三井松島 HD（1518）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 生活関連の推移 - 第三四半期
連結
- 2015年12月31日
- 8億1600万
- 2016年12月31日 +15.81%
- 9億4500万
- 2017年12月31日 +2.75%
- 9億7100万
- 2018年12月31日 +5.77%
- 10億2700万
- 2019年12月31日 -54.04%
- 4億7200万
- 2020年12月31日 +98.31%
- 9億3600万
- 2021年12月31日 +125.53%
- 21億1100万
- 2022年12月31日 +7.15%
- 22億6200万
- 2023年12月31日 +26.75%
- 28億6700万
有報情報
- #1 収益認識関係、四半期連結財務諸表（連結）
- 1四半期連結累計期間より、生活関連事業内の分野を変更しております。現状の事業内容を勘案した結果、 従来、飲食用資材・衣料品・事務機器・ペットフード・住宅関連部材に区分していたものを「生活消費財」へ集約し、電子部品・電力関連資材に区分していたものを「産業用製品」に集約しております。このため、前第3四半期連結累計期間については、変更後の数値に組み替えております。2024/02/09 16:27
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 政状態及び経営成績の状況2024/02/09 16:27
当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、生活関連事業のMOS株式会社(生活消費財分野)の子会社化などにより、売上高は57,207百万円と前年同期比1,121百万円(2.0%)の増収となりました。
営業利益は、エネルギー事業の石炭価格の下落などにより、21,170百万円と前年同期比3,317百万円(13.5%)の減益となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
