1662 石油資源開発

1662
2024/04/18
時価
3632億円
PER 予
7.99倍
2010年以降
赤字-128.52倍
(2010-2023年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.22-0.83倍
(2010-2023年)
配当 予
3.74%
ROE 予
9.59%
ROA 予
7.48%
資料
Link
CSV,JSON

ソフトウエア

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
8億8000万
2009年3月31日 +17.95%
10億3800万
2010年3月31日 +18.3%
12億2800万
2011年3月31日 -13.52%
10億6200万
2012年3月31日 -10.64%
9億4900万
2013年3月31日 -32.88%
6億3700万
2014年3月31日 -16.01%
5億3500万
2015年3月31日 +8.6%
5億8100万
2016年3月31日 +67.13%
9億7100万
2017年3月31日 -7.42%
8億9900万
2018年3月31日 +37.37%
12億3500万
2019年3月31日 -12.31%
10億8300万
2020年3月31日 -9.97%
9億7500万
2021年3月31日 -21.44%
7億6600万
2022年3月31日 -8.36%
7億200万
2023年3月31日 -26.5%
5億1600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、在外連結子会社1社は、主として生産高比例法を採用しております。
2023/06/27 16:15
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所管内の資産、相馬事業所管内の資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の資産については、定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 2~50年構築物 2~60年坑井 3年機械及び装置 2~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
2023/06/27 16:15