構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法
② 構築物の一部(主要坑道)及び鉱業用地
生産高比例法

2015/06/26 13:05

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	52百万円	45百万円
機械装置及び運搬具	83	87

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#3 担保に供している資産の注記

担保資産

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
建物	418百万円	383百万円
構築物	3	2
一般用地	293	293

担保付債務

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	本社	賃貸店舗建替増床工事	168百万円
構築物	本社	補充生産井NT-A9掘削工事	938
	尻屋	生産設備撤去費用(資産除去債務に係る固定資産)	1,177

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した附属設備を除く建物及び附属設備を含む賃貸事業用の建物は定額法、構築物の一部(主要坑道)及び鉱業用地は生産高比例法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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