有価証券報告書-第158期(2024/04/01-2025/03/31)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「貸倒引当金戻入額」は、金額的重要度が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」961百万円は、「貸倒引当金戻入額」12百万円、「その他」948百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「特別利益」の「固定資産売却益」は、金額的重要性が低下したため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」13,433百万円は、「その他」13,433百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」、「環境対策引当金の増減額(△は減少)」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していました「有形固定資産売却損益(△は益)」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の
「有形固定資産売却損益(△は益)」△13,150百万円、「その他」△1,074百万円は、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」△89百万円、「環境対策引当金の増減額(△は減少)」△37百万円、「その他」△14,096百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「法人税等の還付額」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計欄以下の「その他」に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「法人税等の還付額」902百万円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計欄以下の「その他」902百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「有形固定資産の除却による支出」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「有形固定資産の除却による支出」△255百万円、「その他」△128百万円は、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」△383百万円として組み替えています。