有価証券報告書-第148期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「持分法による投資損失」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「その他」に表示していた667百万円は、「持分法による投資損失」137百万円、「その他」529百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別損失」の「固定資産除売却損」及び「減損損失」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「特別損失」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除売却損」101百万円、「減損損失」186百万円、「その他」7百万円は、「その他」296百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「持分法による投資損益(△は益)」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「減損損失」、「貸倒引当金の増減額(△は減少)」及び「法人税等の還付額」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より、「減損損失」及び「貸倒引当金の増減額(△は減少)」は「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に、「法人税等の還付額」は「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の支払額」に、それぞれ含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」186百万円、「貸倒引当金の増減額(△は減少)」△232百万円、「その他」△355百万円、「法人税等の支払額」△1,793百万円、「法人税等の還付額」148百万円は、「持分法による投資損益(△は益)」137百万円、「その他」△538百万円、「法人税等の支払額」△1,644百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記していた「投資有価証券の売却による収入」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券の売却による収入」629百万円、「その他」38百万円は、「その他」668百万円として組み替えております。