減価償却累計額、船舶、持分法の適用範囲の変動他2件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -849億6700万
- 船舶
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -11億6100万
- 当期変動額合計
- 292億9700万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -908億7600万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 85億1100万
- 当期変動額合計
- -699億9800万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -977億4300万
- 船舶
- 400万
- 持分法の適用範囲の変動
- 7億600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -26億2300万
- 当期変動額合計
- 205億1900万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -1049億5300万
- 船舶
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -16億1500万
- 当期変動額合計
- -50億5700万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -1115億9400万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -62億3600万
- 当期変動額合計
- 130億8300万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -1149億2000万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -47億4400万
- 当期変動額合計
- -31億4700万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -1187億9400万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -47億6600万
- 当期変動額合計
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -1226億4600万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 120億6800万
- 当期変動額合計
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -1270億500万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 6億900万
- 当期変動額合計
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -1309億700万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -36億4800万
- 当期変動額合計
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -1411億3800万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 22億900万
- 当期変動額合計
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -1504億4900万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 52億1700万
- 当期変動額合計
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -1615億5800万
- 船舶
- 200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -66億9500万
- 当期変動額合計
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -1695億8000万
- 船舶
- 100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -121億8800万
- 当期変動額合計
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -1415億5700万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -124億1000万
- 当期変動額合計
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -1457億5600万
- 船舶
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -8億9300万
- 当期変動額合計
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -1504億3700万
- 船舶
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 70億3800万
- 当期変動額合計
- -