住友金属鉱山（5713）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 335億9500万
- 2010年3月31日 +54.52%
- 519億1200万
- 2010年12月31日 -1.77%
- 509億9400万
- 2011年3月31日 -0.92%
- 505億2600万
- 2011年6月30日 -12.31%
- 443億600万
- 2011年9月30日 -16.35%
- 370億6400万
- 2011年12月31日 -0.02%
- 370億5500万
- 2012年3月31日 +24.04%
- 459億6400万
- 2012年6月30日 -22.11%
- 358億200万
- 2012年9月30日 -7.06%
- 332億7400万
- 2012年12月31日 +19.73%
- 398億4000万
- 2013年3月31日 +1.15%
- 402億9900万
- 2013年6月30日 +0.38%
- 404億5200万
- 2013年9月30日 +5.37%
- 426億2400万
- 2013年12月31日 +18.96%
- 507億400万
- 2014年3月31日 -11.14%
- 450億5700万
- 2014年6月30日 +6.64%
- 480億4900万
- 2014年9月30日 -1.94%
- 471億1600万
- 2014年12月31日 +25.01%
- 588億9800万
- 2015年3月31日 -1.59%
- 579億6200万
- 2015年6月30日 +12.39%
- 651億4500万
- 2015年9月30日 -6.36%
- 610億100万
- 2015年12月31日 +1.83%
- 621億2000万
- 2016年3月31日 -3.1%
- 601億9700万
- 2016年6月30日 +3.67%
- 624億400万
- 2016年9月30日 +26.31%
- 788億2400万
- 2016年12月31日 +12.52%
- 886億9000万
- 2017年3月31日 +8.83%
- 965億2400万
- 2017年6月30日 -0.28%
- 962億5100万
- 2017年9月30日 +4.78%
- 1008億5500万
- 2017年12月31日 +1.74%
- 1026億500万
- 2018年3月31日 +0.25%
- 1028億5800万
個別
- 2008年3月31日
- 545億2900万
- 2009年3月31日 -48.9%
- 278億6500万
- 2010年3月31日 +61.88%
- 451億900万
- 2011年3月31日 +1.29%
- 456億8900万
- 2012年3月31日 -11.74%
- 403億2400万
- 2013年3月31日 -18.63%
- 328億1300万
- 2014年3月31日 +11.5%
- 365億8600万
- 2015年3月31日 +27.78%
- 467億4900万
- 2016年3月31日 +4.36%
- 487億8800万
- 2017年3月31日 +45.23%
- 708億5600万
- 2018年3月31日 +17.1%
- 829億6900万
- 2019年3月31日 -4.41%
- 793億900万
- 2020年3月31日 -0.98%
- 785億3000万
- 2021年3月31日 +23.33%
- 968億5100万
- 2022年3月31日 +28.81%
- 1247億5600万
- 2023年3月31日 +17.98%
- 1471億9200万
- 2024年3月31日 +3.04%
- 1516億6400万
- 2025年3月31日 -1.88%
- 1488億1200万
有報情報
- #1 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 棚卸資産の内訳は以下のとおりであります。2025/06/25 13:15
費用として認識された棚卸資産は、前連結会計年度 1,266,827百万円、当連結会計年度 1,409,710百万円であります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品 126,928 187,770 仕掛品 180,228 184,340 原材料及び貯蔵品 208,858 195,690
費用として認識された棚卸資産の評価減の金額は、前連結会計年度 11,428百万円、当連結会計年度 10,665百万円であります。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (4) 棚卸資産2025/06/25 13:15
商品及び製品・仕掛品
………先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
