ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8億8000万
- 2009年3月31日 +17.95%
- 10億3800万
- 2010年3月31日 +18.3%
- 12億2800万
- 2011年3月31日 -13.52%
- 10億6200万
- 2012年3月31日 -10.64%
- 9億4900万
- 2013年3月31日 -32.88%
- 6億3700万
- 2014年3月31日 -16.01%
- 5億3500万
- 2015年3月31日 +8.6%
- 5億8100万
- 2016年3月31日 +67.13%
- 9億7100万
- 2017年3月31日 -7.42%
- 8億9900万
- 2018年3月31日 +37.37%
- 12億3500万
- 2019年3月31日 -12.31%
- 10億8300万
- 2020年3月31日 -9.97%
- 9億7500万
- 2021年3月31日 -21.44%
- 7億6600万
- 2022年3月31日 -8.36%
- 7億200万
- 2023年3月31日 -26.5%
- 5億1600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2023/06/27 16:15
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、在外連結子会社1社は、主として生産高比例法を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/27 16:15
3.引当金の計上基準(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所管内の資産、相馬事業所管内の資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の資産については、定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 2~50年構築物 2~60年坑井 3年機械及び装置 2~17年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。 (3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。