役員賞与引当金繰入額
連結
- 2013年3月31日
- 1億3200万
- 2014年3月31日 -15.15%
- 1億1200万
- 2015年3月31日 -31.25%
- 7700万
- 2016年3月31日 -31.17%
- 5300万
- 2017年3月31日 +16.98%
- 6200万
- 2018年3月31日 ±0%
- 6200万
- 2019年3月31日 +54.84%
- 9600万
- 2019年12月31日 +12.5%
- 1億800万
- 2020年12月31日 -50%
- 5400万
- 2021年12月31日 +270.37%
- 2億
- 2022年12月31日 -35%
- 1億3000万
個別
- 2013年3月31日
- 1億1000万
- 2014年3月31日 -11.82%
- 9700万
- 2015年3月31日 -29.9%
- 6800万
- 2016年3月31日 -19.12%
- 5500万
- 2017年3月31日 +12.73%
- 6200万
- 2018年3月31日 ±0%
- 6200万
- 2019年3月31日 +54.84%
- 9600万
- 2019年12月31日 +12.5%
- 1億800万
- 2020年12月31日 -50%
- 5400万
- 2021年12月31日 +270.37%
- 2億
- 2022年12月31日 -35%
- 1億3000万
- 2023年12月31日 -7.69%
- 1億2000万
- 2024年12月31日 -8.33%
- 1億1000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は以下のとおりであります。2025/03/31 14:18
(表示方法の変更)前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 賞与引当金繰入額 1,710 1,105 役員賞与引当金繰入額 120 110 退職給付費用 △544 △1,142
前事業年度において、主要な費目として表示しておりませんでした「研究開発費」は金額的重要性が増したため、当事業年度より主要な費目として表示しております。また、前事業年度において、主要な費目として表示しておりました「賃借料」は金額的重要性により、当事業年度より主要な費目として表示しておりません。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の表示を組み替えております。