立替金、資産除去債務の履行による支出、持分法の適用範囲の変動他5件
2008年3月
- 立替金
- 17億2100万
- 資産除去債務の履行による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 2億9100万
- 製品期末たな卸高
- 38億5400万
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -
- 退職給付費用
- -
2009年3月
- 立替金
- 10億3700万
- 資産除去債務の履行による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 2億7500万
- 製品期末たな卸高
- 41億9300万
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -5700万
- 退職給付費用
- -
2010年3月
- 立替金
- 12億8700万
- 資産除去債務の履行による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 7億600万
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 3500万
- 製品期末たな卸高
- 44億8000万
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -1億7600万
- 退職給付費用
- -
2011年3月
- 立替金
- 8億1800万
- 資産除去債務の履行による支出
- -2億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- 43億7500万
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -1億7800万
- 退職給付費用
- -
2012年3月
- 立替金
- 8億4800万
- 資産除去債務の履行による支出
- -4億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- 42億6300万
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -4億7400万
- 退職給付費用
- -
2013年3月
- 立替金
- 8億2500万
- 資産除去債務の履行による支出
- -7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- 43億6000万
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -2億2000万
- 退職給付費用
- 6億8900万
2014年3月
- 立替金
- 10億1600万
- 資産除去債務の履行による支出
- -2億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -6億9300万
- 退職給付費用
- 6億6700万
2015年3月
- 立替金
- 7億7200万
- 資産除去債務の履行による支出
- -5億700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -9600万
- 退職給付費用
- 6億6400万
2016年3月
- 立替金
- 8億4000万
- 資産除去債務の履行による支出
- -8億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- 100万
- 退職給付費用
- 6億3000万
2017年3月
- 立替金
- 8億6100万
- 資産除去債務の履行による支出
- -2億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -8900万
- 退職給付費用
- 7億8400万
2018年3月
- 立替金
- 7億3100万
- 資産除去債務の履行による支出
- -7億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -13億4900万
- 退職給付費用
- 7億9700万
2019年3月
- 立替金
- 6億3000万
- 資産除去債務の履行による支出
- -2億2100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -200万
- 退職給付費用
- 6億3700万
2020年3月
- 立替金
- 6億1700万
- 資産除去債務の履行による支出
- -7800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -2億3900万
- 退職給付費用
- 5億600万
2021年3月
- 立替金
- 4億6200万
- 資産除去債務の履行による支出
- -1億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- 1600万
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -
- 退職給付費用
- 5億6400万
2022年3月
- 立替金
- 8億1700万
- 資産除去債務の履行による支出
- -1億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- 535億7900万
- 退職給付費用
- 5億6000万
2023年3月
- 立替金
- 5億200万
- 資産除去債務の履行による支出
- -800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- 0
- 退職給付費用
- 5億700万
2024年3月
- 立替金
- 6億1000万
- 資産除去債務の履行による支出
- -1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 前受収益
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 有価証券及び投資有価証券売却損益（△は益）
- -
- 退職給付費用
- 5億1700万