1662 石油資源開発

時価

3556億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.69倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

未払費用、製品売上高、有価証券売却損他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払費用	製品売上高	有価証券売却損	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	外部顧客への売上高 - 北米
2008/03	72.2億	790億	172百万	-96百万	-	-
2009/03	58.7億 -18.8%	832億 +5.4%	432百万 +151.2%	47百万黒転	-	-
2010/03	49.7億 -15.3%	768億 -7.7%	88百万 -79.6%	130百万 +176.6%	-	-
2011/03	54.2億 +9.1%	840億 +9.4%	2百万 -97.7%	-44百万赤転	23.4億	-
2012/03	82.6億 +52.3%	965億 +14.9%	407百万大幅増	99百万黒転	-	-
2013/03	79.7億 -3.5%	888億 -8%	190百万 -53.3%	56百万 -43.4%	-	100億
2014/03	65.1億 -18.4%	-	-	26百万 -53.6%	-	147億 +46.7%
2015/03	68.2億 +4.8%	-	-	44百万 +69.2%	-	227億 +55%
2016/03	61.3億 -10.2%	-	1百万 -99.5%	-786百万赤転	-	100億 -56%
2017/03	50.8億 -17.1%	-	15百万大幅増	-18百万赤縮	-	56.9億 -43.2%
2018/03	53.3億 +4.9%	-	0 -100%	14百万黒転	-	92.5億 +62.6%
2019/03	53.6億 +0.6%	-	-	2百万 -85.7%	-	343億 +270.5%
2020/03	55.8億 +4.1%	-	1百万	2百万 ±0%	-	487億 +42.1%
2021/03	52.5億 -6%	-	-	-	-	261億 -46.5%
2022/03	53.5億 +2%	-	-	-	-	338億 +29.7%
2023/03	70.6億 +31.9%	-	-	-	-	91.6億 -72.9%

2008年3月

未払費用: 72億2400万
製品売上高: 789億5600万
有価証券売却損: 1億7200万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -9600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: -

2009年3月

未払費用: 58億6900万
製品売上高: 832億1400万
有価証券売却損: 4億3200万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 4700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: -

2010年3月

未払費用: 49億7100万
製品売上高: 767億6700万
有価証券売却損: 8800万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億3000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: -

2011年3月

未払費用: 54億2400万
製品売上高: 839億9000万
有価証券売却損: 200万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 23億3900万
外部顧客への売上高 - 北米: -

2012年3月

未払費用: 82億6100万
製品売上高: 965億4300万
有価証券売却損: 4億700万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 9900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: -

2013年3月

未払費用: 79億7000万
製品売上高: 888億2000万
有価証券売却損: 1億9000万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 5600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 99億9600万

2014年3月

未払費用: 65億700万
製品売上高: -
有価証券売却損: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 2600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 146億6800万

2015年3月

未払費用: 68億2200万
製品売上高: -
有価証券売却損: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 4400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 227億2900万

2016年3月

未払費用: 61億2900万
製品売上高: -
有価証券売却損: 100万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -7億8600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 100億800万

2017年3月

未払費用: 50億7800万
製品売上高: -
有価証券売却損: 1500万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 56億8800万

2018年3月

未払費用: 53億2700万
製品売上高: -
有価証券売却損: 0
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 92億5000万

2019年3月

未払費用: 53億6100万
製品売上高: -
有価証券売却損: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 342億7000万

2020年3月

未払費用: 55億8200万
製品売上高: -
有価証券売却損: 100万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 487億300万

2021年3月

未払費用: 52億4600万
製品売上高: -
有価証券売却損: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 260億6500万

2022年3月

未払費用: 53億5200万
製品売上高: -
有価証券売却損: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 338億1400万

2023年3月

未払費用: 70億5800万
製品売上高: -
有価証券売却損: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
外部顧客への売上高 - 北米: 91億6100万