建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 159億4600万
- 2016年3月31日 -2.4%
- 155億6400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3 上記中[ ]内は連結会社以外からの賃借設備にかかる賃借料で、外数であります。2016/06/29 11:05
4 「東日本鉱業所他」の供給設備の中には、帝石パイプライン㈱(連結子会社)に保守・管理を委託のうえ貸与している建物及び構築物60,401百万円、機械装置7,655百万円、土地4,607百万円(182千㎡)、その他219百万円が含まれております。
5 従業員数の[ ]は、臨時雇用者で、外数であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/06/29 11:05
建物 2年~50年
構築物 2年~60年 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保資産)2016/06/29 11:05
(担保付債務)前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 百万円 百万円 百万円 百万円 建物及び構築物 1,975 (1,975) - (-) 坑井 48 (48) - (-)
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 工事負担金等により、固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳累計額2016/06/29 11:05
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 1,393百万円 1,393百万円 機械装置及び運搬具 226百万円 221百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2016/06/29 11:05
なお、キースリー・キャニオン874/875/918/919鉱区(ルシウス油田)、ホーンリバー地域シェールガス鉱区及びアブアルブクーシュ鉱区に係る事業用資産の回収可能価額については、事業用資産から得られる将来キャッシュ・フローを6.5%で割り引いて合理的に算定された価額によっております。また、JPDA06-105鉱区(キタン油田)、コパ・マコヤ鉱区に係る事業用資産については、回収可能価額をゼロとしております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) 計 7,403 ホーンリバー地域シェールガス鉱区に係る事業用資産 カナダブリティッシュコロンビア州 建物及び構築物 392 坑井 2,858 機械装置及び運搬具 744 鉱業権 471 その他 104 計 4,570 コパ・マコヤ鉱区に係る事業用資産 ベネズエラ・ボリバル共和国 建物及び構築物 73 坑井 945 機械装置及び運搬具 76 建設仮勘定 2,587 その他 2 計 3,685 アブアルブクーシュ鉱区に係る事業用資産 アラブ首長国連邦 建物及び構築物 75 坑井 1,201 機械装置及び運搬具 1,294 建設仮勘定 576 その他 42 計 3,191 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
海外の鉱業用資産は主として生産高比例法によっております。
その他は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~60年
坑井 3年
機械装置及び運搬具 2年~22年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
探鉱開発権
探鉱段階のものについては支出のあった連結会計年度において一括償却し、生産段階のものについては生産高比例法を採用しております。
鉱業権
主として生産高比例法によっております。
その他
主として定額法によっております。
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 11:05