5711 三菱マテリアル

5711
2026/03/26
時価
6763億円
PER 予
33.61倍
2010年以降
赤字-352.67倍
(2010-2025年)
PBR
0.94倍
2010年以降
0.41-1.32倍
(2010-2025年)
配当 予
1.94%
ROE 予
2.79%
ROA 予
0.68%
資料
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三菱マテリアル(5711)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1兆6592億
2009年3月31日 -14.17%
1兆4241億
2009年12月31日 -45.98%
7693億6900万
2010年3月31日 +45.5%
1兆1194億
2010年6月30日 -70.06%
3352億1700万
2010年9月30日 +100.98%
6737億800万
2010年12月31日 +46.82%
9891億5800万
2011年3月31日 +34.86%
1兆3339億
2011年6月30日 -73.5%
3534億7400万
2011年9月30日 +109.14%
7392億6400万
2011年12月31日 +47.3%
1兆889億
2012年3月31日 +32.32%
1兆4408億
2012年6月30日 -78.51%
3096億7400万
2012年9月30日 +105.26%
6356億3600万
2012年12月31日 +50.54%
9568億9800万
2013年3月31日 +34.52%
1兆2872億
2013年6月30日 -72.1%
3591億3000万
2013年9月30日 +95.94%
7036億8800万
2013年12月31日 +49.26%
1兆503億
2014年3月31日 +34.7%
1兆4147億
2014年6月30日 -74.06%
3669億3200万
2014年9月30日 +104.72%
7511億9400万
2014年12月31日 +50.69%
1兆1319億
2015年3月31日 +34.04%
1兆5172億
2015年6月30日 -76.22%
3607億7300万
2015年9月30日 +96.68%
7095億6400万
2015年12月31日 +48.8%
1兆558億
2016年3月31日 +34.29%
1兆4178億
2016年6月30日 -78.92%
2988億2800万
2016年9月30日 +101.83%
6031億3700万
2016年12月31日 +58.56%
9563億4400万
2017年3月31日 +36.36%
1兆3040億
2017年6月30日 -74.44%
3333億1600万
2017年9月30日 +117.65%
7254億5000万
2017年12月31日 +58.12%
1兆1470億
2018年3月31日 +39.45%
1兆5995億
2018年6月30日 -73.74%
4200億4900万
2018年9月30日 +103.61%
8552億6800万
2018年12月31日 +48.79%
1兆2725億
2019年3月31日 +30.68%
1兆6629億
2019年6月30日 -77.98%
3662億5600万
2019年9月30日 +104.34%
7484億
2019年12月31日 +50.27%
1兆1246億
2020年3月31日 +34.81%
1兆5161億
2020年6月30日 -77.29%
3443億6300万
2020年9月30日 +110.7%
7255億6800万
2020年12月31日 +48.83%
1兆798億
2021年3月31日 +37.53%
1兆4851億
2021年6月30日 -71.2%
4276億8500万
2021年9月30日 +101.09%
8600億2600万
2021年12月31日 +52.79%
1兆3140億
2022年3月31日 +37.88%
1兆8117億
2022年6月30日 -76.67%
4226億2800万
2022年9月30日 +96.86%
8319億8100万
2022年12月31日 +49.47%
1兆2435億
2023年3月31日 +30.75%
1兆6259億
2023年6月30日 -77.7%
3626億6000万
2023年9月30日 +97.48%
7161億9900万
2023年12月31日 +51.02%
1兆815億
2024年3月31日 +42.44%
1兆5406億
2024年6月30日 -66.66%
5137億100万
2024年9月30日 +92.64%
9895億9200万
2024年12月31日 +49.93%
1兆4836億
2025年3月31日 +32.24%
1兆9620億
2025年6月30日 -78.01%
4314億200万
2025年9月30日 +92.38%
8299億1400万
2025年12月31日 +54.77%
1兆2844億

個別

2008年3月31日
9225億4600万
2009年3月31日 -22.74%
7127億5800万
2010年3月31日 -7.69%
6579億8200万
2011年3月31日 +9.94%
7234億1300万
2012年3月31日 +6.35%
7693億3700万
2013年3月31日 -12.44%
6736億3200万
2014年3月31日 +9.19%
7355億5800万
2015年3月31日 +10.19%
8105億500万
2016年3月31日 -9.25%
7355億100万
2017年3月31日 -8.29%
6745億1500万
2018年3月31日 +28.93%
8696億7700万
2019年3月31日 -1.94%
8528億2000万
2020年3月31日 -5.88%
8026億5500万
2021年3月31日 +8.15%
8680億5300万
2022年3月31日 +31.86%
1兆1445億
2023年3月31日 +3.18%
1兆1809億
2024年3月31日 +0.6%
1兆1880億
2025年3月31日 +35.38%
1兆6083億

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期中間連結会計期間第3四半期当連結会計年度
売上高(百万円)513,701989,5921,483,6951,962,076
税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円)27,59832,08664,16649,963
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成して
2025/06/24 10:08
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
④ 再生可能エネルギー事業 再生可能エネルギー
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
2025/06/24 10:08
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
MMCメタルドブラジル社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2025/06/24 10:08
#4 主要な顧客ごとの情報
(単位:百万円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
住友商事株式会社428,349金属事業
2025/06/24 10:08
#5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
(概算額の算定方法)
企業結合が連結会計年度の開始日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報を影響の概算額としております。
なお、当該注記は監査証明を受けておりません。
2025/06/24 10:08
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
「(セグメント情報等) [関連情報] 2.地域ごとの情報 (1)売上高」に記載のとおりであります。なお、前連結会計年度の連結損益計算書に計上している売上高1,540,642百万円は、主に「顧客との契約から生じた収益」であり、それ以外の源泉から生じた収益の額に重要性はありません。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/24 10:08
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/24 10:08
#8 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
(単位:百万円)2025/06/24 10:08
#9 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
同氏は、世界的に事業を展開するメーカーの経営者としての豊富な経験を通じて、開発、設計、生産工程における豊富な技術的知見を有するとともに、グローバルな視点での企業戦略及び経営全般に関する見識を有しております。このような見識に基づき、取締役会では、当社グループの中長期的な企業価値の向上を図ることをはじめ多様な観点から有益な提言をするとともに、独立した立場から執行役等の職務の執行を監督しております。また、指名委員及び報酬委員長として、当社の役員候補者の選定や役員報酬等の決定等に、客観的・中立的立場から関与しております。
社外取締役若林辰雄氏は、三菱UFJ信託銀行㈱の特別顧問であり、当社と同社との間に株式事務代行委託等の取引関係がありますが、その取引額は当社及び同社の連結売上高の1%未満であります。同社からの資金の借入はありません。加えて、同氏は、三菱倉庫㈱の社外取締役であり、当社と同社との間に運送委託等の取引関係がありますが、その取引額は当社及び同社の連結売上高の1%未満であります。また、同氏と当社との間には、取引関係その他特別な利害関係はありません。
同氏は、金融機関の社長、会長を歴任するなど経営者としての豊富な経験を通じて、金融・財務・会計及び経営全般に関する見識を有しております。このような見識に基づき、取締役会では、当社グループの中長期的な企業価値の向上を図ることをはじめ多様な観点から有益な提言をするとともに、独立した立場から執行役等の職務の執行を監督しております。また、指名委員長及び報酬委員として、当社の役員候補者の選定や役員報酬等の決定等に、客観的・中立的立場から関与しております。
2025/06/24 10:08
#10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(ハ)財務目標
Phase1の最終年度である2025年度では、売上高1兆9,400億円、営業利益700億円、経常利益870億円、ROIC 5.5%、ROE 10.0%、EBITDA 1,500億円、ネットD/Eレシオ 0.7倍、ネット有利子負債/EBITDA倍率 3.5倍を計画しています。
(ニ)キャピタルアロケーション
2025/06/24 10:08
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のもと、当社グループは、2023年度から2030年度までを対象とした中期経営戦略に基づき、企業価値の向上に向けた諸施策を実施してまいりました。
この結果、当連結会計年度は、連結売上高は1兆9,620億76百万円(前年度比27.4%増)、連結営業利益は371億18百万円(同59.5%増)となりました。連結経常利益は、鉱山からの受取配当金が減少したものの、持分法による投資利益が増加したことなどから、602億35百万円(同11.3%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、インドネシア・カパー・スメルティング社の持分法適用関連会社化に伴う持分変動利益を計上した一方、減損損失を計上したことなどから、340億76百万円(同14.4%増)となりました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。
2025/06/24 10:08
#12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2025/06/24 10:08
#13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
2 関係会社に係る取引
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
売上高171,370百万円172,938百万円
仕入高166,547202,848
2025/06/24 10:08
#14 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
UBE三菱セメント株式会社
売上高585,298561,037
税引前当期純利益42,84450,023
2025/06/24 10:08
#15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2025/06/24 10:08

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