減価償却累計額、減価償却累計額、残余財産分配益他2件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -849億6700万
- 減価償却累計額
- -1100万
- 残余財産分配益
- 1億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- -
2009年3月
- 減価償却累計額
- -908億7600万
- 減価償却累計額
- -1300万
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -977億4300万
- 減価償却累計額
- -1400万
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -1049億5300万
- 減価償却累計額
- -1700万
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -1115億9400万
- 減価償却累計額
- -1800万
- 残余財産分配益
- 5億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -1149億2000万
- 減価償却累計額
- -1900万
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 260億1500万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -1187億9400万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 316億700万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -1226億4600万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 352億500万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -1270億500万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 249億7000万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -1309億700万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億9300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 205億2500万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -1411億3800万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 224億9700万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -1504億4900万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 193億800万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -1615億5800万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 188億3400万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -1695億8000万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -9億1100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 219億8800万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -1415億5700万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 247億3900万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -1457億5600万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -6300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- 688億5500万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -1504億3700万
- 減価償却累計額
- -
- 残余財産分配益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -7100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本
- -