1662 石油資源開発

時価

3654億円

PER 予

8.03倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2023年）

0.77倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2023年）

3.71%

ROE 予

9.59%

ROA 予

7.48%

減価償却累計額、災害損失引当金戻入額、平均臨時雇用人員 - 日本他1件

【期間】

通期

年度	減価償却累計額		災害損失引当金戻入額		平均臨時雇用人員 - 日本		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-850億		-		-		-
2009/03	-909億	赤拡	-		-		-
2010/03	-977億	赤拡	95百万		-		706百万
2011/03	-1050億	赤拡	-		-		-
2012/03	-1116億	赤拡	-		-		-
2013/03	-1149億	赤拡	-		-		817百万	+15.7%
2014/03	-1188億	赤拡	-		-		-
2015/03	-1226億	赤拡	-		-		-
2016/03	-1270億	赤拡	-		-		-
2017/03	-1309億	赤拡	-		-		-
2018/03	-1411億	赤拡	-		-		-
2019/03	-1504億	赤拡	-		405		-
2020/03	-1616億	赤拡	-		385	-4.94%	-
2021/03	-1696億	赤拡	-		370	-3.9%	-
2022/03	-1416億	赤縮	-		349	-5.68%	-
2023/03	-1458億	赤拡	-		373	+6.88%	-

2008年3月

減価償却累計額: -849億6700万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

減価償却累計額: -908億7600万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

減価償却累計額: -977億4300万
災害損失引当金戻入額: 9500万
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: 7億600万

2011年3月

減価償却累計額: -1049億5300万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

減価償却累計額: -1115億9400万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

減価償却累計額: -1149億2000万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万

2014年3月

減価償却累計額: -1187億9400万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

減価償却累計額: -1226億4600万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

減価償却累計額: -1270億500万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

減価償却累計額: -1309億700万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

減価償却累計額: -1411億3800万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

減価償却累計額: -1504億4900万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: 405
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

減価償却累計額: -1615億5800万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: 385
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

減価償却累計額: -1695億8000万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: 370
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

減価償却累計額: -1415億5700万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: 349
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

減価償却累計額: -1457億5600万
災害損失引当金戻入額: -
平均臨時雇用人員 - 日本: 373
持分法の適用範囲の変動: -