構築物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 10億9700万
- 2020年12月31日 ±0%
- 10億9700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/11/11 10:08 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2022/11/11 10:08
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2020年12月31日) 建物及び構築物 25 百万円 - 百万円 その他(事務所設備等) 10 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/11/11 10:08
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2020年12月31日) 建物及び構築物 131 百万円 - 百万円 その他(事務所設備等) 97 - - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2022/11/11 10:08
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 未収入金 134 12 建物及び構築物 8,399 12,256 機械装置及び運搬具 10,444 13,332
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※3 有形固定資産の取得原価から以下の圧縮記帳額が控除されております。2022/11/11 10:08
前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2020年12月31日) 建物 241 百万円 241 百万円 構築物 582 609 機械及び装置 157 161 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2022/11/11 10:08
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。海外連結子会社は主として定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2022/11/11 10:08
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。海外連結子会社は主として定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/11/11 10:08