1662 石油資源開発

時価

3491億円

PER 予

7.94倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.67倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.89%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

未払費用、為替差損益（△は益）、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払費用	為替差損益（△は益）	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	自己株式の取得による支出	保証債務履行求償権回収による収入	平均臨時雇用人員 - 北米	財務活動によるキャッシュ・フロー
2008/03	72.2億	-	-	-0.01億	15.7億	-	15.2億
2009/03	58.7億 -18.8%	-	-	-0.02億赤拡	11.3億 -27.7%	-	-4.77億赤転
2010/03	49.7億 -15.3%	-	-	0 +100%	-	-	-40.5億赤拡
2011/03	54.2億 +9.1%	-	23.4億	0	-	-	-5.21億赤縮
2012/03	82.6億 +52.3%	-	-	0	-	-	98.6億黒転
2013/03	79.7億 -3.5%	-	-	-	-	-	-71.8億赤転
2014/03	65.1億 -18.4%	-	-	-	-	-	717億黒転
2015/03	68.2億 +4.8%	-45.5億	-	-	-	-	185億 -74.2%
2016/03	61.3億 -10.2%	81.1億黒転	-	-	-	-	548億 +196.7%
2017/03	50.8億 -17.1%	-14.3億赤転	-	-	-	-	184億 -66.5%
2018/03	53.3億 +4.9%	-30億赤拡	-	-	-	-	-12億赤転
2019/03	53.6億 +0.6%	54.4億黒転	-	-	-	24	-155億赤拡
2020/03	55.8億 +4.1%	-29.9億赤転	-	-	-	15 -37.5%	-137億赤縮
2021/03	52.5億 -6%	-0.07億赤縮	-	-1.4億	-	15 ±0%	-156億赤拡
2022/03	53.5億 +2%	-99.1億赤拡	-	-37.4億赤拡	-	1 -93.33%	-709億赤拡
2023/03	70.6億 +31.9%	-56.5億赤縮	-	-42.6億赤拡	-	2 +100%	-145億赤縮
2024/03	94.9億 +34.4%	-85.6億赤拡	-	-79.7億赤拡	-	1 -50%	-286億赤拡

2008年3月

未払費用: 72億2400万
為替差損益（△は益）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -100万
保証債務履行求償権回収による収入: 15億6800万
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 15億2200万

2009年3月

未払費用: 58億6900万
為替差損益（△は益）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -200万
保証債務履行求償権回収による収入: 11億3400万
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -4億7700万

2010年3月

未払費用: 49億7100万
為替差損益（△は益）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: 0
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -40億5400万

2011年3月

未払費用: 54億2400万
為替差損益（△は益）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 23億3900万
自己株式の取得による支出: 0
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -5億2100万

2012年3月

未払費用: 82億6100万
為替差損益（△は益）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: 0
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 98億5600万

2013年3月

未払費用: 79億7000万
為替差損益（△は益）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -71億7700万

2014年3月

未払費用: 65億700万
為替差損益（△は益）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 716億8000万

2015年3月

未払費用: 68億2200万
為替差損益（△は益）: -45億5300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 184億7500万

2016年3月

未払費用: 61億2900万
為替差損益（△は益）: 81億1000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 548億1600万

2017年3月

未払費用: 50億7800万
為替差損益（△は益）: -14億2600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 183億6000万

2018年3月

未払費用: 53億2700万
為替差損益（△は益）: -30億300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -11億9600万

2019年3月

未払費用: 53億6100万
為替差損益（△は益）: 54億4400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 24
財務活動によるキャッシュ・フロー: -154億9300万

2020年3月

未払費用: 55億8200万
為替差損益（△は益）: -29億8600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 15
財務活動によるキャッシュ・フロー: -137億4300万

2021年3月

未払費用: 52億4600万
為替差損益（△は益）: -700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -1億4000万
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 15
財務活動によるキャッシュ・フロー: -156億2600万

2022年3月

未払費用: 53億5200万
為替差損益（△は益）: -99億1100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -37億3700万
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 1
財務活動によるキャッシュ・フロー: -709億3900万

2023年3月

未払費用: 70億5800万
為替差損益（△は益）: -56億4600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -42億6300万
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 2
財務活動によるキャッシュ・フロー: -145億600万

2024年3月

未払費用: 94億8900万
為替差損益（△は益）: -85億5800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の取得による支出: -79億7300万
保証債務履行求償権回収による収入: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 1
財務活動によるキャッシュ・フロー: -285億9600万