5711 三菱マテリアル

5711
2026/06/29
時価
5682億円
PER 予
11.53倍
2010年以降
赤字-352.67倍
(2010-2026年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.34-1.32倍
(2010-2026年)
配当 予
2.68%
ROE 予
6.66%
ROA 予
1.63%
資料
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三菱マテリアル(5711)の短期借入金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
3194億6700万
2009年3月31日 -11.12%
2839億3200万
2010年3月31日 +3.85%
2948億6600万
2010年12月31日 +8.3%
3193億3100万
2011年3月31日 +3.59%
3307億9100万
2011年6月30日 +5.68%
3495億8600万
2011年9月30日 -4.22%
3348億4200万
2011年12月31日 -5.18%
3174億8700万
2012年3月31日 -13.3%
2752億4800万
2012年6月30日 -0.69%
2733億4800万
2012年9月30日 -4.7%
2605億700万
2012年12月31日 +6.73%
2780億5000万
2013年3月31日 +3.56%
2879億4200万
2013年6月30日 +14.11%
3285億7100万
2013年9月30日 -8.1%
3019億4400万
2013年12月31日 -6.37%
2827億200万
2014年3月31日 -9.41%
2560億9800万
2014年6月30日 -3.64%
2467億6800万
2014年9月30日 +7.65%
2656億5600万
2014年12月31日 +13.11%
3004億8300万
2015年3月31日 -16.07%
2521億9700万
2015年6月30日 +6.67%
2690億2100万
2015年9月30日 -9.15%
2444億600万
2015年12月31日 -4.9%
2324億3200万
2016年3月31日 -13.73%
2005億2700万
2016年6月30日 +1.77%
2040億6900万
2016年9月30日 -11.22%
1811億7400万
2016年12月31日 +6.79%
1934億8000万
2017年3月31日 +5.34%
2038億1900万
2017年6月30日 +5.28%
2145億7400万
2017年9月30日 -5.56%
2026億4000万
2017年12月31日 +29.33%
2620億7200万
2018年3月31日 -21.34%
2061億4200万
2018年6月30日 -3.39%
1991億5800万
2018年9月30日 +11.08%
2212億1700万
2018年12月31日 -3.63%
2131億9500万
2019年3月31日 -15.52%
1801億
2019年6月30日 +6.77%
1922億8400万
2019年9月30日 -8.79%
1753億7500万
2019年12月31日 +10.79%
1943億
2020年3月31日 -1.68%
1910億3800万
2020年6月30日 +6.19%
2028億6000万
2020年9月30日 -4.71%
1933億
2020年12月31日 +7.29%
2073億9700万
2021年3月31日 -15.29%
1756億8600万
2021年6月30日 -6.64%
1640億1500万
2021年9月30日 +1.83%
1670億1100万
2021年12月31日 -2.6%
1626億7300万
2022年3月31日 +5.31%
1713億400万
2022年6月30日 +18.46%
2029億3000万
2022年9月30日 -4.26%
1942億8400万
2022年12月31日 -5.11%
1843億6200万
2023年3月31日 -20.28%
1469億7200万
2023年6月30日 -5.62%
1387億1400万
2023年9月30日 +5.12%
1458億1600万
2023年12月31日 +12.24%
1636億5800万
2024年3月31日 +11.68%
1827億7200万
2024年6月30日 +12.5%
2056億1100万
2024年9月30日 -4.34%
1966億9000万
2024年12月31日 +32.68%
2609億7600万
2025年3月31日 +18.15%
3083億4500万
2025年6月30日 +3.08%
3178億4300万
2025年9月30日 +1.92%
3239億4300万
2025年12月31日 +6.91%
3463億3100万
2026年3月31日 -18.62%
2818億4500万

個別

2008年3月31日
1955億5800万
2009年3月31日 -17.91%
1605億3400万
2010年3月31日 -29.06%
1138億9000万
2011年3月31日 +43.6%
1635億5100万
2012年3月31日 -19.94%
1309億3800万
2013年3月31日 +18.4%
1550億2600万
2014年3月31日 -26.49%
1139億5200万
2015年3月31日 +9.16%
1243億8900万
2016年3月31日 -29.35%
878億7900万
2017年3月31日 +20.23%
1056億5900万
2018年3月31日 -2.69%
1028億2000万
2019年3月31日 -8.53%
940億4700万
2020年3月31日 -9.76%
848億6800万
2021年3月31日 +16.04%
984億8100万
2022年3月31日 +23.23%
1213億6300万
2023年3月31日 +17.18%
1422億900万
2024年3月31日 +18.99%
1692億1000万
2025年3月31日 +54.44%
2613億3200万
2026年3月31日 -11.18%
2321億300万

有報情報

#1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
【借入金等明細表】
区分当期首残高(百万円)当期末残高(百万円)平均利率(%)返済期限
短期借入金186,412247,3551.9-
1年以内に返済予定の長期借入金121,93334,4901.3-
(注)1. 平均利率については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。
2. リース債務の平均利率については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、記載しておりません。
2026/06/22 10:29
#2 担保に供している資産の注記(連結)
担保付債務は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
短期借入金70百万円-百万円
長期借入金(注2)17,23315,597
(注1)現金及び預金のうち前連結会計年度6,125百万円、当連結会計年度4,824百万円は、上記の担保付債務以外にデリバティブ取引(金利スワップ取引)の担保に供しています。
(注2)財団抵当に供しているものは、次のとおりであります。
2026/06/22 10:29
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(4) 資本の財源及び流動性の管理方針
当社グループは、事業運営上必要な資金の流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針とし、内部資金、銀行借入、社債発行等により資金調達を行っております。また、キャッシュマネジメントシステムの導入等によるグループ各社における余剰資金の一元管理を図り、資金効率の向上に努めております。この一環として、一部の海外子会社を対象としたグローバルキャッシュマネジメントシステム(ノーショナルプーリング)を導入しており、グローバルベースでの更なる資金効率向上にも取り組んでおります。なお、当連結会計年度末のノーショナルプーリングにおける預入額534億円を現金及び預金、借入額519億円を短期借入金に含めて表示しております。
当社グループの資金の状況については、「1.経営成績等の状況の概要 (2) キャッシュ・フローの状況」に記載しております。
2026/06/22 10:29
#4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
営業債権である受取手形、売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。短期借入金、コマーシャル・ペーパーは営業取引に係る資金調達であります。社債、長期借入金は主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、償還日は、最長のもので2038年であります。このうち一部は、変動金利であるため金利の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。
デリバティブ取引は、外貨建取引の為替レート変動リスクの回避を目的とした為替予約取引、非鉄金属の商品価格変動リスクの回避を目的とした商品先渡取引、借入金の金利変動に伴うリスクの回避及び資金調達コストの低減を目的とした金利スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価等については、前述の「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4.会計方針に関する事項 (7)重要なヘッジ会計の方法」をご覧下さい。
2026/06/22 10:29

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