有価証券報告書-第44期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
| (1) 有形固定資産(リース資産を除く) | 仙台パイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、北海道鉱業所管内の資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の資産については、定率法を採用しております。 主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物 2～50年 構築物 3～60年 坑井 3年 機械及び装置 2～13年 |
| (2) 無形固定資産(リース資産を除く) | 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。 |
| (3) リース資産 | 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。 なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。 |
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