構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 37億2100万
- 2009年3月31日 +1.91%
- 37億9200万
- 2010年3月31日 +0.29%
- 38億300万
- 2011年3月31日 +0.32%
- 38億1500万
- 2012年3月31日 +1.81%
- 38億8400万
- 2013年3月31日 +1.36%
- 39億3700万
- 2014年3月31日 +3.73%
- 40億8400万
- 2015年3月31日 +0.49%
- 41億400万
- 2016年3月31日 -0.1%
- 41億
- 2017年3月31日 +27.76%
- 52億3800万
- 2018年3月31日 +0.59%
- 52億6900万
- 2019年3月31日 +5.9%
- 55億8000万
- 2020年3月31日 +3.67%
- 57億8500万
- 2021年3月31日 +3.99%
- 60億1600万
- 2022年3月31日 +2.66%
- 61億7600万
- 2023年3月31日 +1.94%
- 62億9600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 2023/06/29 9:58
- #2 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2023/06/29 9:58
なお、当該担保資産は、下記の担保付債務以外に、輸入消費税の延納保証の担保に供されています。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 現金及び預金 4 百万円 4 百万円 建物及び構築物 23 〃 21 〃 土地 210 〃 210 〃
担保付債務は、次のとおりです。 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- なお、資産グループの回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、時価については不動産鑑定評価額等合理的に算定された評価額に基づいて算定しています。2023/06/29 9:58
減損損失の内訳は建物176百万円、機械装置166百万円、構築物97百万円、運搬具53百万円、建設仮勘定25百万円、土地6百万円、その他119百万円となっています。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2023/06/29 9:58
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
(2) 無形固定資産