未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他4件
2008年3月
- 未払費用
- 72億2400万
- 製品売上高
- 789億5600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- 110億
- 関係会社株式評価損
- -
- 設備投資額 - 日本
- -
2009年3月
- 未払費用
- 58億6900万
- 製品売上高
- 832億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- 100億
- 関係会社株式評価損
- -
- 設備投資額 - 日本
- -
2010年3月
- 未払費用
- 49億7100万
- 製品売上高
- 767億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- 7億600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- 150億
- 関係会社株式評価損
- -
- 設備投資額 - 日本
- -
2011年3月
- 未払費用
- 54億2400万
- 製品売上高
- 839億9000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- 150億
- 関係会社株式評価損
- -
- 設備投資額 - 日本
- -
2012年3月
- 未払費用
- 82億6100万
- 製品売上高
- 965億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 設備投資額 - 日本
- -
2013年3月
- 未払費用
- 79億7000万
- 製品売上高
- 888億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- 100億
- 関係会社株式評価損
- -
- 設備投資額 - 日本
- -
2014年3月
2015年3月
- 未払費用
- 68億2200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -6億1700万
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- 51億8700万
- 設備投資額 - 日本
- -
2016年3月
- 未払費用
- 61億2900万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- 4億8100万
- 設備投資額 - 日本
- -
2017年3月
- 未払費用
- 50億7800万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- 200万
- 設備投資額 - 日本
- -
2018年3月
2019年3月
- 未払費用
- 53億6100万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- 4億2400万
- 設備投資額 - 日本
- 91億5400万
2020年3月
- 未払費用
- 55億8200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 設備投資額 - 日本
- 40億4300万
2021年3月
- 未払費用
- 52億4600万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 設備投資額 - 日本
- 49億9200万
2022年3月
- 未払費用
- 53億5200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- 35億5500万
- 設備投資額 - 日本
- 63億5300万
2023年3月
- 未払費用
- 70億5800万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- 1000万
- 設備投資額 - 日本
- 60億9400万
2024年3月
- 未払費用
- 94億8900万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 関係会社株式評価損
- 11億4700万
- 設備投資額 - 日本
- 67億1200万