建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/09/22 16:51

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年7月1日至 平成25年6月30日)	当連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日)
建物及び構築物	26,470千円	0千円
機械装置及び運搬具	2,087	116

2014/09/22 16:51

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産及び担保に係る債務

	前連結会計年度(平成25年6月30日)	当連結会計年度(平成26年6月30日)
建物及び構築物	35,227千円( -千円)	30,868千円( -千円)
土地	2,076,882 ( 577,000 )	2,076,882 ( 577,000 )

(注) ( )書きは内書で工場財団抵当に供している資産を示しております。なお、上記資産には、銀行取引に関わる根抵当権及び抵当権が設定されておりますが、担保付債務はありません。

2014/09/22 16:51

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金、保険差益等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年6月30日)	当連結会計年度(平成26年6月30日)
建物及び構築物	48,969千円	48,969千円
(うち当連結会計年度の圧縮記帳額)	(20,500)	( -)

2014/09/22 16:51

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/09/22 16:51