1662 石油資源開発

時価

3524億円

PER 予

8.02倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.68倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.85%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

減価償却累計額、坑井（純額）、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

通期

年度	減価償却累計額	坑井（純額）	持分法の適用範囲の変動	会計方針の変更による累積的影響額	当期変動額合計	役員退職慰労引当金繰入額
2008/03	-850億	188億	-	-	-	-
2009/03	-909億赤拡	181億 -3.4%	-	-	-	-
2010/03	-977億赤拡	193億 +6.6%	706百万	-	-	-
2011/03	-1050億赤拡	136億 -29.7%	-	-	15.5億	-
2012/03	-1116億赤拡	95.7億 -29.6%	-	-	4.26億 -72.4%	-
2013/03	-1149億赤拡	51.3億 -46.4%	817百万 +15.7%	-	18.9億 +343.4%	179百万
2014/03	-1188億赤拡	116億 +126.4%	-	13億	-	165百万 -7.8%
2015/03	-1226億赤拡	307億 +164.6%	-	-	-	179百万 +8.5%
2016/03	-1270億赤拡	340億 +10.8%	-	-	-	44百万 -75.4%
2017/03	-1309億赤拡	358億 +5%	-	20.5億 +57.9%	-	21百万 -52.3%
2018/03	-1411億赤拡	338億 -5.6%	-	-	-	21百万 ±0%
2019/03	-1504億赤拡	301億 -10.9%	-	-	-	24百万 +14.3%
2020/03	-1616億赤拡	270億 -10.3%	-	-	-	25百万 +4.2%
2021/03	-1696億赤拡	250億 -7.5%	-	-	-	-
2022/03	-1416億赤縮	19.3億 -92.3%	-	-	-	-
2023/03	-1458億赤拡	166億 +763.9%	-	-	-	-
2024/03	-1504億赤拡	708億 +325.9%	-	-	-	-

2008年3月

減価償却累計額: -849億6700万
坑井（純額）: 187億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: -

2009年3月

減価償却累計額: -908億7600万
坑井（純額）: 181億1200万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: -

2010年3月

減価償却累計額: -977億4300万
坑井（純額）: 193億1200万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: -

2011年3月

減価償却累計額: -1049億5300万
坑井（純額）: 135億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: 15億4600万
役員退職慰労引当金繰入額: -

2012年3月

減価償却累計額: -1115億9400万
坑井（純額）: 95億6600万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: 4億2600万
役員退職慰労引当金繰入額: -

2013年3月

減価償却累計額: -1149億2000万
坑井（純額）: 51億3000万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: 18億8900万
役員退職慰労引当金繰入額: 1億7900万

2014年3月

減価償却累計額: -1187億9400万
坑井（純額）: 116億1600万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: 12億9700万
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: 1億6500万

2015年3月

減価償却累計額: -1226億4600万
坑井（純額）: 307億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: 1億7900万

2016年3月

減価償却累計額: -1270億500万
坑井（純額）: 340億4600万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: 4400万

2017年3月

減価償却累計額: -1309億700万
坑井（純額）: 357億6500万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: 20億4800万
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: 2100万

2018年3月

減価償却累計額: -1411億3800万
坑井（純額）: 337億7500万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: 2100万

2019年3月

減価償却累計額: -1504億4900万
坑井（純額）: 300億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: 2400万

2020年3月

減価償却累計額: -1615億5800万
坑井（純額）: 269億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: 2500万

2021年3月

減価償却累計額: -1695億8000万
坑井（純額）: 249億6500万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: -

2022年3月

減価償却累計額: -1415億5700万
坑井（純額）: 19億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: -

2023年3月

減価償却累計額: -1457億5600万
坑井（純額）: 166億3000万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: -

2024年3月

減価償却累計額: -1504億3700万
坑井（純額）: 708億2600万
持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
当期変動額合計: -
役員退職慰労引当金繰入額: -