500万
2010年3月31日 +43.02%
51億7000万
2010年6月30日 -93.4%
3億4100万
2010年9月30日 +201.17%
10億2700万
2010年12月31日 +307.5%
41億8500万
2011年3月31日 -21.67%
32億7800万
2011年6月30日
-1億4700万
2011年9月30日
4000万
2011年12月31日 +999.99%
24億5500万
2012年3月31日 +79.55%
44億800万
2012年6月30日
-9億3800万
2012年9月30日 -86.78%
-17億5200万
2012年12月31日
5億8100万
2013年3月31日 +172.46%
15億8300万
2013年6月30日
-6億9500万
2013年9月30日
-6億7200万
2013年12月31日
22億2900万
2014年3月31日 +22.03%
27億2000万
2014年6月30日
-10億200万
2014年9月30日
-8億2900万
2014年12月31日
25億5600万
2015年3月31日 +44.6%
36億9600万
2017年3月31日 -23.48%
28億2800万
2018年3月31日 -14.5%
24億1800万
2018年9月30日
-11億3200万
2019年3月31日
31億8800万
2019年9月30日
-8億3100万
2020年3月31日
15億3100万
2021年3月31日 +163.75%
40億3800万
2021年9月30日
-6億1200万
2022年3月31日
25億3000万

個別

2008年3月31日
36億6700万
2009年3月31日 +30.9%
48億
2010年3月31日 +11.42%
53億4800万
2011年3月31日 -30.93%
36億9400万
2012年3月31日 +20.33%
44億4500万
2012年9月30日
-12億9500万
2013年3月31日
10億6700万
2014年3月31日 +203.84%
32億4200万
2015年3月31日 -28.38%
23億2200万
2016年3月31日 +19.12%
27億6600万
2017年3月31日 +12.4%
31億900万
2018年3月31日 -20.36%
24億7600万
2019年3月31日 +21.37%
30億500万
2019年9月30日
-9億4900万
2020年3月31日
17億8300万
2021年3月31日 +87.32%
33億4000万
2021年9月30日
-7億2100万
2022年3月31日
15億9500万
2022年9月30日
-17億1100万
2023年3月31日 -64.29%
-28億1100万
2023年9月30日
12億700万
2024年3月31日 +231.4%
40億
2024年9月30日
-9億500万
2025年3月31日
35億7700万
2026年3月31日 +59.63%
57億1000万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)35,99883,104
税金等調整前当期純利益又は税金等調整前中間純損失(△)(百万円)△6376,031
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失(△)(百万円)△4994,441
1株当たり当期純利益又は1株当たり中間純損失(△)(円)△15.74140.63
2025/06/20 15:10
#2 役員・従業員株式所有制度の内容(連結)
※信託期間中の毎事業年度の所定の時期に、同年3月31日で終了する事業年度(初回は2020年3月31日で終了する事業年度。)における役位等に応じて、取締役に一定のポイントが付与されます(※)。取締役には、退任時に、ポイントの累積値(以下「累積ポイント」という。)に応じて当社株式等の交付等が行われます。なお、1ポイントは当社株式1株とします。ただし、信託期間中に当社株式の株式分割・株式併合等のポイントの調整を行うことが公正であると認められる事象が生じた場合、分割比率・併合比率等に応じて、1ポイントあたりの当社株式数の調整がなされます。
社外取締役以外の取締役には、毎事業年度の業績目標(連結売上高営業利益率、連結当期純利益)の達成度等に基づき0%~150%の範囲で変動する業績連動ポイントならびに役位に基づき固定的に付与される固定ポイントが付与され、社外取締役には固定ポイントが付与されます。
4.信託契約の内容
2025/06/20 15:10
#3 役員報酬(連結)
当事業年度の各取締役の固定報酬額につきましては、担当職務、年度業績、貢献度等を総合的に勘案し、代表取締役社長、社外取締役、常勤監査役で構成する報酬諮問委員会にて協議のうえ、取締役会より一任された代表取締役社長水野雅義が決定しております。委任された理由は当社全体の業績等を勘案しつつ、各取締役の担当部門について評価を行うには代表取締役が適していると判断したためであります。なお、その権限を行使するに際しての裁量の範囲は特段の制限はないものとしております。また、各監査役の報酬は、監査役の協議により決定しております。上述の基本方針は、2022年5月13日開催の取締役会において決議しております。取締役会は当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が、当該決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。
なお、2019年6月21日開催の第56回定時株主総会におきまして、2009年6月26日開催の第46回定時株主総会において承認いただいた取締役の報酬限度額(年額300百万円以内。ただし、使用人分給与は含まない)とは別枠で、取締役を対象に、中長期的な視点で株主の皆様と利益意識を共有し、中長期的な視野での業績や株価を意識した経営を動機づけることを目的とし、株式報酬制度を新たに導入することを決議いただいております。この制度は、取締役(定款に定める取締役の員数は15名以内で、本有価証券報告書提出日現在は8名)を対象とし、業績に連動しない固定株式報酬と業績に連動する株式報酬で構成されております。業績連動部分に関しましては、業績連動報酬に係る指標である「連結売上高営業利益率」及び「連結当期純利益」の達成度に応じてポイントを付与することとしております。この指標を選択した理由としましては、当社グループは安定的な増収・増益を基本目標とし、より高い収益性を確保するという経営観点を重視しているためであります。なお、株式の交換にあたっては、1ポイントにつき当社普通株式1株として換算します。また、対象期間(3事業年度)ごとの当社取締役への報酬として拠出する金員の上限は230百万円、取締役に付与される1事業年度あたりのポイント総数の上限は49,000ポイントであります。報酬額の水準については、外部専門機関の調査等を踏まえて、同地域及び同規模の企業と比較の上、優秀な経営人材を確保するため競争力のある水準を設定し、固定報酬と業績連動報酬の割合を決定しております。そして、上述2つの指標の達成度に応じて0%~150%の範囲で業績連動報酬(ポイント)を決定いたします。
また当事業年度の指標目標につきましては、連結売上高営業利益率4.1%及び連結当期純利益2,440百万円としておりましたが、目標に対する実績につきましては、連結売上高営業利益率8.0%及び連結当期純利益4,441百万円となりました。
2025/06/20 15:10
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
b.経営成績
当連結会計年度の経営成績は、売上高831億4百万円(前期比4.6%増)、営業利益66億28百万円(同108.4%増)、経常利益69億53百万円(同47.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は44億41百万円(同26.0%増)となりました。
なお、当連結会計年度の主要きのこの生産量(連結ベース)は、ブナピーを含めブナシメジ46,728t(前期比1.9%減)、エリンギ16,682t(同1.0%減)、マイタケ15,592t(同1.5%減)となりました。
2025/06/20 15:10
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額1,728.17
1株当たり当期純利益111.19
1株当たり純資産額1,817.38
1株当たり当期純利益140.63
(注)1.役員報酬BIP信託及び従業員持株会信託型ESOPの保有する当社株式を、「1株当たり純資産額」の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております(役員報酬BIP信託:前連結会計年度83千株、当連結会計年度83千株、従業員持株会信託型ESOP:前連結会計年度0株、当連結会計年度472千株)。また、「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(役員報酬BIP信託:前連結会計年度85千株、当連結会計年度83千株、従業員持株会信託型ESOP:前連結会計年度15千株、当連結会計年度143千株)。
2.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/20 15:10

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