三菱マテリアル(5711)の短期借入金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3194億6700万
- 2009年3月31日 -11.12%
- 2839億3200万
- 2010年3月31日 +3.85%
- 2948億6600万
- 2010年12月31日 +8.3%
- 3193億3100万
- 2011年3月31日 +3.59%
- 3307億9100万
- 2011年6月30日 +5.68%
- 3495億8600万
- 2011年9月30日 -4.22%
- 3348億4200万
- 2011年12月31日 -5.18%
- 3174億8700万
- 2012年3月31日 -13.3%
- 2752億4800万
- 2012年6月30日 -0.69%
- 2733億4800万
- 2012年9月30日 -4.7%
- 2605億700万
- 2012年12月31日 +6.73%
- 2780億5000万
- 2013年3月31日 +3.56%
- 2879億4200万
- 2013年6月30日 +14.11%
- 3285億7100万
- 2013年9月30日 -8.1%
- 3019億4400万
- 2013年12月31日 -6.37%
- 2827億200万
- 2014年3月31日 -9.41%
- 2560億9800万
- 2014年6月30日 -3.64%
- 2467億6800万
- 2014年9月30日 +7.65%
- 2656億5600万
- 2014年12月31日 +13.11%
- 3004億8300万
- 2015年3月31日 -16.07%
- 2521億9700万
- 2015年6月30日 +6.67%
- 2690億2100万
- 2015年9月30日 -9.15%
- 2444億600万
- 2015年12月31日 -4.9%
- 2324億3200万
- 2016年3月31日 -13.73%
- 2005億2700万
- 2016年6月30日 +1.77%
- 2040億6900万
- 2016年9月30日 -11.22%
- 1811億7400万
- 2016年12月31日 +6.79%
- 1934億8000万
- 2017年3月31日 +5.34%
- 2038億1900万
- 2017年6月30日 +5.28%
- 2145億7400万
- 2017年9月30日 -5.56%
- 2026億4000万
- 2017年12月31日 +29.33%
- 2620億7200万
- 2018年3月31日 -21.34%
- 2061億4200万
- 2018年6月30日 -3.39%
- 1991億5800万
- 2018年9月30日 +11.08%
- 2212億1700万
- 2018年12月31日 -3.63%
- 2131億9500万
- 2019年3月31日 -15.52%
- 1801億
- 2019年6月30日 +6.77%
- 1922億8400万
- 2019年9月30日 -8.79%
- 1753億7500万
- 2019年12月31日 +10.79%
- 1943億
- 2020年3月31日 -1.68%
- 1910億3800万
- 2020年6月30日 +6.19%
- 2028億6000万
- 2020年9月30日 -4.71%
- 1933億
- 2020年12月31日 +7.29%
- 2073億9700万
- 2021年3月31日 -15.29%
- 1756億8600万
- 2021年6月30日 -6.64%
- 1640億1500万
- 2021年9月30日 +1.83%
- 1670億1100万
- 2021年12月31日 -2.6%
- 1626億7300万
- 2022年3月31日 +5.31%
- 1713億400万
- 2022年6月30日 +18.46%
- 2029億3000万
- 2022年9月30日 -4.26%
- 1942億8400万
- 2022年12月31日 -5.11%
- 1843億6200万
- 2023年3月31日 -20.28%
- 1469億7200万
- 2023年6月30日 -5.62%
- 1387億1400万
- 2023年9月30日 +5.12%
- 1458億1600万
- 2023年12月31日 +12.24%
- 1636億5800万
- 2024年3月31日 +11.68%
- 1827億7200万
- 2024年6月30日 +12.5%
- 2056億1100万
- 2024年9月30日 -4.34%
- 1966億9000万
- 2024年12月31日 +32.68%
- 2609億7600万
- 2025年3月31日 +18.15%
- 3083億4500万
- 2025年6月30日 +3.08%
- 3178億4300万
- 2025年9月30日 +1.92%
- 3239億4300万
- 2025年12月31日 +6.91%
- 3463億3100万
- 2026年3月31日 -18.62%
- 2818億4500万
個別
- 2008年3月31日
- 1955億5800万
- 2009年3月31日 -17.91%
- 1605億3400万
- 2010年3月31日 -29.06%
- 1138億9000万
- 2011年3月31日 +43.6%
- 1635億5100万
- 2012年3月31日 -19.94%
- 1309億3800万
- 2013年3月31日 +18.4%
- 1550億2600万
- 2014年3月31日 -26.49%
- 1139億5200万
- 2015年3月31日 +9.16%
- 1243億8900万
- 2016年3月31日 -29.35%
- 878億7900万
- 2017年3月31日 +20.23%
- 1056億5900万
- 2018年3月31日 -2.69%
- 1028億2000万
- 2019年3月31日 -8.53%
- 940億4700万
- 2020年3月31日 -9.76%
- 848億6800万
- 2021年3月31日 +16.04%
- 984億8100万
- 2022年3月31日 +23.23%
- 1213億6300万
- 2023年3月31日 +17.18%
- 1422億900万
- 2024年3月31日 +18.99%
- 1692億1000万
- 2025年3月31日 +54.44%
- 2613億3200万
- 2026年3月31日 -11.18%
- 2321億300万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/06/22 10:29
(注)1. 平均利率については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 186,412 247,355 1.9 - 1年以内に返済予定の長期借入金 121,933 34,490 1.3 -
2. リース債務の平均利率については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、記載しておりません。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保付債務は、次のとおりであります。2026/06/22 10:29
(注1)現金及び預金のうち前連結会計年度6,125百万円、当連結会計年度4,824百万円は、上記の担保付債務以外にデリバティブ取引(金利スワップ取引)の担保に供しています。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 短期借入金 70百万円 -百万円 長期借入金(注2) 17,233 15,597
(注2)財団抵当に供しているものは、次のとおりであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (4) 資本の財源及び流動性の管理方針2026/06/22 10:29
当社グループは、事業運営上必要な資金の流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針とし、内部資金、銀行借入、社債発行等により資金調達を行っております。また、キャッシュマネジメントシステムの導入等によるグループ各社における余剰資金の一元管理を図り、資金効率の向上に努めております。この一環として、一部の海外子会社を対象としたグローバルキャッシュマネジメントシステム(ノーショナルプーリング)を導入しており、グローバルベースでの更なる資金効率向上にも取り組んでおります。なお、当連結会計年度末のノーショナルプーリングにおける預入額534億円を現金及び預金、借入額519億円を短期借入金に含めて表示しております。
当社グループの資金の状況については、「1.経営成績等の状況の概要 (2) キャッシュ・フローの状況」に記載しております。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形、売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また、グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/06/22 10:29
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。短期借入金、コマーシャル・ペーパーは営業取引に係る資金調達であります。社債、長期借入金は主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、償還日は、最長のもので2038年であります。このうち一部は、変動金利であるため金利の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。
デリバティブ取引は、外貨建取引の為替レート変動リスクの回避を目的とした為替予約取引、非鉄金属の商品価格変動リスクの回避を目的とした商品先渡取引、借入金の金利変動に伴うリスクの回避及び資金調達コストの低減を目的とした金利スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価等については、前述の「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4.会計方針に関する事項 (7)重要なヘッジ会計の方法」をご覧下さい。