三井松島 HD(1518)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 生活関連の推移 - 全期間
連結
- 2015年6月30日
- 1億3000万
- 2015年9月30日 +184.62%
- 3億7000万
- 2015年12月31日 +120.54%
- 8億1600万
- 2016年3月31日 -13.73%
- 7億400万
- 2016年6月30日 -40.77%
- 4億1700万
- 2016年9月30日 +28.06%
- 5億3400万
- 2016年12月31日 +76.97%
- 9億4500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 9億4500万
- 2017年6月30日 -58.52%
- 3億9200万
- 2017年9月30日 +50.77%
- 5億9100万
- 2017年12月31日 +64.3%
- 9億7100万
- 2018年3月31日 +14.62%
- 11億1300万
- 2018年6月30日 -62.08%
- 4億2200万
- 2018年9月30日 +45.5%
- 6億1400万
- 2018年12月31日 +67.26%
- 10億2700万
- 2019年3月31日 +12.85%
- 11億5900万
- 2019年6月30日 -78.6%
- 2億4800万
- 2019年9月30日 +60.08%
- 3億9700万
- 2019年12月31日 +18.89%
- 4億7200万
- 2020年3月31日 +69.92%
- 8億200万
- 2020年6月30日 -77.43%
- 1億8100万
- 2020年9月30日 +125.41%
- 4億800万
- 2020年12月31日 +129.41%
- 9億3600万
- 2021年3月31日 +67.95%
- 15億7200万
- 2021年6月30日 -54.45%
- 7億1600万
- 2021年9月30日 +97.91%
- 14億1700万
- 2021年12月31日 +48.98%
- 21億1100万
- 2022年3月31日 +40.17%
- 29億5900万
- 2022年6月30日 -64.14%
- 10億6100万
- 2022年9月30日 +41.19%
- 14億9800万
- 2022年12月31日 +51%
- 22億6200万
- 2023年3月31日 +64.37%
- 37億1800万
- 2023年6月30日 -77.35%
- 8億4200万
- 2023年9月30日 +108.31%
- 17億5400万
- 2023年12月31日 +63.45%
- 28億6700万
- 2024年3月31日 +71.71%
- 49億2300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 豪州での炭鉱事業における既存鉱区終掘に伴い、「エネルギー事業」の石炭生産分野及び石炭販売分野は2024年3月期をもって終了いたしました。2025/06/20 11:45
この結果、従来「生活関連事業」としていた事業の重要性が高まり、かつ、事業ポートフォリオの多様化が進んだことから、事業的性質をより適正に表示するため、当連結会計年度より、報告セグメントを変更することといたしました。変更の内容は以下のとおりです。
従来「生活関連事業」としていた事業について、その事業の性質によって「生活消費財」及び「産業用製品」セグメントに区分し、「エネルギー事業」の区分に含めていた「再生可能エネルギー分野」及び「その他の事業」並びに2024年7月1日に株式を取得した株式会社エム・アール・エフを「金融その他」セグメントに区分することといたしました。 - #2 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/20 11:45
1982年4月 ㈱三井銀行 (現㈱三井住友銀行) 入行 2017年4月 当社取締役 常務執行役員 経理部長経営企画部担当 2018年4月 当社取締役 専務執行役員生活関連事業本部長 2020年6月 当社取締役 常勤監査等委員(現)