減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -42億8000万
- 2009年3月31日 -10.49%
- -47億2900万
- 2010年3月31日 -13.79%
- -53億8100万
- 2011年3月31日 -4.4%
- -56億1800万
- 2012年3月31日 -5.3%
- -59億1600万
- 2013年3月31日 -4.01%
- -61億5300万
- 2014年3月31日 -13.85%
- -70億500万
- 2015年3月31日 -12.71%
- -78億9500万
- 2016年3月31日 -1.9%
- -80億4500万
- 2017年3月31日 -5.66%
- -85億
- 2018年3月31日 -16.04%
- -98億6300万
- 2019年3月31日 -9.65%
- -108億1500万
- 2020年3月31日 -12.87%
- -122億700万
- 2020年12月31日 -5.78%
- -129億1300万
- 2021年12月31日 -14.02%
- -147億2300万
- 2022年12月31日 -2.05%
- -150億2500万
- 2023年12月31日 -8.25%
- -162億6500万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2024/03/28 16:46
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は不動産取得9,930百万円及び為替換算差額2,321百万円であり、主な減少額は販売用不動産への保有目的変更257百万円、自社使用への用途変更21百万円、不動産売却695百万円及び減価償却費404百万円であります。当連結会計年度の主な増加額は不動産取得7,266百万円及び為替換算差額1,813百万円であり、主な減少額は不動産売却3,552百万円及び減価償却費785百万円であります。