未払費用、為替差損益（△は益）、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他4件
2008年3月
- 未払費用
- 72億2400万
- 為替差損益（△は益）
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -100万
- 保証債務履行求償権回収による収入
- 15億6800万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 219億2200万
2009年3月
- 未払費用
- 58億6900万
- 為替差損益（△は益）
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -200万
- 保証債務履行求償権回収による収入
- 11億3400万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 253億2500万
2010年3月
- 未払費用
- 49億7100万
- 為替差損益（△は益）
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- 0
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 244億7100万
2011年3月
- 未払費用
- 54億2400万
- 為替差損益（△は益）
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 23億3900万
- 自己株式の取得による支出
- 0
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 268億9800万
2012年3月
- 未払費用
- 82億6100万
- 為替差損益（△は益）
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- 0
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 261億9800万
2013年3月
- 未払費用
- 79億7000万
- 為替差損益（△は益）
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 241億9700万
2014年3月
- 未払費用
- 65億700万
- 為替差損益（△は益）
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 216億3600万
2015年3月
- 未払費用
- 68億2200万
- 為替差損益（△は益）
- -45億5300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 207億2600万
2016年3月
- 未払費用
- 61億2900万
- 為替差損益（△は益）
- 81億1000万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 1300億3000万
2017年3月
- 未払費用
- 50億7800万
- 為替差損益（△は益）
- -14億2600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 1419億300万
2018年3月
- 未払費用
- 53億2700万
- 為替差損益（△は益）
- -30億300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 長期借入金
- 1359億5900万
2019年3月
- 未払費用
- 53億6100万
- 為替差損益（△は益）
- 54億4400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 24
- 長期借入金
- 1277億1500万
2020年3月
- 未払費用
- 55億8200万
- 為替差損益（△は益）
- -29億8600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 15
- 長期借入金
- 1187億7400万
2021年3月
- 未払費用
- 52億4600万
- 為替差損益（△は益）
- -700万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -1億4000万
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 15
- 長期借入金
- 501億8000万
2022年3月
- 未払費用
- 53億5200万
- 為替差損益（△は益）
- -99億1100万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -37億3700万
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 1
- 長期借入金
- 5億1000万
2023年3月
- 未払費用
- 70億5800万
- 為替差損益（△は益）
- -56億4600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -42億6300万
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 2
- 長期借入金
- 2億5000万
2024年3月
- 未払費用
- 94億8900万
- 為替差損益（△は益）
- -85億5800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 自己株式の取得による支出
- -79億7300万
- 保証債務履行求償権回収による収入
- -
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 1
- 長期借入金
- -