1662 石油資源開発

時価

3420億円

PER 予

7.78倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.97%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払費用	製品売上高	持分法の適用範囲の変動	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	持分法の適用範囲の変動	配当金の支払額
2008/03	72.2億	790億	-	-	-	-22.9億
2009/03	58.7億 -18.8%	832億 +5.4%	-	-	-	-22.8億赤縮
2010/03	49.7億 -15.3%	768億 -7.7%	706百万	-	-	-22.8億 ±0%
2011/03	54.2億 +9.1%	840億 +9.4%	-	-	-	-22.9億赤拡
2012/03	82.6億 +52.3%	965億 +14.9%	-	-	-	-22.9億 ±0%
2013/03	79.7億 -3.5%	888億 -8%	817百万 +15.7%	-	817百万	-22.9億 ±0%
2014/03	65.1億 -18.4%	-	-	-	-	-25.7億赤拡
2015/03	68.2億 +4.8%	-	-	-617百万	-	-28.2億赤拡
2016/03	61.3億 -10.2%	-	-	-	-	-29億赤拡
2017/03	50.8億 -17.1%	-	-	-	393百万 -51.9%	-17.2億赤縮
2018/03	53.3億 +4.9%	-	-	-	-	-11.4億赤縮
2019/03	53.6億 +0.6%	-	-	-	-	-11.4億赤縮
2020/03	55.8億 +4.1%	-	-	-	-	-31.4億赤拡
2021/03	52.5億 -6%	-	-	-	-911百万赤転	-28.6億赤縮
2022/03	53.5億 +2%	-	-	-	-	-28.6億赤縮
2023/03	70.6億 +31.9%	-	-	-	-63百万赤縮	-95.3億赤拡
2024/03	-	-	-	-	-71百万赤拡	-187億赤拡

2008年3月

未払費用: 72億2400万
製品売上高: 789億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -22億8500万

2009年3月

未払費用: 58億6900万
製品売上高: 832億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -22億8400万

2010年3月

未払費用: 49億7100万
製品売上高: 767億6700万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -22億8400万

2011年3月

未払費用: 54億2400万
製品売上高: 839億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -22億8600万

2012年3月

未払費用: 82億6100万
製品売上高: 965億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -22億8600万

2013年3月

未払費用: 79億7000万
製品売上高: 888億2000万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
配当金の支払額: -22億8600万

2014年3月

未払費用: 65億700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -25億7100万

2015年3月

未払費用: 68億2200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億1700万
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -28億1600万

2016年3月

未払費用: 61億2900万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -28億9900万

2017年3月

未払費用: 50億7800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: 3億9300万
配当金の支払額: -17億1600万

2018年3月

未払費用: 53億2700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -11億4400万

2019年3月

未払費用: 53億6100万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -11億4300万

2020年3月

未払費用: 55億8200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -31億4100万

2021年3月

未払費用: 52億4600万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -9億1100万
配当金の支払額: -28億5800万

2022年3月

未払費用: 53億5200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
配当金の支払額: -28億5700万

2023年3月

未払費用: 70億5800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -6300万
配当金の支払額: -95億3100万

2024年3月

未払費用: -
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -7100万
配当金の支払額: -187億2600万