有価証券報告書-第120期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
但し、当連結会計年度における該当事項はありません。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。