アクシーズ(1381)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 3億5426万
- 2009年6月30日 -8.59%
- 3億2383万
- 2010年6月30日 -8.4%
- 2億9662万
- 2011年6月30日 -7.71%
- 2億7375万
- 2012年6月30日 -8.04%
- 2億5173万
- 2013年6月30日 -4.52%
- 2億4035万
- 2014年6月30日 +34.05%
- 3億2218万
- 2015年6月30日 +10.45%
- 3億5586万
- 2016年6月30日 +6.33%
- 3億7837万
- 2017年6月30日 +9.68%
- 4億1500万
- 2018年6月30日 +22.65%
- 5億900万
- 2019年6月30日 -5.11%
- 4億8300万
- 2020年6月30日 -1.24%
- 4億7700万
- 2021年6月30日 +3.56%
- 4億9400万
- 2022年6月30日 +36.84%
- 6億7600万
- 2023年6月30日 +120.27%
- 14億8900万
- 2024年6月30日 +10.01%
- 16億3800万
- 2025年6月30日 +11.9%
- 18億3300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得する建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~47年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~10年
ロ 無形固定資産
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るもの
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2025/09/18 17:09 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金、保険差益等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2025/09/18 17:09
前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 建物及び構築物 56 百万円 56 百万円 (うち当連結会計年度の圧縮記帳額) (7) (-) - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/09/18 17:09
建物
肥育施設主要設備 314百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日)2025/09/18 17:09
当社グループは、報告セグメントを基準として、食品、外食、エネルギー及び遊休資産にグループ化し、減損損失の認識をおこなっております。用途 種類 場所 金額 外食 建物 兵庫県高砂市等 0百万円 車両運搬具 兵庫県高砂市等 0百万円 工具、器具及び備品 兵庫県高砂市等 3百万円
外食については、将来の使用見込がなくなった建物、車両運搬具並びに工具、器具及び備品等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、減損損失の測定における回収可能価額は正味売却価額によっておりますが、売却や他の転用が困難な資産はゼロとして評価し、該当する資産の帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2025/09/18 17:09
定率法(但し、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得する建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/09/18 17:09
定率法(但し、1998年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得する建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。