有価証券報告書-第157期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「固定資産除売却損」、「減損損失」及び「子会社整理損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除売却損」302百万円、「減損損失」133百万円、「子会社整理損」324百万円、「その他」19百万円は、「その他」781百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「貸倒引当金の増減額(△は減少)」、「為替差損益(△は益)」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」226百万円、「その他」2,743百万円は、「貸倒引当金の増減額(△は減少)」△7百万円、「為替差損益(△は益)」△81百万円、「その他」3,058百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計欄以下の「その他」に含めていた「法人税等の還付額」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計欄以下の「その他」76百万円は、「法人税等の還付額」76百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「定期預金の預入による支出」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」△34百万円は、「定期預金の預入による支出」△0百万円、「その他」△34百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「固定資産除売却損」、「減損損失」及び「子会社整理損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除売却損」302百万円、「減損損失」133百万円、「子会社整理損」324百万円、「その他」19百万円は、「その他」781百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「貸倒引当金の増減額(△は減少)」、「為替差損益(△は益)」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」は、相対的に重要性が低下したため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」226百万円、「その他」2,743百万円は、「貸倒引当金の増減額(△は減少)」△7百万円、「為替差損益(△は益)」△81百万円、「その他」3,058百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計欄以下の「その他」に含めていた「法人税等の還付額」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の小計欄以下の「その他」76百万円は、「法人税等の還付額」76百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「定期預金の預入による支出」は、相対的に重要性が増加したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」△34百万円は、「定期預金の預入による支出」△0百万円、「その他」△34百万円として組み替えております。