有価証券報告書-第147期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めていた「研究開発費」は、販売費及び一般管理費の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「販売費及び一般管理費」の「その他」に表示していた7,887百万円は、「研究開発費」1,666百万円、「その他」6,220百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「持分法による投資損失」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「持分法による投資損失」332百万円、「その他」466百万円は、「その他」798百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別利益」の「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「特別利益」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「投資有価証券売却益」993百万円、「その他」14百万円は、「その他」1,008百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「為替差損益(△は益)」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「投資有価証券売却損益(△は益)」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券売却損益(△は益)」△993百万円、「その他」△4,074百万円は、「為替差損益(△は益)」△158百万円、「その他」△4,910百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記していた「定期預金の預入による支出」及び「投資有価証券の償還による収入」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の預入による支出」△300百万円、「投資有価証券の償還による収入」504百万円、「その他」82百万円は、「その他」286百万円として組み替えております。