資産除去債務、関係会社預り金、持分法の適用範囲の変動他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 資産除去債務
- -
- 関係会社預り金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- 44億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 7億600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -
2011年3月
- 資産除去債務
- 7億700万
- 関係会社預り金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- 43億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -
2012年3月
- 資産除去債務
- 1億6200万
- 関係会社預り金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- 42億6300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -
2013年3月
- 資産除去債務
- 1億3000万
- 関係会社預り金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 製品期末たな卸高
- 43億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -13億800万
2014年3月
- 資産除去債務
- 1億6900万
- 関係会社預り金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -9億9700万
2015年3月
- 資産除去債務
- 9600万
- 関係会社預り金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -10億3800万
2016年3月
- 資産除去債務
- 5億1800万
- 関係会社預り金
- 173億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -1億1000万
2017年3月
- 資産除去債務
- 8億6800万
- 関係会社預り金
- 194億4800万
- 持分法の適用範囲の変動
- 3億9300万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -5700万
2018年3月
- 資産除去債務
- 2億2300万
- 関係会社預り金
- 206億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -900万
2019年3月
- 資産除去債務
- 2億4400万
- 関係会社預り金
- 205億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -700万
2020年3月
- 資産除去債務
- 2億2800万
- 関係会社預り金
- 233億3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -100万
2021年3月
- 資産除去債務
- 1億7300万
- 関係会社預り金
- 240億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -9億1100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -
2022年3月
2023年3月
- 資産除去債務
- -
- 関係会社預り金
- 279億5500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -6300万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -
2024年3月
- 資産除去債務
- -
- 関係会社預り金
- 275億7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -7100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - その他
- -