構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1115億6600万
- 2009年3月31日 +2.53%
- 1143億8900万
- 2010年3月31日 +2.47%
- 1172億1000万
- 2011年3月31日 +1.24%
- 1186億6400万
- 2012年3月31日 +1.92%
- 1209億4600万
- 2013年3月31日 -3.24%
- 1170億2500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/27 16:15
1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、一部の国内連結子会社の2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、当社の仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所及び相馬事業所の資産並びに国内連結子会社3社は定額法を採用しております。
また、在外連結子会社1社は主として生産高比例法を採用しております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- (単位:百万円)2023/06/27 16:15
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 - 5 その他 0 2 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- (単位:百万円)2023/06/27 16:15
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物機械装置及び運搬具その他 424,856198 424,865198 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/27 16:15
3.引当金の計上基準(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所管内の資産、相馬事業所管内の資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の資産については、定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 2~50年構築物 2~60年坑井 3年機械及び装置 2~17年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。 (3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。