全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 金属加工
連結
- 2013年3月31日
- 48億8500万
- 2013年6月30日 -68.6%
- 15億3400万
- 2013年9月30日 +71.45%
- 26億3000万
- 2013年12月31日 +51.14%
- 39億7500万
- 2014年3月31日 +35.65%
- 53億9200万
- 2014年6月30日 -72.29%
- 14億9400万
- 2014年9月30日 +97.46%
- 29億5000万
- 2014年12月31日 +56.07%
- 46億400万
- 2015年3月31日 +26.06%
- 58億400万
- 2015年6月30日 -72.52%
- 15億9500万
- 2015年9月30日 +65.58%
- 26億4100万
- 2015年12月31日 +49.26%
- 39億4200万
- 2016年3月31日 +24.58%
- 49億1100万
- 2016年6月30日 -67.64%
- 15億8900万
- 2016年9月30日 +101.7%
- 32億500万
- 2016年12月31日 +54.82%
- 49億6200万
- 2017年3月31日 +40.39%
- 69億6600万
- 2017年6月30日 -77.94%
- 15億3700万
- 2017年9月30日 +110.41%
- 32億3400万
- 2017年12月31日 +62.15%
- 52億4400万
- 2018年3月31日 +38.9%
- 72億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「電子材料部門」においては、高純度金属材料、化合物半導体ウェハ、LED、導電材料、電池材料、磁性材料、還元鉄粉等の製造・販売を行っています。2024/06/25 11:24
「金属加工部門」においては、銅・黄銅及び銅合金の板条、めっき加工品、黄銅棒、回路基板等の製造・販売を行っています。
「熱処理部門」においては、自動車部品等の金属材料の熱処理・表面処理加工、熱処理加工設備及びその付帯設備の製造・販売・メンテナンス等を営んでいます。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 役員退職慰労引当金
連結子会社の一部は役員退職慰労金支出に備えるため、内規に基づく期末要支給額を計上しています。2024/06/25 11:24 - #3 従業員の状況(連結)
- 2024年3月31日現在2024/06/25 11:24
(注) 1 従業員数は、就業人員(当社グループ外から当社グループへの出向者を含み、当社グループ外への出向者を除く) であり、臨時雇用者数 (嘱託、臨時員、パートタイマー、人材派遣会社からの派遣社員等) は、 ( ) 内に当連結会計年度の平均人員を外数で記載しています。セグメントの名称 従業員数(名) 電子材料部門 742 ( 352 ) 金属加工部門 1,218 ( 322 ) 熱処理部門 1,266 ( 1,407 )
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属している者の数です。 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2024/06/25 11:24
(注) 定量的な保有効果につきましては記載が困難です。保有の合理性は、前述の記載のとおり毎年取締役会にて検証しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 348 175 ㈱トクヤマ 121,200 121,200 金属加工事業における共同出資及び取引関係の維持・強化 有 329 255
みなし保有株式 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2024/06/25 11:24
1984年4月 当社入社 1999年6月 当社金属材料研究所長 2004年4月 当社エレクトロニクス&メタルプロセシングカンパニー 金属加工事業部塩尻工場長 2006年4月 当社メタルプロセシングカンパニー 金属材料研究所長 2006年10月 DOWAメタルテック㈱取締役、金属材料研究所長 2013年4月 同社取締役、金属加工事業部長 2016年4月 当社執行役員兼DOWAメタルテック㈱代表取締役社長 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、1884年(明治17年)の創業以来、時代の変化とともに事業内容を様々に進化させてきました。現在では、5つのコアビジネス(環境・リサイクル、製錬、電子材料、金属加工、熱処理)からなる独自の「循環型ビジネスモデル」を形成し、企業理念の実現を目指しています。2024/06/25 11:24
当社グループの「循環型ビジネスモデル」を構成する製品・サービスは、いずれも社会の根幹を支えているとともに、経済活動に伴う環境負荷の低減に寄与しています。そのため、これらの製品・サービスを発展的に進化させ続け、様々な社会課題の解決に貢献し続けることが、当社グループの存在意義(パーパス)であると考えています。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 金属加工部門2024/06/25 11:24
売上高、営業利益、経常利益の状況