1515 日鉄鉱業

1515
2026/07/31
時価
2420億円
PER 予
19.83倍
2010年以降
3.56-27.97倍
(2010-2026年)
PBR
1.51倍
2010年以降
0.26-2.27倍
(2010-2026年)
配当 予
2.05%
ROE 予
7.63%
ROA 予
3.87%
資料
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日鉄鉱業(1515)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1265億4500万
2009年3月31日 -11.73%
1116億9500万
2009年12月31日 -39.1%
680億2200万
2010年3月31日 +37.79%
937億2600万
2010年6月30日 -74.51%
238億9200万
2010年9月30日 +105.77%
491億6300万
2010年12月31日 +57.02%
771億9800万
2011年3月31日 +39.56%
1077億4100万
2011年6月30日 -76.43%
253億9200万
2011年9月30日 +98.84%
504億8900万
2011年12月31日 +50.54%
760億500万
2012年3月31日 +33.55%
1015億500万
2012年6月30日 -75.44%
249億2800万
2012年9月30日 +97.78%
493億300万
2012年12月31日 +55.24%
765億3800万
2013年3月31日 +34.36%
1028億4000万
2013年6月30日 -74.77%
259億4800万
2013年9月30日 +106.39%
535億5500万
2013年12月31日 +54.78%
828億9400万
2014年3月31日 +37.91%
1143億1700万
2014年6月30日 -74.07%
296億4200万
2014年9月30日 +95.43%
579億3000万
2014年12月31日 +55.57%
901億2200万
2015年3月31日 +39.22%
1254億6700万
2015年6月30日 -77.14%
286億8800万
2015年9月30日 +98.68%
569億9600万
2015年12月31日 +48.36%
845億6000万
2016年3月31日 +34.92%
1140億8800万
2016年6月30日 -77.02%
262億2100万
2016年9月30日 +99.18%
522億2700万
2016年12月31日 +54.85%
808億7300万
2017年3月31日 +32.71%
1073億2500万
2017年6月30日 -73.69%
282億3200万
2017年9月30日 +98.81%
561億2900万
2017年12月31日 +58.02%
886億9700万
2018年3月31日 +33.84%
1187億900万
2018年6月30日 -74.04%
308億1200万
2018年9月30日 +92.65%
593億5800万
2018年12月31日 +58.09%
938億4200万
2019年3月31日 +31.47%
1233億7200万
2019年6月30日 -76.17%
294億500万
2019年9月30日 +100.2%
588億6900万
2019年12月31日 +51.76%
893億4100万
2020年3月31日 +31.52%
1175億200万
2020年6月30日 -77.02%
270億300万
2020年9月30日 +107%
558億9600万
2020年12月31日 +54.62%
864億2600万
2021年3月31日 +37.87%
1191億5900万
2021年6月30日 -68.93%
370億2800万
2021年9月30日 +91.95%
710億7400万
2021年12月31日 +52.22%
1081億9000万
2022年3月31日 +37.8%
1490億8200万
2022年6月30日 -73%
402億4500万
2022年9月30日 +101.39%
810億4800万
2022年12月31日 +50.18%
1217億1700万
2023年3月31日 +34.76%
1640億2000万
2023年6月30日 -75.64%
399億5200万
2023年9月30日 +106.13%
823億5400万
2023年12月31日 +51.22%
1245億3200万
2024年3月31日 +34.01%
1668億8400万
2024年6月30日 -71.88%
469億3400万
2024年9月30日 +103.03%
952億9100万
2024年12月31日 +52.85%
1456億5600万
2025年3月31日 +35.09%
1967億6600万
2025年6月30日 -76.55%
461億3200万
2025年9月30日 +101.76%
930億7400万
2025年12月31日 +62.26%
1510億1800万
2026年3月31日 +38.87%
2097億1700万

個別

2008年3月31日
1049億9600万
2009年3月31日 -12.95%
914億200万
2010年3月31日 -15.66%
770億8600万
2011年3月31日 +22.04%
940億7600万
2012年3月31日 -7.6%
869億2800万
2013年3月31日 +0.17%
870億7900万
2014年3月31日 +6.28%
925億4700万
2015年3月31日 +11.06%
1027億8200万
2016年3月31日 -13.47%
889億3500万
2017年3月31日 -3.13%
861億4900万
2018年3月31日 +9.95%
947億2500万
2019年3月31日 +6.11%
1005億1500万
2020年3月31日 -6.93%
935億5000万
2021年3月31日 +0.94%
944億3400万
2022年3月31日 +26.98%
1199億800万
2023年3月31日 +10.3%
1322億5400万
2024年3月31日 +2.08%
1350億1000万
2025年3月31日 +21.69%
1642億9300万
2026年3月31日 +4.46%
1716億2700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「再生可能エネルギー事業」は、地熱部門、太陽光発電及び水力発電による環境に配慮したエネルギー開発を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベース(連結修正前)の数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は一般的取引条件と同様に決定しております。
2026/06/24 13:52
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
八茎砕石㈱
八戸鉱山土木㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/06/24 13:52
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/06/24 13:52
#4 事業等のリスク
① 鳥形山鉱業所(高知県)
当社グループの売上高の17.1%(当連結会計年度実績)を占める石灰石の約半量は、鳥形山鉱業所で生産されております。
鳥形山鉱業所からの出荷の大部分は海上輸送によっているため、台風の襲来等に伴う荷役作業の滞留により、生産・販売に支障を来すことがあります。また、鳥形山鉱山は、直近10年間の年間平均降水量が約4,000mmと多雨地域に位置することから、集中豪雨による生産設備への浸水等により、生産・販売に支障を来す可能性があります。
2026/06/24 13:52
#5 会計方針に関する事項(連結)
(6) ファイナンス・リース取引に係る収益の計上基準
リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。
(7) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
2026/06/24 13:52
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベース(連結修正前)の数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は一般的取引条件と同様に決定しております。2026/06/24 13:52
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域の地理的近接度によって分類しております。
2026/06/24 13:52
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるわが国の経済は、食料品をはじめとする物価上昇の継続や、米国の通商政策を巡る不確実性の高まり、中東情勢の緊迫化に伴う景気の下振れ懸念が拡大したものの、賃金水準の上昇等を背景とした雇用・所得環境の改善に加え、株高等による資産効果や堅調な民間設備投資により下支えられ、景気は力強さを欠きながらも、緩やかな回復基調をたどりました。
このような経済情勢のもと、当社グループにおきましては、資源事業及び不動産事業等における増収により、売上高は2,097億1千7百万円(前連結会計年度比6.6%増)と前期に比べ増加いたしました。
損益につきましては、資源事業及び不動産事業等における増益により、営業利益は188億2千6百万円(前連結会計年度比83.5%増)、経常利益は202億2千1百万円(前連結会計年度比76.8%増)と前期に比べ大幅に増加いたしました。
2026/06/24 13:52
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2026/06/24 13:52
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
5 ファイナンス・リース取引に係る収益の計上基準
リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。
6 ヘッジ会計の方法
2026/06/24 13:52
#11 重要な契約等(連結)
⑥ 承継する仁宅地区けい石事業の経営成績
2026年3月期
売上高371百万円
売上総利益125百万円
⑦ 承継する資産・負債の状況(2026年3月31日現在)
2026/06/24 13:52
#12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「収益認識関係」の1「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/24 13:52

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